共通工学

解答正解 2

器高式では、器械高＝既知点の地盤高＋後視を求め、各点の地盤高＝器械高－前視で計算する。１回目の器械高は 12.500＋1.450＝13.950 m、もりかえ点１の地盤高は 13.950－0.850＝13.100 m、据替え後の器械高は 13.100＋1.900＝15.000 m となり、測点Ｃは 15.000－2.750＝12.250 m となる。中間点（測点Ｂ）の前視はその点の地盤高を出すためだけに使い、器械高の計算やもりかえには用いない点が取り違えやすい。

解答正解 3

昇降式では、区間ごとに高低差＝後視－前視を求め、正であれば昇、負であれば降として順次加減する。測点Ａ→もりかえ点１は 0.980－2.360＝－1.380 m（降）でもりかえ点１は 24.020 m、もりかえ点１→測点Ｂは 1.755－0.615＝＋1.140 m（昇）で測点Ｂは 25.160 m となる。後視の合計 2.735 m から前視の合計 2.975 m を引いた －0.240 m を測点Ａの地盤高に加えても同じ値になる。区間ごとに昇と降が入れ替わる場合に符号を取り違えやすい。

解答正解 1

レベルを前後の標尺のほぼ中間に据えると、視準線が水平からわずかに傾いていても後視と前視で同じ量だけ読みが偏るため、高低差（後視－前視）の計算で誤差が打ち消される。地球の曲率（球差）と大気の屈折（気差）による誤差も同じ理屈で消去され、これらはいずれも視準距離が長いほど大きくなる。誤差が「相殺される条件」と「大きくなる条件」を逆に覚えていると失点しやすい。

解答正解 4

既に地盤高が分かっている（測量の進行方向から見て後ろの）点の読みが後視、これから地盤高を求める（前の）点の読みが前視である。器械を据え替えるために後視と前視の両方を読む点がもりかえ点（移器点）、器械を据え替えずに地盤高だけを求める点が中間点である。中間点はもりかえに用いないため、その前視は器械高の計算には影響しない。

解答正解 3

閉合トラバースでは、緯距の総和と経距の総和は理論上いずれも 0 になる。実際に生じるずれが緯距の閉合差と経距の閉合差であり、閉合誤差はこの２つを直交する成分とするベクトルの大きさとして、√(緯距の閉合差² ＋ 経距の閉合差²) で求める。√(0.030²＋0.040²)＝√0.0025＝0.050 m となる。なお閉合比は閉合誤差を測線長の総和で除した値で、分子を 1 とする分数で表し、分母が大きいほど精度が高い。

解答正解 1

ＴＳは電子式セオドライト（測角部）と光波測距儀（測距部）を一体化した測量機器で、目標に据えた反射プリズム等を１回視準するだけで水平角・鉛直角・斜距離を同時に測定できる。測定値から水平距離、高低差、座標を内部で算出し、電子的に記録できる点が大きな特徴である。視通を必要とする点でＧＮＳＳ測量と対照的であり、両者の特徴を取り違えやすい。

解答正解 4

ＧＮＳＳ測量は複数の衛星からの信号を２台以上の受信機で同時に受信し、干渉測位方式によって受信機間の基線ベクトルを求める相対測位が基本である。観測点間の視通は不要であるが、衛星からの信号を受けるために上空の視界が確保されていることが前提であり、樹木の下や高架下など上空が遮られる場所では観測できない。「観測点間の視通が不要」であることと「上空視界が不要」であることを混同しやすい。

解答正解 2

約款第1条第1項は、設計図書を「別冊の図面、仕様書、現場説明書及び現場説明に対する質問回答書」と定義している。したがって（イ）と（ハ）の２つが設計図書に含まれる。（ロ）の工事工程表と（ニ）の請負代金内訳書は、第3条により受注者が契約締結後に発注者へ提出する書類であって、設計図書ではない。発注者が示す書類か、受注者が作成して提出する書類かで区別するとよい。

解答正解 3

約款第18条は、受注者が①図面・仕様書・現場説明書・質問回答書が一致しないこと、②設計図書に誤謬又は脱漏があること、③設計図書の表示が明確でないこと、④設計図書に示された自然的又は人為的な施工条件と実際の工事現場が一致しないこと、⑤設計図書に明示されていない施工条件について予期することのできない特別な状態が生じたこと、のいずれかを発見したときは直ちに監督員に通知し、確認を請求しなければならないと定める。監督員は受注者の立会いの上で直ちに調査を行い、発注者は必要があれば設計図書を訂正・変更し、あわせて工期や請負代金額を変更する。受注者が独断で設計図書を変更できないことが要点である。

解答正解 2

約款第13条は、工事材料の品質は設計図書によること、品質が明示されていない場合は中等の品質を有するものとすることを定める。監督員の検査を受けて使用すべきものと指定された材料は検査に合格したものを使用しなければならず、その検査に直接要する費用は受注者の負担である。また現場に搬入した材料は監督員の承諾なく現場外に搬出できない。検査費用の負担者を発注者と取り違えやすいので注意する。

解答正解 1

約款第15条は、支給材料及び貸与品の品名、数量、品質、規格又は性能、引渡場所及び引渡時期を設計図書で定めるとし、引渡しに当たっての検査は監督員が受注者の立会いの上、発注者の負担において行うと定める。受注者は善良な管理者の注意をもってこれらを管理し、不用となったものは設計図書の定めにより発注者に返還する義務を負う。所有権が発注者にあることを押さえると、管理義務と返還義務が導ける。

解答正解 4

引渡し前に工事目的物や工事材料に生じた損害は、発注者の責めに帰すべき事由による場合を除き受注者の負担である（一般的損害）。第三者に及ぼした損害も原則は受注者の負担であるが、工事の施工に伴い通常避けることができない騒音、振動、地盤沈下、地下水の断絶等による損害は発注者の負担となる。天災等の不可抗力による損害は、発注者が損害合計額のうち請負代金額の 100 分の 1 を超える額を負担する。第三者への損害でも「通常避けることができない」ものかどうかで負担者が入れ替わる点が最大の分かれ目である。

解答正解 2

約款第10条は、受注者が現場代理人、主任技術者（監理技術者）及び専門技術者を定めて書面により発注者に通知することとし、これらは兼ねることができると定める。現場代理人は工事現場に常駐して運営及び取締りを行うが、請負代金額の変更、請負代金の請求及び受領、契約の解除に係る権限などは除かれる。常駐についても、発注者が現場に常駐を要しないと認めた場合の緩和が定められている。現場代理人の権限を「一切の権限」と広く捉えないことが要点である。

解答正解 3

約款第32条は、受注者の完成通知を受けた日から 14 日以内に発注者が検査を完了して結果を通知すること、検査又は復旧に直接要する費用は受注者の負担であること、検査に合格しなかった場合は受注者が修補して再検査を受け、修補の完了を工事の完成とみなすことを定める。また第34条により、発注者は引渡し前であっても受注者の承諾を得て工事目的物の全部又は一部を使用することができる（部分使用）。14 日という期間と検査費用の負担者が出題されやすい。

解答正解 1

実線は可視部分を示す線のほか、寸法線・寸法補助線、引出線、破断線、輪郭線などに用いる。破線は見えない部分の形を示す線（かくれ線）に用いる。一点鎖線は中心線、切断線、基準線、境界線、参考線に用い、想像線など一点鎖線と区別する必要があるものには二点鎖線を用いる。実線と破線の対応は覚えやすいが、一点鎖線と二点鎖線の使い分けで迷いやすい。

解答正解 4

土木の図面では線の太さを細線・太線・極太線の３種類とし、その比を 1：2：4 とすることが定められている。寸法の単位は長さについては mm、角度については度分秒を用いることが望ましく、これと異なる単位を用いる必要がある場合にその単位記号を図面内に明記する。尺度は表題欄に記入し、１枚の図面に複数の尺度を用いる場合は代表的な尺度を表題欄に記入する。線の太さの比を機械製図の 1：2 と混同しやすい。

解答正解 2

縦断図は路線の延長方向に対して高低差が小さいため、横方向と同じ尺度で描くと高さの変化が読み取れない。このため縦方向の尺度を横方向より大きくとるのが通例で、道路改良では横方向 1/1,000（又は 1/500）に対して縦方向 1/100（又は 1/50）とするなどの扱いがされる。平面図・縦断図・横断図が示す内容の区別とあわせて、縦断図だけは縦横の尺度が異なるという点を押さえる。

解答正解 3

のり面の上端がのり肩、下端がのり尻であり、のり面の途中に設ける水平な平坦部が小段である。盛土では盛土高が 5 m 以上の場合に 5 m 以下の間隔で小段を設け、その幅は 1.5 m を標準とすることとされている。天端は堤防や擁壁などの構造物の頂部を指す語であり、のり面の途中に設ける平坦部を指す語ではない。

解答正解 4

片持ばり式擁壁はたて壁と底版からなる鉄筋コンクリート構造で、たて壁の位置により逆Ｔ型、Ｌ型、逆Ｌ型に分けられる。底版のうち前面側（つま先側）に張り出した部分がつま先版、背面側（かかと側）に張り出した部分がかかと版である。かかと版の上に載る土の重量が擁壁の安定に寄与する。突起は底版下面に設けて滑動に対する抵抗を増すための部材であり、底版の張出し部の名称ではない。

解答正解 1

水抜き孔は擁壁背面にたまった水を前面へ排出し、擁壁に作用する水圧を低減して安定を確保するために設けるものである。背面の排水系統は、裏込め材（砕石等）が水を集め、水抜き孔がそれを外へ逃がすという役割分担になっており、胴込めコンクリートと裏込めコンクリートはブロックを一体化して構造体として機能させる役割を担う。「水圧を高める」と「水圧を低減する」を取り違えないこと。