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工程管理:複数作業の遅延のうち総工期に影響する遅延だけを反映した修正後の総所要日数の算定

1級電気通信工事施工管理技士(第一次検定)/施工管理法(応用能力)/第7問(全20問)問題データ更新 2026-10-19

007五肢択一数値計算複数作業の遅延のうち総工期に影響する遅延だけを反映した修正後の総所要日数の算定●●○

無線基地局の新設工事で、当初計画の総所要日数は22日であった。工事の途中で、次のとおり一部の作業に所要日数の延長が見込まれることになった。延長を反映したあとの総所要日数として、適当なものはどれか。ただし、延長した作業以外の所要日数は変わらず、各作業は先行作業がすべて完了した時点で直ちに着手するものとする。 当初の作業計画 ・A 局舎・鉄塔調査 3日 先行なし ・B アンテナ基礎・鉄塔建柱 5日 先行A ・C 無線機器搬入 4日 先行A ・D アンテナ取付け 6日 先行B ・E 無線機据付け 3日 先行C ・F 電源・接地工事 4日 先行C ・G 空中線系配線・調整 5日 先行D、E ・H 総合試験 3日 先行F、G 見込まれる延長 ・Bが1日延長、Eが7日延長、Fが6日延長

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解答正解 3

当初の最早日程は、A:0〜3、B:3〜8、C:3〜7、D:8〜14、E:7〜10、F:7〜11、G:14〜19、H:19〜22で、クリティカルパスはA→B→D→G→H。延長後は、Bが1日延びてDの完了が15日、Eが7日延びてEの完了が17日となり、Gの着手は遅い方の17日に決まる。よってGは17〜22日、Hは22〜25日で、総所要日数は25日となる。Fは6日延びても完了は17日で、Hの着手(22日)に影響しない。トータルフロートを超えた延長分だけが、全体工期に影響する。

選択肢ごとの判定

1適当でない。22日では当初のままで、遅延の影響をまったく考慮していない。Eの7日延長は余裕(4日)を超えるため、超過分の3日が工期に影響する。なおBの1日延長はEの延長によるGの着手遅れ(17日)に含まれ、Fの6日延長は余裕(8日)の範囲内で影響しない。
2適当でない。23日は、クリティカルパス上のBの1日の延長だけを反映した値で、Eの延長が余裕(4日)を超えて生じる影響を見落としている。
3適当。遅延の影響を受けるのはEの余裕超過分の3日で、他は余裕内か影響が重なるため、22+3=25日となる。これが正解。
4適当でない。26日は、Bの1日の延長とEの余裕超過分3日を単純に足した値。BとEは別々の経路で、Gの着手時期は両者のうち遅い方で決まるため、足し算にはならない。
5適当でない。29日は、最大の延長日数(Eの7日)を当初の22日にそのまま加えた値で、Eの余裕4日を考慮していない。
根拠区分 工学基礎出典 施工管理法(応用能力):ネットワーク式工程表(遅延時の工程見直し)更新 2026-10-19

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