共通工学

解答正解 4

環閉合差の許容範囲は、１級水準測量で 2 mm√Ｓ、２級で 5 mm√Ｓ、３級で 10 mm√Ｓ、４級で 20 mm√Ｓであり、20 mm√Ｓは４級水準測量の値である。往復観測値の較差（2.5／5／10／20 mm√Ｓ）と環閉合差（2／5／10／20 mm√Ｓ）は２級以下で係数が一致するため混同しやすいが、１級水準測量だけは両者の係数が異なる点が識別の要点になる。視準距離と読定単位も等級ごとに定められており、読定単位が 0.1 mm 単位となるのは１級水準測量のみである。

解答正解 3

適当なものは（イ）（ロ）（ハ）の３つである。（ニ）の標尺の膨張による誤差は往復観測の平均では消去できない系統誤差であり、作業規程の準則では１級水準測量及び２級水準測量について標尺補正計算を行うこととされている。「往復観測すればすべての誤差が消える」と短絡しやすいが、往復観測で処理できるのは主として偶然誤差と観測順序に依存する誤差であり、標尺自体の目盛誤差や膨張は別途補正計算で処理する点を区別する必要がある。

解答正解 2

直接水準測量の平均計算では距離の逆数を重量とする。重量は 1/2：1/3：1/6 ＝ 3：2：1 となるので、Ａの値 34.560 m を基準にした差（0 mm、12 mm、24 mm）を重量平均すると（3×0＋2×12＋1×24）/6＝8 mm となり、最確値は 34.560＋0.008＝34.568 m である。重量を距離に比例させると長い路線ほど重く扱うことになり、精度の考え方と逆になるため注意を要する。

解答正解 3

閉合誤差は緯距の閉合差と経距の閉合差のベクトル和として Ｅ＝√(0.024²＋0.032²)＝0.040 m となり、閉合比は 0.040/800.0＝1/20,000 である。閉合比は「閉合誤差／全測線長」で定義され、緯距・経距のいずれか一方だけを用いたり、両者を単純に加算したりすると値が大きく異なる。閉合誤差は必ず二乗和平方根で求める点が要点である。

解答正解 2

座標法では、隣り合う頂点について（Ｘi・Ｙi+1 － Ｘi+1・Ｙi）を一巡して合計した値が倍面積となる。本問では（0×10－40×0）＋（40×50－50×10）＋（50×40－10×50）＋（10×0－0×40）＝0＋1,500＋1,500＋0＝3,000 となり、面積はその 1/2 の 1,500 m² である。求まるのは倍面積であることを忘れて 2 で除さない誤り、及び減算項を落として総和だけを取る誤りが典型的である。

解答正解 1

水平距離は斜距離に鉛直角の余弦を乗じて 120.000×0.99619＝119.543 m、器械の視準線と反射鏡中心の高低差は 120.000×0.08716＝10.459 m である。Ｂ点の標高は「Ａ点の標高＋器械高＋高低差－目標高」＝25.400＋1.50＋10.459－1.70＝35.659 m となる。器械高を加え目標高を減じるという符号の関係を逆にする誤り、器械高・目標高の補正そのものを忘れる誤りが典型で、器械高と目標高が等しい場合にのみ両者が相殺されることを押さえておく。

解答正解 4

基線解析は、基線長が 10 km 以上の場合は２周波で行い、10 km 未満の場合は１周波又は２周波で行うものとされており、記述は１周波と２周波が逆である。長い基線ほど電離層の影響が大きく、これを除去するために２周波が必要になるという理屈で覚えると取り違えない。ＲＴＫ法とネットワーク型ＲＴＫ法の違いは、固定局を自ら設置して無線等で補正情報を送るか、位置情報サービス事業者から通信回線を介して補正データ等を受け取るかにある。

解答正解 3

設計図書の誤謬・脱漏、表示が明確でないこと、設計図書相互の不一致に該当し設計図書を訂正する必要があるものは、発注者が行うこととされており、協議も受注者による訂正も規定されていない。協議を要するのは、施工条件の相違や予期できない特別な状態に該当し、かつ工事目的物の変更を伴わない変更の場合だけで、この場合も協議のうえ行うのは発注者である。「訂正か変更か」「工事目的物の変更を伴うか否か」の２軸で主体が整理されている点が１級で問われる細部である。

解答正解 4

工事用地等の確保ができない等の場合や、受注者の責めに帰すことができない事象により工事目的物等に損害が生じ受注者が工事を施工できないと認められるときは、発注者は中止内容を直ちに通知して一時中止させなければならず、受注者の同意は要件ではない。またこれとは別に、発注者は必要があると認めるときにも一時中止させることができる。中止に伴う工期・請負代金額の変更と、現場維持費・機械の保持費等の増加費用の負担は、いずれも発注者の義務として規定されている点が要点である。

解答正解 1

臨機の措置は受注者の義務であり、必要があると認めるときはあらかじめ監督員の意見を聴くのが原則であるが、緊急やむを得ない事情があるときは意見聴取を経ずに措置をとることができる。措置をとったときは、その内容を監督員に直ちに通知しなければならない。費用については、当該措置に要した費用のうち受注者が請負代金額の範囲において負担することが適当でないと認められる部分を発注者が負担する、という配分になっている。

解答正解 2

適当なものは（イ）（ロ）の２つである。（ハ）の「工事の施工に伴い通常避けることができない騒音、振動、地盤沈下、地下水の断絶等」による第三者損害は、施工方法の選択によっても避けられない損害であるため原則として発注者が負担し、受注者が善良な管理者の注意義務を怠ったことにより生じた部分だけが受注者の負担となる。（ニ）については、第三者との紛争は発注者及び受注者が協力して処理解決に当たると定められている。第三者損害は「原則受注者負担／通常避けられない損害は原則発注者負担」という二段構えになっている点が１級での要点である。

解答正解 3

不可抗力による損害については、発注者は損害の額の合計額のうち請負代金額の100分の1を超える額を負担する。請負代金額 2億5,000万円の100分の1は 250万円であるから、発注者の負担額は 900万円－250万円＝650万円、受注者の負担額は 250万円となる。「100分の1を負担する」ではなく「100分の1を超える額を負担する」である点、及び基準となるのが損害額ではなく請負代金額である点が取り違えやすい。なお、災害応急対策又は災害復旧に関する工事では、発注者が損害の額の合計額を負担する。

解答正解 3

工期の変更も請負代金額の変更も、まず発注者と受注者との協議によって定めるのが原則であり、協議開始の日から契約書に定める期間内に協議が整わない場合に限り、発注者が定めて受注者に通知することとされている。「発注者が一方的に決める」「受注者が決める」のいずれも誤りで、協議前置と協議不調時の発注者決定という二段構成を押さえる必要がある。工期の変更と請負代金額の変更はそれぞれ必要があると認められるときに行うもので、常に一体ではない。

解答正解 1

部分払金の額は、確認された請負代金相当額に対して契約書に定める割合を乗じた額から、既に支払われた前払金に相当する分を控除する算定式によって定められており、前払金の額が反映される。前払金は工事の進行に応じて出来高から精算されていくものであり、部分払と二重に受け取れるものではない。完成検査も部分払の確認も、通知又は請求を受けた日から14日以内という期限が定められている点が共通する。

解答正解 2

工期内に工事を完成できない事由が受注者の責めに帰すことができないものであるときは、受注者は理由を明示した書面により工期の延長変更を請求することができる。設計図書の変更は、発注者が変更内容を受注者に通知して行うことができ、受注者の承諾は要件とされていない（この場合、必要があると認められるときは工期若しくは請負代金額を変更し、又は受注者に損害を及ぼしたときは必要な費用を負担する）。工期の短縮変更の請求権は発注者に認められており、また前払金等が支払われない場合には、受注者は相当の期間を定めて催告してもなお支払われないときに工事の施工を一時中止することができる。

解答正解 1

平面図と縦断面図は上下に併記し、起点を図面の左端として測点を右方に配列し、両図の配列を合致させることで同一測点の平面位置と高さを対応させて読み取れるようにする。縦断面図は高さの変化を判読できるようにするため、横方向が1/1,000（又は1/500）であれば縦方向は1/100（又は1/50）とし、縦の縮尺を横より大きくとる。線形要素の数値は縦断面図に記入し、平面図には変曲点の表示のみを行うという役割分担になっている点が、図面間の情報の対応を問う要点である。

解答正解 4

法長や切土面積・盛土面積は、測点対比の数量計算書として別途作成されるため、横断面図には記入しないこととされている。横断面図は土量計算の基礎となる断面形状を与える図面であり、断面積そのものは数量計算書側で整理するという役割分担になっている。また、在来地盤線や寸法線と出来形を示す線が同じ太さで描かれると判別が難しくなるため、細線と太線の区分に注意する必要がある。

解答正解 1

ＣＡＤ製図基準では線の太さを細線・太線・極太線の３種類とし、決められた太さの系列から図面の大きさや種類に応じて選択する。図面の大きさごとの標準はＡ０で0.35／0.7／1.4 mm、Ａ１で0.25／0.5／1 mm、Ａ２で0.18／0.35／0.7 mm、Ａ３で0.13／0.25／0.5 mm であり、Ａ１とＡ０を取り違えやすい。文字の高さも1.8、2.5、3.5、5、7、10、14、20 mm から選択することが原則とされており、任意に定めてよいわけではない。

解答正解 2

橋梁下部工では、一基分の構造一般図（1/100）、構造詳細図（1/50〜1/70）及び配筋図（1/50〜1/70）を一葉に納めることが原則とされ、構造が単純で小規模なものは一葉に複数基分を納めてもよい。長い部材を途中で省略して描く中略方式は認められており、その場合は寸法表示に注意して施工時に誤認が生じないようにする。構造図・配筋図では基礎杭を省略してよく、構造上わかりにくい場合に中略方式で記入する。

解答正解 4

主鉄筋は部材に引張応力が生じる側に配置する。たて壁は底版に固定された片持ばりで背面から土圧を受けるため引張は背面側に生じ、かかと版は上載土の重量で下向きに曲げられるため引張は上側に、つま先版は地盤反力で上向きに曲げられるため引張は下側に生じる。かかと版とつま先版は同じ底版でありながら曲げの向きが逆になるため、主鉄筋の配置面も逆になる点が配筋図の読み取りで最も間違えやすい。