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電気設備

2級電気通信工事施工管理技士(第一次検定)/本試験 電気設備・選択7問/収録 20問

電源設備・UPS・接地・避雷・空調・防災設備

問題一覧から1問ずつ選ぶ(20問)
  1. 001 電圧の区分(低圧・高圧・特別高圧)
  2. 002 三相交流回路の電力の算定(P=√3VIcosθ)
  3. 003 三相3線式幹線の電圧降下の算定
  4. 004 漏電遮断器の目的と動作原理
  5. 005 A種〜D種接地工事の適用対象の組合せ
  6. 006 D種接地工事の接地抵抗値と緩和条件
  7. 007 統合接地(共用接地)による等電位化の考え方
  8. 008 蓄電池の直列セル数の算定
  9. 009 浮動充電方式の構成と動作
  10. 010 UPSの給電方式の違い(常時インバータ給電・常時商用給電)
  11. 011 UPSの出力容量の選定(kWとkVAの換算)
  12. 012 自家発電設備とUPSの役割分担
  13. 013 建築基準法による避雷設備の設置義務
  14. 014 SPD(サージ防護デバイス)の機能と施設上の留意点
  15. 015 通信機械室の空調の特徴(温度・湿度管理と冗長化)
  16. 016 冷凍サイクルを構成する機器の順序
  17. 017 空調機の成績係数(COP)の算定
  18. 018 電気設備のある部屋に設ける消火設備の考え方
  19. 019 非常用の照明装置の構造の基本
  20. 020 自動火災報知設備の感知器の作動原理と選定
001正誤判定電圧の区分(低圧・高圧・特別高圧)●○○

電気設備技術基準における電圧の区分に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 3

電圧は低圧・高圧・特別高圧の3区分で、交流の低圧は600V以下、直流の低圧は750V以下である。高圧は低圧を超え7000V以下、特別高圧は7000V超である。事務所ビルの受電は6600Vの高圧、通信機器の構内配線は100V・200Vの低圧が一般的で、工事の種類や必要な資格もこの区分で変わる。2026年10月時点。

選択肢ごとの判定

1直流の低圧は750V以下。交流600V以下と直流750V以下を取り違えている。
2交流と直流の数値が逆。低圧は交流600V以下、直流750V以下である。
3正しい。高圧は交流600V超・直流750V超から7000V以下、7000Vを超えるものが特別高圧である。
4特別高圧は7000Vを超えるすべての電圧で、上限はない。35000Vは特別高圧の中の一区分の値にすぎない。
根拠区分 法令出典 電気設備に関する技術基準を定める省令 第2条(電圧の種別)参照版 2026年10月時点更新 2026-10-19
002数値計算三相交流回路の電力の算定(P=√3VIcosθ)●●○

線間電圧200V、線電流30A、力率0.8(遅れ)の平衡三相負荷が消費する有効電力[kW]として、最も近いものはどれか。ただし、√3=1.73とする。

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解答正解 2

平衡三相負荷の有効電力は、線間電圧をV、線電流をI、力率をcosθとして P=√3×V×I×cosθ[W]で求める。皮相電力√3VIには力率を掛けない。係数として3を使うのは、相電圧と相電流で表す式(P=3×Vp×Ip×cosθ)のときである。

選択肢ごとの判定

1単相の式 P=V I cosθ(200×30×0.8)を使っている。三相には√3が掛かる。
2正しい。P=√3×200×30×0.8=1.73×200×30×0.8=8 304W≒8.3kW。
3力率を掛け忘れている(皮相電力√3×200×30)。有効電力には力率cosθを掛ける。
4√3ではなく3を掛けている(3×200×30×0.8)。線間電圧を用いるときは√3を掛ける。
根拠区分 工学基礎出典 三相交流の電力(有効電力P=√3VIcosθ)更新 2026-10-19
003数値計算三相3線式幹線の電圧降下の算定●●○

三相3線式200Vの低圧幹線において、負荷電流が20A、電線1線当たりの抵抗が0.2Ωであるとき、この幹線の電圧降下[V]として最も近いものはどれか。ただし、電線のリアクタンスは無視し、√3=1.73とする。

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解答正解 2

電圧降下は電線の抵抗による電圧の低下分で、単相2線式は e=2IR、三相3線式は e=√3IR で求める(線間電圧での降下)。係数の違いは往復の電線数と位相差に由来するので、回路方式ごとに式を使い分ける。電圧降下が大きいと機器が正常に動作しないため、幹線の太さを選ぶときの条件となる。

選択肢ごとの判定

11線分の電圧降下 I×R=20×0.2=4.0V にとどまっている。三相3線式では√3倍する。
2正しい。e=√3×I×R=1.73×20×0.2=6.92V≒6.9V。
3単相2線式の式 e=2IR をあてはめた値。三相3線式の係数は2ではなく√3である。
43IRとして計算した値。三相3線式の係数は3ではなく√3である。
根拠区分 工学基礎出典 配線の電圧降下の基礎(単相2線式 e=2IR、三相3線式 e=√3IR)更新 2026-10-19
004正誤判定漏電遮断器の目的と動作原理●○○

漏電遮断器に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

漏電遮断器は、行きと帰りの電流の差(零相電流)が定格感度電流以上になると動作する。感電保護用は、内線規程で定格感度電流30mA以下・動作時間0.1秒以下の高感度高速形とされ、水気のある場所のコンセント回路などに用いる。過電流は配線用遮断器、地絡は漏電遮断器と役割を分けて覚える。

選択肢ごとの判定

1正しい。電路の往復電流の差(零相電流)を検出して、地絡を判定し遮断する。
2配線用遮断器は過負荷や短絡による過電流を遮断するものであり、微小な地絡電流は検出できない。
3過負荷の保護は配線用遮断器や熱動継電器の役割。漏電遮断器の目的は地絡の検出と遮断である。
4人体保護には定格感度電流30mA以下の高感度形を用いる。感度電流が大きいと、感電の危険がある電流で動作しない。
根拠区分 技術基準出典 日本電気技術規格委員会 内線規程(JEAC 8001)1375-2、電気設備の技術基準の解釈(地絡遮断装置の施設)、JIS C 8201-2-2更新 2026-10-19
005組合せ選択A種〜D種接地工事の適用対象の組合せ●○○

接地工事の種類とその主な施設対象の組合せとして、適当なものはどれか。

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解答正解 4

接地工事の種類は、A種(高圧・特別高圧機器の外箱、避雷器)、B種(高圧・低圧混触対策の変圧器低圧側)、C種(300V超の低圧機器の外箱)、D種(300V以下の低圧機器の外箱)に分かれる。A種とC種、D種を取り違えやすいため、対象電圧の高い順にA→C→Dと整理しておく。

選択肢ごとの判定

1300V以下の低圧機器の外箱に施すのはD種接地工事。A種は高圧・特別高圧用機器の外箱や避雷器などに施す。
2高圧用機器の鉄台や外箱に施すのはA種接地工事。C種は300Vを超える低圧機器の外箱などが対象。
3300Vを超える低圧機器の外箱に施すのはC種接地工事。D種は300V以下の低圧機器が対象。
4正しい。B種接地工事は、高圧(特別高圧)電路と低圧電路が混触したときの低圧側の電位上昇を抑えるため、変圧器の低圧側に施す。
根拠区分 技術基準出典 電気設備の技術基準の解釈 第17条(接地工事の種類)、第29条(機械器具の金属製外箱等の接地)更新 2026-10-19
006語句組合せD種接地工事の接地抵抗値と緩和条件●●○

D種接地工事の接地抵抗値は、原則として(ア)Ω以下とするが、低圧電路において、地絡を生じた場合に(イ)秒以内に自動的に電路を遮断する装置を施設するときは、(ウ)Ω以下とすることができる。(ア)〜(ウ)に入る数値の組合せとして、適当なものはどれか。

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解答正解 1

D種接地工事は、300V以下の低圧機器の外箱などを接地して感電を防ぐもの。接地抵抗が低いほど地絡電流が流れ、漏電遮断器が確実に動作するが、動作の速い遮断装置(0.5秒以内)があれば抵抗値を500Ω以下に緩和できる。C種接地工事も10Ω以下、0.5秒以内の遮断で500Ω以下という同様の緩和規定がある。A種は10Ω以下である。

選択肢ごとの判定

1正しい。D種は原則100Ω以下で、低圧電路で0.5秒以内に地絡を遮断する装置があれば500Ω以下でよい。
210Ωは、A種接地工事の原則値。D種の原則値は100Ω以下で、緩和値は500Ω以下である。
3遮断時間を2秒としている。緩和の条件は0.5秒以内の遮断である。
4緩和後の値は1000Ωではなく500Ω。1000Ωという値はD種接地工事には規定されていない。
根拠区分 技術基準出典 電気設備の技術基準の解釈 第17条(接地工事の種類)更新 2026-10-19
007正誤判定統合接地(共用接地)による等電位化の考え方●●○

通信局舎などにおける接地に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

雷電流が流れると接地極周辺の電位が上昇し、接地極が別々だと電位差が機器間にかかって破損する。そこで接地を統合して低インピーダンスの接地網とし、機器の接地や構造体の鉄骨、避雷設備の接地を接続して等電位化する。この共用により、個別に接地する場合より電位差を抑えられる。

選択肢ごとの判定

1独立接地では、雷サージで接地極間に大きな電位差が生じ、機器間の接続線にサージ電流が流れて損傷しやすい。等電位化の考え方に反する。
2接地抵抗が小さいほど、雷電流による電位上昇が抑えられ、設備間の電位差も小さくなる。大きいほど良いわけではない。
3接地は感電防止のほか、避雷、サージ電流の放流、通信設備の基準電位の確保にも寄与する。
4正しい。統合接地(共用接地)は、接地極を統合して構造体とも接続し、雷撃時の電位差を小さくして機器の破損や誤動作を防ぐ。
根拠区分 指針出典 電気設備の技術基準の解釈 第18条(統合接地工事)、JIS Z 9290-3(雷保護)更新 2026-10-19
008数値計算蓄電池の直列セル数の算定●○○

公称電圧2Vの鉛蓄電池のセルを直列に接続して、公称電圧48Vの蓄電池組を構成するとき、必要なセル数はいくつか。

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解答正解 2

電池を直列に接続すると電圧は各セルの和になり、容量(Ah)は変わらない。並列接続では電圧は変わらず容量が加算される。公称電圧は鉛蓄電池が1セル2.0V、アルカリ蓄電池が1.2V程度で、セル数は組電圧÷セル電圧で求める。通信局舎の直流電源は48Vが標準で、鉛蓄電池24セルで構成する例が多い。

選択肢ごとの判定

148Vを4Vで割っている。1セルの公称電圧は2Vなので、セル数は24。
2正しい。直列接続では電圧が加算されるので、48V÷2V=24セル。
31セル1.2V(アルカリ蓄電池)で計算した値(48÷1.2)。鉛蓄電池は1セル2.0V。
448に2を掛けている。電圧を求める計算と、セル数を求める計算(除算)を取り違えている。
根拠区分 工学基礎出典 蓄電池の基礎(鉛蓄電池の公称電圧、直列・並列接続)更新 2026-10-19
009正誤判定浮動充電方式の構成と動作●●●

通信用の直流電源設備における浮動充電方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

浮動充電方式は、整流装置と蓄電池を負荷に並列に接続する方式で、通信用電源の標準的な構成。平常時は整流装置が負荷電流を供給しつつ蓄電池の自己放電を補い、停電時は切替えなしに蓄電池が給電する。蓄電池が電圧のバッファとして働くため、整流装置の出力電圧のリップルや、負荷の急変を吸収する効果も得られる。

選択肢ごとの判定

1正しい。整流装置が負荷に給電し、同時に蓄電池に補充電する。停電時には、蓄電池が切り替えなしで負荷に給電する。
2整流装置は平常時から動作して給電する。負荷への給電が途切れる構成になってしまう。
3浮動充電方式では、整流装置が負荷変動を受け持ち、蓄電池は並列に接続されて電圧を安定させる。負荷が一定である必要はない。
4出力電圧が蓄電池電圧より低いと蓄電池が放電して負荷を担ってしまい、充電されない。出力電圧は蓄電池を満充電に保てる値に設定する。
根拠区分 工学基礎出典 直流電源設備の基礎(整流装置と蓄電池の浮動充電方式)更新 2026-10-19
010正誤判定UPSの給電方式の違い(常時インバータ給電・常時商用給電)●●○

UPS(無停電電源装置)の給電方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

UPSには、常時インバータ給電方式(平常時もインバータ経由)、常時商用給電方式(平常時は商用直送)、ラインインタラクティブ方式(商用直送で電圧補償機能付き)がある。サーバや通信装置には、無瞬断で電源品質も高い常時インバータ給電方式が使われ、小規模な機器には、安価な常時商用給電方式が用いられる。

選択肢ごとの判定

1正しい。入力を一度直流に変換してインバータで交流に戻すので、停電時の切替えで出力が途切れず、入力変動も遮断できる。
2平常時は商用電源を直接負荷に給電し、停電を検出するとインバータに切り替える方式であり、わずかな切替時間を伴う。
3これは常時商用給電方式の説明。常時インバータ給電方式は平常時もインバータを経由する。
4ラインインタラクティブ方式は蓄電池を持ち、停電時にインバータで給電する。平常時は入力電圧の変動を補償する。
根拠区分 技術基準出典 無停電電源装置(UPS)の給電方式の分類(IEC 62040-3の出力依存性の区分:VFI・VFD・VIに相当)更新 2026-10-19
011数値計算UPSの出力容量の選定(kWとkVAの換算)●●●

力率0.8の負荷機器の合計消費電力が12kWであるとき、この負荷にUPSで給電するために最低限必要な出力容量[kVA]として、適当なものはどれか。ただし、余裕や効率は考えないものとする。

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解答正解 3

皮相電力[kVA]=有効電力[kW]÷力率。UPSや発電機は電圧と電流の積(皮相電力)で容量が決まるため、機器のkW表示を力率で割ってkVAに換算する。実際の設計では、さらに将来の増設や突入電流を見込んだ余裕を加えるが、ここでは考慮しない。なお、近年は出力力率1.0のUPSもあり、その場合はkVAとkWが等しくなる。

選択肢ごとの判定

1消費電力に力率を掛けている(12×0.8)。皮相電力は有効電力を力率で割って求める。
2kWとkVAを同じ値としている。力率が1でない限り、皮相電力は有効電力より大きい。
3正しい。UPSの容量は皮相電力で表すので、12kW÷0.8=15kVA。
4力率で2回割っている(12÷0.8÷0.8)。換算は1回だけである。
根拠区分 工学基礎出典 電力の基礎(皮相電力・有効電力・力率)、UPSの容量選定更新 2026-10-19
012正誤判定自家発電設備とUPSの役割分担●●○

通信局舎などにおける自家発電設備(ディーゼル発電機)とUPS・蓄電池設備の組合せに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

商用電源の停電時、通信設備への給電は、①UPSや蓄電池(無瞬断)、②自家発電設備(始動後に長時間給電)の順につなぐのが基本。自家発電設備の起動から電圧確立までは数十秒かかることがあり、その間を蓄電池設備が受け持つ。燃料の備蓄量が給電可能時間を決め、非常時に確実に動作させるため定期的な試運転も欠かせない。

選択肢ごとの判定

1ディーゼル機関は始動と加速に時間がかかり、停電と同時には出力できない。この空白時間を埋めるために、UPSや蓄電池が必要になる。
2UPSの蓄電池は、発電機が立ち上がるまでや、機器を安全に停止するまでの短時間を想定して容量を決める。長時間の給電は発電機が担う。
3非常時に確実に始動させるため、定期的な試運転と点検が必要。長期間運転しないと始動不良を起こしやすい。
4正しい。発電機は停電を検知して始動し、定格の電圧・周波数に達するまで時間がかかる。その間をUPS・蓄電池が無瞬断でつなぐ。
根拠区分 工学基礎出典 通信用電源設備の構成(商用電源・自家発電設備・UPS・蓄電池設備の役割)更新 2026-10-19
013正誤判定建築基準法による避雷設備の設置義務●●○

建築基準法に基づく避雷設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

建築基準法第33条は、高さ20mを超える建築物に有効な避雷設備を設けるよう定めている。避雷設備は、落雷を受ける受雷部と、雷電流を流す引下げ導線、大地に放流する接地極で構成し、構造は施行令第129条の15で、雷電流を安全に地中へ流せることなどが求められる。2026年10月時点。

選択肢ごとの判定

131mは非常用昇降機の設置義務などに関わる別の規定の基準値。避雷設備の設置義務は高さ20m超。
2正しい。建築基準法第33条は、高さ20mを超える建築物に有効な避雷設備を設けることを求めている(安全上支障がない場合を除く)。
3設置義務の対象は高さ20mを超える建築物。20m以下では法令上の義務はない。
4避雷設備の設置義務は延べ面積ではなく高さ(20m超)で判断される。
根拠区分 法令出典 建築基準法 第33条(避雷設備)、同施行令 第129条の15参照版 2026年10月時点更新 2026-10-19
014正誤判定SPD(サージ防護デバイス)の機能と施設上の留意点●●●

電源線や通信線に設けるSPD(サージ防護デバイス)に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

SPDは電源線や通信線と大地の間に並列に接続し、平常時は電流が流れず、サージが来ると導通して電圧を制限する。接地線が長いと、その誘導によって制限電圧が高くなるので、短く配線する。また、建物への引込口から機器へ至る経路で、必要に応じて段階的に設置し、電源用と通信用で適した種類を使い分ける。

選択肢ごとの判定

1正しい。SPDは平常時は高インピーダンスで、過電圧が加わると導通し、サージを逃がして機器を保護する。
2平常時は高インピーダンスで、回路に並列に接続する。過電流を遮断するのは遮断器やヒューズである。
3接地線が長いとインダクタンスのため電圧降下が増し、制限効果が落ちる。接地線はできるだけ短く、太くする。
4建物の引込口と、重要機器の手前など、複数段に設けるのが効果的。機器から離れすぎると、配線に誘導した雷サージを防げない。
根拠区分 技術基準出典 JIS C 5381-11(低圧SPD)、JIS Z 9290-4(雷保護 建築物内の電気電子システム)の考え方更新 2026-10-19
015個数選択通信機械室の空調の特徴(温度・湿度管理と冗長化)●●○

通信機械室の空調に関する次のア〜エの記述のうち、適当なものの数はどれか。 ア 機器の発熱が大きいため、外気温が低い時期でも冷房が必要となることが多い。 イ 湿度が低すぎると静電気が発生しやすく、高すぎると結露による故障や腐食の原因となるので、温度とともに湿度も管理する。 ウ 機器の吸込み側と排気側を分け、冷気と排熱が混ざらないように配置すると、冷却効率を高められる。 エ 空調機が故障しても機器がすぐに停止することはないので、空調機の冗長化は不要である。

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解答正解 3

通信機械室は機器の発熱量が大きく、通年の冷房が必要になることが多い。温度の上昇は機器の誤動作や寿命の低下を招き、湿度は低いと静電気、高いと結露・腐食の原因になる。冷気と排熱を混ぜない配置(コールドアイル/ホットアイル)にすると効率がよい。エは誤りで、空調が止まると短時間で室温が上昇して機器が停止するおそれがあるため、空調機を冗長化して重要な設備を守る。

選択肢ごとの判定

1適当なものはア、イ、ウの3つあるので、1つは誤り。
2適当なものはア、イ、ウの3つあるので、2つは誤り。
3正しい。適当なのはア、イ、ウの3つ。
4エは誤りなので、すべてが適当とはならない。
根拠区分 工学基礎出典 通信機械室の空気調和(温湿度管理、気流配置、空調機の冗長化)更新 2026-10-19
016語句組合せ冷凍サイクルを構成する機器の順序●○○

蒸気圧縮式冷凍サイクルにおいて、冷媒が循環する順序として、適当なものはどれか。

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解答正解 4

冷凍サイクルは、蒸発器(室内の熱を吸収して冷媒が蒸発)→圧縮機(ガスを圧縮して高温高圧に)→凝縮器(熱を外部へ放出して液化)→膨張弁(減圧)→蒸発器と循環する。冷房では蒸発器が室内側、凝縮器が室外側にあたる。通信機械室のパッケージ形空調機もこの原理で熱を室外へ運ぶ。

選択肢ごとの判定

1蒸発器と凝縮器の位置が逆。圧縮機の吐出側にあるのは凝縮器である。
2圧縮した冷媒を先に膨張弁で減圧すると、放熱の工程が成り立たない。圧縮後は凝縮器で放熱する。
3圧縮機の前に凝縮器が来ており、順序が成立しない。蒸発器を出た冷媒が圧縮機に戻る。
4正しい。圧縮機で高温高圧にした冷媒を凝縮器で放熱・液化し、膨張弁で減圧して蒸発器で吸熱・蒸発させる。
根拠区分 工学基礎出典 空気調和の基礎(蒸気圧縮式冷凍サイクル)更新 2026-10-19
017数値計算空調機の成績係数(COP)の算定●●○

冷房能力が10kW、消費電力が2.5kWの空調機の冷房時の成績係数(COP)として、適当なものはどれか。

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解答正解 3

COP(成績係数)は、投入した電力に対して得られた冷房(または暖房)能力の比で、COP=能力[kW]÷消費電力[kW]。数値が大きいほど省エネルギー性能が高い。暖房時は、凝縮器から得られる放熱量が能力になる。空調機を選ぶときは、COPのほか、年間の効率(APF)も指標となる。

選択肢ごとの判定

1消費電力÷冷房能力の逆数になっている(2.5÷10)。COPは能力を消費電力で割る。
2冷房能力から消費電力を引いた値(7.5)を消費電力で割っている。COPは能力をそのまま消費電力で割る。
3正しい。COP=冷房能力÷消費電力=10÷2.5=4.0。
4冷房能力に消費電力を加えた値(凝縮器からの放熱量12.5kW)を消費電力で割っている。冷房時のCOPには使わない。
根拠区分 工学基礎出典 空気調和の基礎(成績係数COP)更新 2026-10-19
018正誤判定電気設備のある部屋に設ける消火設備の考え方●●○

通信機器室などの電気設備のある部屋の消火設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

電気設備のある部屋では、水系の消火設備による被害(短絡、感電、機器の水濡れ)を避けるため、水を使わないガス系・粉末の消火設備を選ぶ。ガス系の消火設備は、放出時に人命への影響があるので、警報や避難時間の確保が求められる。

選択肢ごとの判定

1正しい。消防法施行令第13条は、床面積500m²以上の通信機器室などに、水を使わないこれらの設備を設けるよう定めている(2026年10月時点)。
2泡は水を含む消火剤で、感電や機器の被害の恐れがあり、電気設備の部屋には向かない。
3スプリンクラーは放水で消火するので、水損と感電の恐れがある。電気機器の被害を避けたい部屋には不向き。
4二酸化炭素は窒息や中毒の危険がある。人のいる室への設置は、避難時間の確保や警報など、厳重な安全対策が必要。
根拠区分 法令出典 消防法施行令 第13条(水噴霧消火設備等を設置すべき防火対象物又はその部分)参照版 2026年10月時点更新 2026-10-19
019正誤判定非常用の照明装置の構造の基本●●○

建築基準法に基づく非常用の照明装置に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

非常用の照明装置は、火災などで停電したときに避難のために必要な明るさを確保する設備で、建築基準法施行令第126条の4・5に基づく。直接照明、予備電源、所定の床面照度などが構造の基本条件。予備電源には、自家発電設備のほか蓄電池(器具内蔵形を含む)が使われる。設置の対象や点灯継続時間の細部は告示で定められている。2026年10月時点。

選択肢ごとの判定

1非常用の照明装置は直接照明とする必要がある。間接照明は光量が不足するため認められない。
2停電時に自動で点灯するように、予備電源を備える必要がある。手動点灯では暗闇の中の避難に間に合わない。
3蓄電池を内蔵する形式も予備電源として認められ、広く使われている。自家発電設備に限られるわけではない。
4正しい。令第126条の5で、直接照明とし、予備電源を設けて、床面で所定の照度を確保することが求められる。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令 第126条の4・第126条の5(非常用の照明装置)参照版 2026年10月時点更新 2026-10-19
020正誤判定自動火災報知設備の感知器の作動原理と選定●○○

自動火災報知設備の感知器に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

自動火災報知設備の感知器は、熱感知器(差動式・定温式)と煙感知器(光電式・イオン化式)などに大別される。熱感知器は火災の熱を、煙感知器は煙を検出する。設置場所の環境(平常時の煙・蒸気・温度変化)に合わせて種類を選ぶ必要があり、通信機械室のように煙を早期に検出したい場所には、煙感知器が使われることが多い。

選択肢ごとの判定

1差動式と定温式の作動原理が逆。差動式は温度の上昇率、定温式は温度の絶対値を検出する。
2正しい。差動式は温度上昇の速さ、定温式は一定温度への到達を検出する熱感知器である。
3光電式は煙による光の散乱や減光を検出する煙感知器。熱感知器ではない。
4調理室などは、平常時の煙や蒸気で誤作動しやすいため、煙感知器は不適当。熱感知器(定温式など)を用いる。
根拠区分 技術基準出典 消防法施行規則 第23条(感知器の設置)、感知器の種類と作動原理更新 2026-10-19

電気設備の論点別に解く

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