下記の条件で計画された工事のネットワーク式工程表に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、正しいものはどれか。 【各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A：先行作業なし、5日 ・作業B：先行作業なし、4日 ・作業C：先行作業はA、6日 ・作業D：先行作業はB、9日 ・作業E：先行作業はCおよびD、3日 ・作業F：先行作業はC、7日 （作業EおよびFが終わった時点を工事の完了とする。） ・（イ） 及び （ロ） は、クリティカルパス上の作業である。 ・作業Eの最早開始時刻は、工事開始後 （ハ） である。 ・この工程全体の工期は、（ニ） である。
施工管理法（基礎的な能力）
工程表の計算・安全確保の手順・品質管理の実務
下記の条件で計画された工事のネットワーク式工程表に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、正しいものはどれか。 【各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A：先行作業なし、6日 ・作業B：先行作業なし、8日 ・作業C：先行作業はA、7日 ・作業D：先行作業はB、4日 ・作業E：先行作業はAおよびB、4日 ・作業F：先行作業はC、DおよびE、6日 （作業Fが終わった時点を工事の完了とする。） ・クリティカルパスは、（イ） である。 ・作業Fの最早開始時刻は、工事開始後 （ロ） である。 ・作業Dのトータルフロート（全余裕日数）は、（ハ） である。 ・この工程全体の工期は、（ニ） である。
下記の条件で計画された工事において、施工中に作業Cの所要日数が当初の8日から13日に増加した。このとき、工事全体の工期として適当なものは、次のうちどれか。 【当初の各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A：先行作業なし、3日 ・作業B：先行作業なし、6日 ・作業C：先行作業はA、8日 ・作業D：先行作業はB、5日 ・作業E：先行作業はAおよびB、7日 ・作業F：先行作業はCおよびE、4日 ・作業G：先行作業はDおよびE、6日 （作業FおよびGが終わった時点を工事の完了とする。作業C以外の所要日数は変わらないものとする。）
下記の条件で計画された工事について、クリティカルパス上にある作業Bの所要日数を10日から7日に短縮することとした。このとき、工事全体の工期として適当なものは、次のうちどれか。 【各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A：先行作業なし、4日 ・作業B：先行作業はA、10日 ・作業C：先行作業はA、6日 ・作業D：先行作業はB、5日 ・作業E：先行作業はC、8日 ・作業F：先行作業はDおよびE、3日 （作業Fが終わった時点を工事の完了とする。作業B以外の所要日数は変わらないものとする。）
型枠支保工の組立てに関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「支柱の継手は、突合せ継手又は （イ） とする。パイプサポートを支柱として用いるものにあっては、パイプサポートを （ロ） 以上継いで用いてはならず、継いで用いるときは （ハ） 以上のボルト又は専用の金具を用いて継ぐ。また、鋼管（パイプサポートを除く。）を支柱として用いるものにあっては、高さ （ニ） 以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する。」
高さ2 m以上の足場（つり足場を除く。）に設ける作業床に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「作業床の幅は （イ） 以上とし、床材間のすき間は （ロ） 以下、床材と建地とのすき間は （ハ） 未満としなければならない。また、作業のため物体が落下することにより労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、高さ （ニ） 以上の幅木、メッシュシート若しくは防網又はこれらと同等以上の機能を有する設備を設けなければならない。」
つり足場、張出し足場又は高さが2 m以上の構造の足場の組立て、解体又は変更の作業において、事業者が行うべき事項に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、労働安全衛生法上、正しいものの数は次のうちどれか。 ① 作業を行う区域内には、当該作業に関係する作業従事者以外の者が立ち入ることを禁止する旨を見やすい箇所に表示する等の方法により禁止すること。 ② 強風、大雨、大雪等の悪天候のため、作業の実施について危険が予想されるときは、作業を中止すること。 ③ 材料、器具、工具等を上げ、又は下ろすときは、作業の能率を優先し、労働者に直接投げ渡させること。 ④ 足場材の緊結、取外し、受渡し等の作業にあっては、原則として幅40 cm以上の作業床を設けること。
土止め支保工の点検に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「事業者は、土止め支保工を設けたときは、その後 （イ） をこえない期間ごと、中震以上の地震の後及び大雨等により地山が （ロ） するおそれのある事態が生じた後に、部材の損傷、変形、腐食、変位及び脱落の有無及び状態、切りばりの （ハ） の度合、部材の接続部、取付け部及び交さ部の状態について点検し、異常を認めたときは、（ニ） 補強し、又は補修しなければならない。」
手掘りにより地山の掘削の作業を行うときの掘削面のこう配の基準に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「岩盤又は堅い粘土からなる地山では、掘削面の高さが5 m以上のときのこう配を （イ） 以下としなければならない。その他の地山では、掘削面の高さが2 m以上5 m未満のときのこう配を （ロ） 以下、5 m以上のときのこう配を （ハ） 以下としなければならない。また、砂からなる地山では、掘削面のこう配を （ニ） 以下とするか、又は掘削面の高さを5 m未満としなければならない。」
車両系建設機械を用いた作業において、事業者が行うべき事項に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、労働安全衛生法上、正しいものの数は次のうちどれか。 ① 岩石の落下等により労働者に危険が生ずるおそれのある場所でブル・ドーザーを使用するときは、当該機械に堅固なヘッドガードを備えなければならない。 ② 運転者が運転位置から離れるときは、バケット、ジッパー等の作業装置を地上に下ろし、原動機を止め、かつ、走行ブレーキをかける等の逸走を防止する措置を講じさせなければならない。 ③ 路肩、傾斜地等であって、車両系建設機械の転倒又は転落により労働者に危険が生ずるおそれのある場所では、運転者の判断に委ねることとし、誘導者を配置する必要はない。 ④ パワー・ショベルは荷のつり上げが主たる用途に含まれるため、つり上げ用の器具を備えなくても荷のつり上げ作業に使用することができる。
移動式クレーンを用いた作業において、事業者が行うべき事項に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、クレーン等安全規則上、正しいものの数は次のうちどれか。 ① 移動式クレーンに、その定格荷重をこえる荷重をかけて使用してはならない。 ② アウトリガーを有する移動式クレーンを用いて作業を行うときは、原則としてアウトリガーを最大限に張り出さなければならない。 ③ 作業の能率を上げるため必要があるときは、移動式クレーンにより作業従事者をつり上げて高所での作業を行わせることができる。 ④ 移動式クレーンを用いて作業を行うときは、その日の作業を開始する前に、巻過防止装置、過負荷警報装置その他の警報装置、ブレーキ、クラッチ及びコントローラーの機能について点検を行わなければならない。
高所での作業における墜落及び飛来落下の防止に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「高さが （イ） 以上の箇所で作業を行う場合において墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならず、これが困難なときは防網を張り、労働者に （ロ） を使用させる等の措置を講じなければならない。また、高さ又は深さが （ハ） をこえる箇所で作業を行うときは、労働者が安全に昇降するための設備等を設けなければならない。さらに、（ニ） 以上の高所から物体を投下するときは、適当な投下設備を設け、監視人を置く等の措置を講じなければならない。」
盛土の締固め管理に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「締固め度や空気間隙率など、盛土に要求される品質を仕様書に明示し、締固めの方法は施工者に委ねる管理方法を （イ） という。これに対し、使用する締固め機械の機種、まき出し厚、締固め回数など工法そのものを仕様書に規定する管理方法を （ロ） という。国土交通省のTS（トータルステーション）・GNSSを用いた盛土の締固め管理は、（ハ） によってまき出し厚と締固め回数を決定したうえで、締固め回数分布図により施工範囲を （ニ） に管理するもので、（ロ） に分類される。」
盛土の締固めにおける品質管理に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 ① 締固め度は、室内締固め試験で求めた最大乾燥密度に対する現場の乾燥密度の比を百分率で表したものである。 ② 現場における土の密度を求める試験方法には、砂置換法（JIS A 1214）やRI計器を用いる方法がある。 ③ 盛土材料の含水比が所定の締固め度を得られる範囲から外れている場合であっても、散水やばっ気乾燥による含水比の調節を行う必要はない。 ④ TS・GNSSを用いた締固め管理では、試験施工を行わずに、室内試験の結果のみからまき出し厚と締固め回数を決定してよい。
品質管理に用いる x̄−R 管理図に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「x̄−R 管理図では、データをいくつかの群（組）に分け、群ごとの平均値 x̄ と、群内の最大値と最小値との差である （イ） を打点する。x̄ 管理図は工程の （ロ） が時間とともに変化していないかを監視し、R 管理図は群内の （ハ） の変化を監視する。いずれの管理図も、中心線の両側に標準偏差の （ニ） 倍の距離で上方管理限界線および下方管理限界線を引き、打点が管理限界線を外れたとき、または管理限界線の内側にあっても打点の並びが異常なパターンを示すときは、工程に突き止められる原因があると判断する。」
アスファルト舗装の品質管理における品質特性と試験方法の組合せに関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 ① 加熱アスファルト混合物のアスファルト量及び粒度は、アスファルト量抽出粒度分析試験により確認する。 ② 舗装路面の平坦性は、3 mプロフィルメータを用いて測定する。 ③ アスファルト混合物層の締固め度は、切取りコア等から求めた現場密度を基準密度で除した百分率で表す。 ④ 路床の支持力は、マーシャル安定度試験により確認する。
アスファルト舗装の施工管理に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
建設副産物の再資源化に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「建設工事に伴い発生したコンクリート塊は、破砕・選別・粒度調整等を経て （イ） などの路盤材等に再生される。アスファルト・コンクリート塊は、破砕・選別等を経て再生骨材とし、（ロ） の材料等に再生される。建設発生木材は、チップ化して （ハ） や燃料等に利用される。これらの元となるコンクリート、コンクリート及び鉄から成る建設資材、木材、アスファルト・コンクリートの4品目は、建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律（建設リサイクル法）に定める （ニ） である。」
資源の有効な利用の促進に関する法律（資源有効利用促進法）に基づく計画の作成に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「建設資材を工事現場に搬入する建設工事のうち、土砂 （イ） 以上、砕石500 t以上、加熱アスファルト混合物200 t以上のいずれかに該当するものでは、（ロ） を作成しなければならない。一方、建設副産物を工事現場から搬出する建設工事のうち、建設発生土 （イ） 以上、又はコンクリート塊・アスファルト・コンクリート塊・建設発生木材の合計 （ハ） 以上に該当するものでは、（ニ） を作成しなければならない。」
建設副産物の取扱いに関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 ① 建設発生土は、建設工事に伴い副次的に得られた土砂であり、建設副産物のうち建設廃棄物とは区別して取り扱われる。 ② 建設工事に係る掘削工事から生じる泥状の掘削物及び泥水のうち、建設汚泥として取り扱われるものは、産業廃棄物である。 ③ 建設発生土の土質区分はコーン指数等を指標として第1種から第4種建設発生土及び泥土に区分され、コーン指数が小さいものほど適用できる利用用途が広い。 ④ 再生資源利用計画及び再生資源利用促進計画は、工事完成後に実施状況を記録し、5年間保存しなければならない。