施工管理法（基礎的な能力）

解答正解 3

酸素欠乏危険作業では、その日の作業を始める前に酸素（硫化水素が発生するおそれのある場所では硫化水素も）の濃度を測定し、酸素18％以上、硫化水素10ppm以下に保つよう換気する。前日の結果で当日の測定を省くことはできない。換気に純酸素を使うと爆発や火災、酸化の危険があるため禁止されている。さらに入退場時の人員点検と、常時監視して異常を早期に把握する体制が必要である。

解答正解 5

高さ2m以上で墜落のおそれがある箇所では、まず作業床を設け、端部や開口部には囲い・手すり等を設ける。これらを設けることが著しく困難な場合や一時的に取り外す場合は、防網を張り、要求性能墜落制止用器具を使用させるなどの措置をとる。器具は掛ける先がなければ使えないため、親綱などの取付設備を作業前に設けることが実効性の前提となる。

解答正解 1

工程が遅れたときは、まず原因を把握し、その遅れが全体工期に影響するかを確認する。そのうえで、人員・機材の追加、作業順序の変更、並行作業化などの挽回策を検討し、関係者に周知して工程表を修正する（計画・実施・確認・是正の循環）。品質確認や安全確認を省略して時間を稼ぐ方法は、手戻りや災害を招くため採ってはならない。

解答正解 4

トータルフロートは、全体工期に影響を与えない範囲で作業が遅れてよい日数、フリーフロートは、後続作業の最早開始時刻に影響を与えない範囲で作業が遅れてよい日数である。遅れの3日は、トータルフロート5日以内なので全体工期は変わらないが、フリーフロート2日を超えるため、超えた1日分だけ後続作業の最早開始が遅れる。以後は余裕が減るため、管理を強化する。

解答正解 2

ヒストグラムは、測定値の分布の形と規格値との位置関係から、工程の状態を判断する道具である。規格を超える点は再接続して是正し、分布が規格上限側に偏る場合は、融着機の条件設定、ファイバ端面の切断品質、清掃状態など作業条件に原因がないかを調べて改善する。データを都合よく選ぶ、平均値だけで判断する、規格外を許容するといった対応は、品質管理として成り立たない。

解答正解 2

不適合が見つかったときは、原因の特定と是正、再試験による確認、記録の保存が基本である。さらに、同じ作業者や同じ工程で施工した他の部分にも同種の不良がないかを確認すれば、潜在不良の拡大を防げる。不良の原因や是正内容も記録に残すことで、作業要領の見直しなど再発防止に活用できる。合格結果だけを残す扱いは、品質管理の改善につながらない。

解答正解 3

停電作業では、開路した後に、その開閉器に施錠するか通電禁止の表示をするか、監視人を置くことが定められており、他人が誤って投入する事故を防ぐ。さらに、検電による無電圧の確認、停電範囲の周知、通電前に作業者が回路から離れていることの確認を行う。口頭で伝えるだけでは、後から来た人や別の作業者が気づかず、誤って通電するおそれがある。

解答正解 1

脚立は、脚と床面とのなす角度を75度以下とし、折りたたみ式では角度を確実に保つ金具を備え、作業を安全に行える広さの踏み面があることが必要である。そのうえで、天板に乗らない、身を乗り出さない、両手を空けて昇降するなどの使い方が重要になる。高さが2m以上となる作業では作業床の設置が求められ、脚立では作業床の代わりにならないことにも注意する。

解答正解 4

約款は、設計図書に示された施工条件と現場が一致しないことなどを発見したとき、受注者は直ちに監督員に通知して確認を請求しなければならないとしている。監督員が受注者の立会いのうえ調査し、発注者が調査結果を通知して、必要があれば設計図書を訂正又は変更し、その結果、工期や請負代金額を変更する。受注者が独自に判断して施工すると、追加費用の請求が認められないおそれがある。

解答正解 2

道路上の工事では、作業区域を保安施設で明示し、夜間は保安灯や反射材で車両の運転者から見えるようにする。作業員が作業をしながら交通誘導を兼ねると、双方の注意が不十分になるため、作業場出入口等には必要に応じて交通誘導員を配置する。開口部を無防備にすると第三者が転落するおそれがあり、歩行者の安全な通路も確保する。夜間こそ視認性が下がるので保安設備は不可欠である。

解答正解 5

複数の工種が同じ空間で作業する場合は、作業時期、作業範囲、設置位置の優先順位を工程会議などで事前に調整することが施工計画の基本である。天井内のように後で隠ぺいされる部分は、閉鎖前に施工状況を確認する工程（隠ぺい前の確認）を工程表に組み込み、手戻りを防ぐ。標準仕様書でも、実施工程表は関連工事等の関係者と調整のうえ十分に検討して作成するとされている。

解答正解 4

工事現場に搬入した機材は、設計図書との照合により品名・規格・数量を確認し、種別ごとに監督職員の検査を受けて、合格したものを使用する。不合格の機材は直ちに現場外に搬出する。機材の品質・性能を証明する試験成績書等は、設計図書に定められた場合などに監督職員へ提出する。施工後に不具合が見つかると、取外しや再施工に大きな手戻りが生じるため、受入れの段階での確認が重要である。

解答正解 1

作業員が新たに現場に入るときは、経験の有無にかかわらず、現場固有の危険箇所、作業手順、立入禁止区域、避難経路、緊急連絡先、現場ルールなどを周知する。元方事業者は、関係請負人の労働者が法令に違反しないよう指導し、危険を周知する責務があり、元請として教育の実施と記録を確実に行う。経験者でも現場の条件を知らなければ、熟練者であるほど慣れによる災害の危険がある。

解答正解 5

強風、大雨、大雪などの悪天候のために、高さ2m以上の箇所での作業の実施に危険が予想されるときは、その作業に労働者を従事させてはならない。工程の遅れを取り戻すことを理由に、安全に関わる基準を超えて作業を強行してはならない。天候に左右されない屋内作業の前倒しや、予備日の設定、人員の集中投入などで挽回を図る。

解答正解 3

KY活動は、その日の作業に潜む危険を作業者全員で出し合い、重点的な対策と行動目標を決めて、実行を確認する活動である（現状把握、本質追究、対策樹立、目標設定の手順で進める）。作業内容や場所は日々変わるため、毎日、その日の作業に即して話し合い、指差し呼称などで行動を確認することが、形骸化を防ぐ。

解答正解 1

出来高累計曲線（Sカーブ）は、縦軸に出来高、横軸に工期をとった曲線で、予定曲線と実施曲線を比べて進み遅れを判断する。実施曲線が予定曲線より下側にあれば遅れ、上側にあれば進みである。工程管理曲線（バナナ曲線）の許容限界を下回った場合は、通常の管理では回復が難しい状態であるため、原因を分析して、人員・機材の追加や作業方法の見直しなどの挽回策を直ちに講じる。

解答正解 2

品質は検査で作り込むのではなく、工程の中で作り込む。班によるばらつきの原因は作業方法や判定基準が統一されていないことが多く、標準的な作業手順と合否の判定基準を作業要領書にまとめて全班に周知し、初回施工の確認や教育で習熟度をそろえることが有効である。標準仕様書でも、一工程の施工の確認内容と確認する段階を施工計画書に定めることとされている。

解答正解 3

発注者は必要があると認めるときは、設計図書の変更内容を受注者に通知して設計図書を変更でき、その場合、必要があると認められるときは、工期や請負代金額を変更する。受注者は、追加作業の内容、数量、工期への影響を整理して示し、変更の通知を受け、工期・請負代金額の変更を協議して合意したうえで施工する。口頭の依頼だけで先行すると、費用や工期の扱いで争いになりやすい。

解答正解 5

高所作業車の運転は、作業床の高さが10m以上のものは技能講習の修了者、10m未満のものは特別教育を受けた者が行う必要がある。高さが10m未満であることは、教育が不要になる理由にはならない。そのほか、作業計画の策定と周知、アウトリガの張出しと地盤の確認、作業床上の墜落制止用器具の使用、道路上の第三者災害防止措置を講じる。

解答正解 4

長納期の機器は、調達の遅れがそのまま据付工程の遅れとなりやすいため、早期に発注して納期を確認し、遅れが工程に及ぼす影響を把握して、納期調整や工程の組替えなどの対策を講じる。設計図書と仕様の異なる代替品を使用する場合は、疑義に対する協議等の規定（1.1.8）に基づき監督職員と協議し、承諾を受けなければならない。受入検査や試験の省略で遅れを吸収することは許されない。