施工管理法（応用能力）

解答正解 5

ネットワーク工程表の総所要日数は、始点から終点までの全経路のうち最長の経路（クリティカルパス）の日数で決まる。各経路を合計すると、Bを通る経路が24日、Cを通る経路が23日、Eを通る経路が20日、Gを通る経路が13日となり、最長はA→B→D→F→H→Iの24日である。Dの着手はBとCの両方の完了が条件で、完了が遅いBの側に支配される点を見落とさないこと。

解答正解 1

最早日程は、A：0〜3、B：3〜9、C：3〜7、D：9〜16、E：9〜14、F：7〜10、G：16〜20、H：20〜23で、総所要日数は23日（クリティカルパスはA→B→D→G→H）。Cを含む経路A→C→F→G→Hは3＋4＋3＋4＝17日なので、トータルフロートは23－17＝6日。一方、Cの完了（7日）は後続Fの最早開始（7日）と一致するため、Cが遅れるとFの着手が遅れ、フリーフロートは0日となる。トータルフロートは経路全体で共有される余裕、フリーフロートは後続作業の最早開始に影響しない余裕である。

解答正解 3

アは正しい。クリティカルパスは最長経路で、余裕がないため遅れが全体工期に直結する。イは誤り。ダミーは作業ではなく、所要日数は0日として扱う。ウは誤り。フリーフロートはトータルフロートの一部（自由に使える部分）であり、トータルフロートを超えることはない。エは正しい。複数の作業が合流する結合点では、最も遅く完了する先行作業に着手が制約されるため、最大値を採る。したがって適当なものは2個。

解答正解 2

最初のクリティカルパスはA→B→D→F（20日）で、A→C→E→Fは18日である。まず経路上で費用勾配が最も小さいDを2日短縮（12万円）すると両経路とも18日になり、以後は両経路を同時に1日縮める必要がある。両経路に共通するFの短縮（9万円/日）は、B（8）とC（3）を同時に縮める11万円/日より安いので、F1日を選び、合計12＋9＝21万円で17日になる。AはFと違い短縮不可である。工程短縮は、費用勾配の小さい順にクリティカルパス上の作業を縮め、他の経路がクリティカルになったら同時に短縮するのが基本である。

解答正解 4

進捗管理曲線は、縦軸に累計出来高、横軸に工期を取り、予定曲線は一般にS字形になる。工事の初期と終期は出来高の伸びが緩やか、中盤は最盛期で傾きが急になる。許容限界は、全作業を最早開始時刻で進めた場合（上方）と最遅開始時刻で進めた場合（下方）の累計出来高で作られ、その間に実績が収まっていれば工期内の完成が見込める。下方を下回れば遅延、上方を上回れば進み過ぎであり、どちらも原因を確認して計画や体制を見直す。

解答正解 2

最早開始日では、Aが1〜4日目、B・C・Dが5〜7日目に重なり、4＋2＋3＝9人（5〜7日目）が最大となる（アは9人）。クリティカルパスはA→D→E→F（13日）で、Bの余裕は2日、Cの余裕は4日である。Cの着手を4日遅らせて9日目からとすると、5〜8日目はBとDで最大7人、9日目はBとEとCで4＋2＋2＝8人となり、最大8人まで下がる。Bをずらしても8人を下回る配置はできない（イは8人）。山崩しは、余裕のある非クリティカル作業を余裕の範囲内で動かして人員の山を低くする手法である。

解答正解 3

当初の最早日程は、A：0〜3、B：3〜8、C：3〜7、D：8〜14、E：7〜10、F：7〜11、G：14〜19、H：19〜22で、クリティカルパスはA→B→D→G→H。延長後は、Bが1日延びてDの完了が15日、Eが7日延びてEの完了が17日となり、Gの着手は遅い方の17日に決まる。よってGは17〜22日、Hは22〜25日で、総所要日数は25日となる。Fは6日延びても完了は17日で、Hの着手(22日)に影響しない。トータルフロートを超えた延長分だけが、全体工期に影響する。

解答正解 4

ヒストグラムの形状から工程の状態を読み取るには、典型的な形と原因の対応を押さえる。二山型は異なる母集団の混在（層別が必要）、歯抜け型は階級幅や測定の読み癖、離れ島型は異常値や異質データの混入、絶壁型は規格外品の除去（選別）や測定の丸めが疑われる。ヒストグラムは、ある期間のデータの分布と規格値との関係を見るもので、時間的な安定性は管理図で別に確認する。

解答正解 1

Cpは規格幅に対して工程のばらつきがどの程度かを示す指標で、Cp＝規格幅／6σ＝6.0／4.8＝1.25となる。平均値が規格の中心から＋0.9°ずれているため、近い方の規格上限との差は3.0－0.9＝2.1°であり、Cpk＝2.1／（3×0.8）＝0.875となる。Cpkは偏りの分だけCpより小さくなり、一般に1.33以上で工程能力は十分とされるので、この工程は平均値を中心に寄せる調整が必要である。

解答正解 5

x̄-R管理図の管理限界は、係数表を用いて求める。x̄管理図の中心線はx̄̄＝50.0、上方管理限界はx̄̄＋A2×R̄＝50.0＋0.577×4.0＝52.31、下方管理限界は50.0－2.308＝47.69となる。R管理図の中心線はR̄＝4.0、上方管理限界はD4×R̄＝2.114×4.0＝8.46であり、n≦6ではD3が与えられないため下方管理限界は設けない。係数は群の大きさnによって異なるので、問題文で指定された値を用いる。

解答正解 2

管理図は、工程が統計的に安定した状態（管理状態）にあるかどうかを、データのばらつきから求めた管理限界で判定する図である。管理限界は規格値とは独立で、管理限界内に収まっていることは規格を満足していることを意味しない。点が限界を外れた場合だけでなく、中心線の片側に連続して並ぶ（連）、上昇・下降が続く（傾向）、周期的に変動する、といった並び方も異常の兆候なので、原因を調べて処置する。x̄管理図は平均値の変化、R管理図はばらつきの変化を見る。

解答正解 1

OTDRは、光ファイバに光パルスを送り、後方散乱光と反射光を時間軸（距離）に対して観測する測定器で、接続点の損失、ファイバの損失分布、障害点の位置などを知ることができる。MFDが異なるファイバの接続点では、一方向からの測定値は実際の損失より大きく、または小さく（利得として）表示されることがあるため、両端からの測定結果の平均を接続損失とする。測定時は、不感帯を避ける補助ファイバの使用や、目的に応じたパルス幅の選択（広いと遠方まで測れるが分解能は低下）が必要になる。

解答正解 3

パレート図は、不具合などを原因別・項目別に件数の多い順に並べて棒グラフにし、累積比率の折れ線を重ねた図で、少数の重要項目に対策を集中するために用いる。累積比率は、76件で38%、130件で65%、160件で80%、180件で90%、192件で96%、200件で100%となる。80%に達するまでの上位3項目が重点管理項目である。「その他」は件数が多くても少なくても、慣例として最後に置く。

解答正解 4

酸素欠乏症等防止規則では、酸素欠乏危険作業を行う作業場で、その日の作業を開始する前に酸素濃度を測定し（第二種では硫化水素濃度も測定）、記録を3年間保存すること、酸素濃度を18％以上、硫化水素濃度を百万分の10以下に保つよう換気することを定めている。換気に純酸素を使うことは禁止され、作業中は異常を早期に把握するため、作業の状況を監視する者を置く必要がある。さらに酸素欠乏危険作業主任者の選任や特別教育の実施も必要である（2026年10月時点）。

解答正解 5

労働安全衛生規則では、高さ2m以上の箇所で作業を行う場合で墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、足場を組み立てるなどにより作業床を設けなければならないとし、作業床を設けることが困難なときは、防網を張り、労働者に要求性能墜落制止用器具を使用させるなどの措置を講じるよう定めている。足場の作業床については、幅40cm以上、床材間の隙間3cm以下などの基準がある（2026年10月時点）。優先順位は、作業床の設置が先で、器具による措置は代替である。

解答正解 3

労働安全衛生法に基づく就業制限と特別教育の区分は次のとおり。高所作業車は、作業床の高さ10m以上が技能講習、10m未満が特別教育。移動式クレーンの運転は、つり上げ荷重1t未満が特別教育、1t以上5t未満が小型移動式クレーン運転技能講習（または免許）、5t以上が移動式クレーン運転士免許。玉掛けは、つり上げ荷重1t未満が特別教育、1t以上が玉掛け技能講習である。現場で使用する機械の能力から必要な資格を判断する（2026年10月時点）。

解答正解 1

労働安全衛生法第30条は、特定元方事業者に、同一の場所で関係請負人と作業を行うことによる労働災害を防止するため、協議組織の設置・運営、作業間の連絡・調整、作業場所の巡視（労働安全衛生規則で、毎作業日に少なくとも1回）、関係請負人が行う安全衛生教育への指導・援助などを講じることを求めている。統括安全衛生責任者・元方安全衛生管理者の選任は、建設業では、常時50人以上（ずい道等・一定の橋梁・圧気工法は30人以上）の場合に必要となる。選任基準は措置義務の範囲ではない点に注意する（2026年10月時点）。

解答正解 4

労働安全衛生規則第339条は、電路を開路して作業を行う場合の措置として、開閉器の施錠・通電禁止表示・監視人の配置、残留電荷の放電、開路した電路が高圧または特別高圧のときの検電と短絡接地を定めている。また、作業中や作業終了後に通電するときは、作業者に感電のおそれがないことと短絡接地器具が取り外されていることを確認するまで通電してはならないとしている。誤通電や誘導による感電、他の電路との混触を防ぐための措置であり、手順ごとの目的を理解しておく（2026年10月時点）。

解答正解 5

建設業法の施工体制台帳は、特定建設業者が発注者から直接請け負った工事で、下請契約の総額が5,000万円（建築一式工事は8,000万円）以上のときに作成し、工事現場ごとに備え置く。公共工事の入札及び契約の適正化の促進に関する法律では、公共工事の受注者は下請契約を締結したときは金額にかかわらず作成し、写しを発注者に提出し、施工体系図を工事関係者及び公衆が見やすい場所に掲げることとされている。再下請負通知や発注者の閲覧請求への対応も義務である（2026年10月時点。令和6年改正後の条番号で建設業法第24条の8）。

解答正解 2

建設業法では、発注者から直接請け負った特定建設業者が、下請契約の総額が一定額（5,000万円、建築一式工事は8,000万円）以上になる工事を施工するときは、主任技術者に代えて監理技術者を置く。国・地方公共団体が注文者である工事や電気通信事業者の電気通信回線設備に関する工事など公共性のある重要な工事で、請負代金が4,500万円（建築一式工事は9,000万円）以上のときは、技術者を現場ごとに専任としなければならない。専任の監理技術者は資格者証の交付を受け、講習を受講した者から選任する。監理技術者は施工計画の作成・工程・品質などの技術上の管理と、施工従事者の技術上の指導監督を職務とする（2026年10月時点）。