施工管理ドリル施工管理技士 第一次検定の無料練習問題

共通(設備・外構・積算)

2級建築施工管理技士(第一次検定)/本試験 No.15-17・必須3問/収録 20問

電気・給排水・空調・消火昇降機・測量・積算

問題一覧から1問ずつ選ぶ(20問)
  1. 001 電圧の種別(低圧・高圧・特別高圧)の交流と直流の境界
  2. 002 電気設備の用語と機器・方式の対応(キュービクル・幹線・構内情報通信網)
  3. 003 低圧配電方式(単相2線式・単相3線式・三相3線式)と分岐回路
  4. 004 非常用の照明装置の照度・予備電源と誘導灯の区別
  5. 005 避雷設備の設置義務となる高さと外部雷保護システムの構成
  6. 006 給水方式(水道直結直圧・直結増圧・高置水槽・圧力水槽)の区別
  7. 007 排水トラップの封水深と破封(自己サイホン・吸出し・蒸発)の区別
  8. 008 通気管の目的と通気方式及び雨水排水立て管の扱い
  9. 009 飲料水の配管設備・給水タンク・排水槽の構造基準(個数選択)
  10. 010 空気調和方式(定風量・変風量単一ダクト・二重ダクト・ファンコイルユニット)の区別
  11. 011 空調用熱源機器及び全熱交換器の機能の区別
  12. 012 ダクトの搬送方式・吹出口と防火区画を貫通する風道の防火ダンパー
  13. 013 屋内消火栓設備1号消火栓の水平距離・放水量
  14. 014 消火設備の適応対象と自動火災報知設備の感知器の選定
  15. 015 エスカレーターの勾配・踏段の幅及び非常用の昇降機の設置高さ
  16. 016 測量の種類と使用する測量機器の対応
  17. 017 器高式水準測量による地盤高の算定(もりかえ点と中間点の区別)
  18. 018 トラバース測量・三角測量・三辺測量・GNSS測量の区別
  19. 019 アスファルト舗装の層構成とプライムコート・タックコートの区別
  20. 020 建築数量積算基準における設計数量・計画数量・所要数量の区別
001正誤判定電圧の種別(低圧・高圧・特別高圧)の交流と直流の境界●○○

電気設備に関する技術基準を定める省令に定める電圧の種別に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

電圧の種別は、低圧が直流750V以下・交流600V以下、高圧がこれを超えて直流・交流とも7,000V以下、特別高圧が7,000Vを超えるものと定められている。交流と直流で低圧の上限が異なる点(直流750V>交流600V)と、高圧と特別高圧の境界が直流・交流とも共通の7,000Vである点が取り違えやすい。「600V」は低圧と高圧の境界であって、特別高圧の境界ではない。

選択肢ごとの判定

1正しい。交流600V超7,000V以下は高圧である。
2交流の低圧の上限を300Vとしている点が誤り。交流は600V以下が低圧で、300Vは接地工事の種別(C種・D種)を分ける値と取り違えている。
3600Vを特別高圧の境界としている点が誤り。特別高圧は直流・交流とも7,000Vを超えるものをいう。
4交流と直流が逆である。低圧の上限は直流750V、交流600Vで、直流のほうが高い。
根拠区分 法令出典 電気設備に関する技術基準を定める省令(平成9年通商産業省令第52号)第2条更新 2026-09-12
002正誤判定電気設備の用語と機器・方式の対応(キュービクル・幹線・構内情報通信網)●●○

建築物の電気設備に関する用語とその用語に関係の深い機器又は設備の組合せとして、適当なものはどれか。

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解答正解 3

キュービクルは高圧受電設備を金属製の箱に収めたもので、高圧受変電設備の代表的な形式である。幹線は引込口又は受変電設備から分電盤・動力制御盤までの配線をいい、分電盤から負荷までは分岐回路であるため、この二つの区間の呼び分けが取り違えやすい。構内情報通信網はLANの和訳であり、電話を交換するPBX(構内交換機)とは別の設備である。

選択肢ごとの判定

1分電盤から先の配線は分岐回路であり、幹線ではない。幹線は引込口又は受変電設備から分電盤までの配線をいう。
2構内交換機(PBX)は構内電話交換設備であり、構内情報通信網に対応するのはLANである。
3正しい。キュービクル式高圧受電設備は、高圧受電設備一式を金属製箱体に収めたものをいう。
4誘導灯は避難設備であり、避雷設備とは無関係。避雷設備に対応するのは受雷部システム(棟上導体・突針)や引下げ導線である。
根拠区分 技術基準出典 JIS C 4620 キュービクル式高圧受電設備、国土交通省「公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)令和7年版」参照版 JIS C 4620:2023更新 2026-09-12
003正誤判定低圧配電方式(単相2線式・単相3線式・三相3線式)と分岐回路●●○

建築物の低圧配電方式及び配線に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 2

単相3線式は、中性線と他の1線との間が100V、中性線を挟まない外側2線間が200Vとなる方式であり、記述は100Vと200Vが逆になっている。中性線は電位の基準となる線なので、中性線を含む組合せのほうが電圧が低いと整理すると取り違えない。なお同一の建築物でも、電灯・コンセントは単相、電動機などの動力は三相と、用途で方式を使い分ける。

選択肢ごとの判定

1適当。単相2線式100Vは最も単純な配電方式で、小規模住宅の電灯・コンセント回路に用いられる。
2適当でない。中性線と他の1線との間が100V、中性線以外の2線間が200Vであり、記述は逆。これが正解。
3適当。動力設備には一般に三相3線式200Vが用いられる。
4適当。分電盤から負荷までが分岐回路で、受変電設備等から分電盤までは幹線である。
根拠区分 工学基礎出典 低圧配電方式(単相2線式・単相3線式・三相3線式)の構成と幹線・分岐回路の区分更新 2026-09-12
004正誤判定非常用の照明装置の照度・予備電源と誘導灯の区別●●○

建築物の非常用の照明装置及び誘導灯に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

非常用の照明装置は直接照明とし、床面において水平面照度1lx以上(蛍光灯・LEDランプの場合は2lx以上)を確保することとされ、予備電源は充電を行うことなく30分間継続して点灯できるものとされている。非常用の照明装置は建築基準法(施行令第126条の4・第126条の5)、誘導灯は消防法(施行令第26条)に基づく設備であり、根拠法令の取り違えが最も多い。客席誘導灯の0.2lxと非常用照明の1lx・2lxは桁が異なるので混同しないこと。

選択肢ごとの判定

1予備電源の継続点灯時間は30分間である。10分間は屋内消火栓設備の非常電源などの他の基準と取り違えている。
2客席誘導灯の照度は0.2lx以上である。2lxは非常用の照明装置に蛍光灯・LEDランプを用いる場合の値と取り違えている。
3根拠法令が逆である。非常用の照明装置は建築基準法、誘導灯は消防法に基づく。
4正しい。告示は白熱灯で1lx以上、蛍光灯・LEDランプで2lx以上を求めている。これが正解。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令第126条の5、昭和45年建設省告示第1830号、消防法施行令第26条更新 2026-09-12
005正誤判定避雷設備の設置義務となる高さと外部雷保護システムの構成●●○

建築物の避雷設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

外部雷保護システムは、雷撃を受ける受雷部システム、雷電流を接地システムへ導く引下げ導線システム、雷電流を大地へ流し拡散させる接地システムの3つで構成される。設置義務の高さは20mを超える建築物であり、非常用の昇降機の31m、消防法の「31mを超える高層建築物」などと取り違えやすい。受雷部の配置は保護角法・回転球体法・メッシュ法のいずれか又は併用によることができる。

選択肢ごとの判定

1高さ20mを超える建築物が対象である。15mは他の規定の数値との取り違え。
2正しい。受雷部システム・引下げ導線システム・接地システムの3要素からなる。これが正解。
3保護角法のほか、回転球体法及びメッシュ法も用いることができる。保護角法は保護レベルと受雷部の高さに応じて適用範囲が限定される。
4雨水等により腐食のおそれのある部分には、腐食しにくい材料を用いるか有効な腐食防止措置を講ずることが求められている。
根拠区分 法令出典 建築基準法第33条、同法施行令第129条の15、JIS A 4201 建築物等の雷保護参照版 JIS A 4201:2003更新 2026-09-12
006正誤判定給水方式(水道直結直圧・直結増圧・高置水槽・圧力水槽)の区別●○○

建築物の給水設備における給水方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

水道直結直圧方式は受水槽もポンプも設けず、配水管の水量・水圧の供給能力の範囲で給水するため、小規模・低層の建築物に限られる。受水槽の有無が方式を分ける第一の鍵で、直結直圧方式と直結増圧方式は受水槽を設けず、高置水槽方式・圧力水槽方式・ポンプ直送方式は受水槽を設ける。停電時に給水を継続できるのは高置水槽に貯留がある高置水槽方式であり、ポンプで圧力を保つ圧力水槽方式は停電すると給水できない。

選択肢ごとの判定

1正しい。受水槽を設けず配水管の水圧のみで給水するため、適用できる建築物の規模が制限される。これが正解。
2水道直結増圧方式は受水槽を設けず、水道引込管に増圧給水設備を直結する方式である。受水槽を設ける方式(ポンプ直送方式)と取り違えている。
3高置水槽方式は、いったん受水槽に受けた水を揚水ポンプで高置水槽へ汲み上げる方式である。受水槽を設けない点が誤り。
4圧力水槽方式はポンプで圧力水槽に送水して給水するため、停電時は給水できない。停電時も自然流下で給水できるのは高置水槽方式である。
根拠区分 指針出典 国土交通省「給水装置標準計画・施工方法」(給水方式の決定)更新 2026-09-12
007正誤判定排水トラップの封水深と破封(自己サイホン・吸出し・蒸発)の区別●●○

建築物の排水設備の排水トラップに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 3

排水トラップの深さは5cm以上10cm以下とすることが定められ、阻集器を兼ねる排水トラップにあっては5cm以上とされている。浅すぎると破封しやすく、深すぎると自浄作用が失われて汚物が堆積するため、上限と下限の両方が定められている点が要点。破封の原因は、自己サイホン作用、誘導サイホン作用(吸出し作用・はね出し作用)、毛細管現象、蒸発に整理され、名称と現象の取り違えが頻出する。

選択肢ごとの判定

1二重トラップとなり禁止されている。トラップ間の空気が密閉されて排水の流れを妨げる。
2封水の蒸発と取り違えている。自己サイホン作用は、器具とトラップの組合せや配管方法が適切でないときに、排水自身がサイホンを形成して封水を吸い出す現象。
3正しい。阻集器を兼ねる排水トラップの封水深は5cm以上とされる。これが正解。
4これは吸出し作用の説明である。はね出し作用は、下流側の圧力が急上昇して封水が室内側へ吹き出す現象をいう。
根拠区分 法令出典 昭和50年建設省告示第1597号「建築物に設ける飲料水の配管設備及び排水のための配管設備の構造方法を定める件」第2第三号更新 2026-09-12
008正誤判定通気管の目的と通気方式及び雨水排水立て管の扱い●●○

建築物の排水・通気設備に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

雨水排水立て管は、汚水排水管若しくは通気管と兼用し、又はこれらの管に連結してはならないと定められている。豪雨時に雨水が汚水系統へ逆流したり、通気機能が失われて封水が破られたりするためである。通気管の目的は封水の保護、排水の流れの円滑化、排水系統内の換気の3つであり、方式は各個通気・ループ通気・伸頂通気に大別される。

選択肢ごとの判定

1適当。告示は、圧力差によって排水トラップが破封しないよう通気管を有効に設けることを求めている。
2適当。各個通気方式は器具ごとに通気をとるため、通気の機能を最も確実に果たす。
3適当。ループ通気方式は複数のトラップをまとめて保護する方式である。
4適当でない。雨水排水立て管は汚水排水管・通気管と兼用又は連結してはならない。これが正解。
根拠区分 法令出典 昭和50年建設省告示第1597号 第2第一号ハ及び第五号更新 2026-09-12
009個数選択飲料水の配管設備・給水タンク・排水槽の構造基準(個数選択)●●●

建築物の給排水衛生設備に関する次の(イ)〜(ニ)の記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 (イ)飲料水の配管設備は、その他の配管設備と直接連結させてはならない。 (ロ)建築物の内部に設ける給水タンクの天井、底又は周壁は、建築物の他の部分と兼用してはならない。 (ハ)給水タンクに設けるマンホールは、直径45cm以上の円が内接することができるものとする。 (ニ)排水槽の底には吸込みピットを設け、その底に吸込みピットに向かって15分の1以上10分の1以下のこう配を設ける。

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解答正解 3

適当なものは(イ)(ロ)(ニ)の3つである。(ハ)のマンホールの寸法は、給水タンク・排水槽とも直径60cm以上の円が内接できるものとされており、45cmは誤り。飲料水の配管設備を他の配管設備と直接連結しないこと(クロスコネクションの禁止)と、給水タンクを建築物の他の部分と兼用せず6面から保守点検できるようにすることは、いずれも飲料水の汚染防止のための基本規定である。

選択肢ごとの判定

1(イ)(ロ)(ニ)の3つが適当であるため、1つではない。
2(ハ)以外はすべて適当であるため、2つではない。
3正しい。適当なものは(イ)(ロ)(ニ)の3つで、(ハ)のマンホールの寸法(直径60cm以上)が誤り。これが正解。
4(ハ)が適当でないため、4つではない。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令第129条の2の4第2項、昭和50年建設省告示第1597号 第1第二号・第2第二号更新 2026-09-12
010正誤判定空気調和方式(定風量・変風量単一ダクト・二重ダクト・ファンコイルユニット)の区別●○○

建築物の空気調和設備の方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

定風量単一ダクト方式(CAV)は送風量が一定で送風温度だけを変える方式のため、1系統でまとめた複数室のうち負荷の傾向が異なる室には個別に対応できない。これに対し変風量単一ダクト方式(VAV)は、変えるのが「風量」である点が名称どおりの区別。ファンコイルユニット方式は冷温「水」を配管で各ユニットへ送る水方式であり、空気をダクトで送るダクト方式と混同しやすい。

選択肢ごとの判定

1変風量単一ダクト方式は送風量を変化させて対応する方式である。送風温度を変えるのは定風量方式。
2正しい。定風量方式は室ごとの個別制御に適さないため、ゾーニングや他方式との併用が必要となる。これが正解。
3ファンコイルユニット方式は冷温水を配管で各ユニットに送る方式で、冷温風をダクトで送るのは単一ダクト方式である。
4二重ダクト方式は冷風と温風を別々の2系統のダクトで送り、各室の混合ユニットで混合して吹き出す方式である。
根拠区分 指針出典 国土交通省「建築設備計画基準(令和6年版)」第4編第1章第3節 空気調和設備参照版 令和6年版更新 2026-09-12
011正誤判定空調用熱源機器及び全熱交換器の機能の区別●●○

建築物の空気調和設備に用いる機器に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

冷却塔は、冷凍機の凝縮器で熱を受け取って温度が上昇した冷却水を外気と接触させ、主に水の蒸発潜熱によって冷却し、再び凝縮器へ循環させる装置である。全熱交換器は温度(顕熱)と湿度(潜熱)を合わせた全熱を交換する装置で、顕熱のみを交換する顕熱交換器との区別が問われやすい。吸収冷凍機は圧縮機をもたず、吸収剤と加熱源(蒸気・ガス等)により冷凍サイクルを構成する点が圧縮式との決定的な違いである。

選択肢ごとの判定

1顕熱のみを交換するのは顕熱交換器である。全熱交換器は温度と湿度を合わせた全熱を交換する。
2圧縮機を用いるのは圧縮式冷凍機(遠心冷凍機等)である。吸収冷凍機は圧縮機をもたず、吸収剤と再生器の加熱により冷媒を循環させる。
3ヒートポンプは冷媒の流れを切り換えることで冷房にも暖房にも用いることができる。
4正しい。冷却塔は冷却水を外気と接触させ、水の蒸発潜熱を利用して冷却する。これが正解。
根拠区分 技術基準出典 JIS B 8628 全熱交換器、国土交通省近畿地方整備局「空気調和設備」解説資料参照版 JIS B 8628:2017更新 2026-09-12
012正誤判定ダクトの搬送方式・吹出口と防火区画を貫通する風道の防火ダンパー●●○

建築物の空気調和設備のダクト及び吹出口に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

ダクトの拡大・縮小部を急激に変化させると、渦や剥離が生じて局部抵抗が大きくなるため、圧力損失を小さくするには変化を緩やかにする。断面が大きいほど風速が下がり、摩擦損失と発生騒音が小さくなる一方で、ダクトスペースは大きく必要となるのが低速ダクト方式の特徴である。風道が準耐火構造の防火区画を貫通する部分には、煙又は温度上昇により自動的に閉鎖する特定防火設備を設けることが施行令で義務付けられている。

選択肢ごとの判定

1適当。風速が低いほど摩擦損失と騒音は小さくなるが、ダクト断面は大きくなる。
2適当。アネモ型(コーン型)吹出口は拡散性能に優れ、天井吹出しに広く用いられる。
3適当でない。急激な拡大・縮小は圧力損失を増大させるため、緩やかに変化させる。これが正解。
4適当。建築基準法施行令第112条第21項により、防火ダンパーの設置が義務付けられている。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令第112条第21項、国土交通省「建築設備設計基準(令和6年版)」第4編 空気調和設備参照版 令和6年版更新 2026-09-12
013語句組合せ屋内消火栓設備1号消火栓の水平距離・放水量●●●

屋内消火栓設備に関する次の文中、( )に当てはまる数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「消防法施行令に定めるいわゆる1号消火栓は、防火対象物の階ごとに、その階の各部分から一のホース接続口までの水平距離が(イ)m以下となるように設ける。また、いずれの階においても、当該階のすべての屋内消火栓を同時に使用した場合に、それぞれのノズルの先端において、放水圧力が0.17MPa以上で、かつ、放水量が(ロ)L/min以上の性能のものとしなければならない。」

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解答正解 4

1号消火栓は水平距離25m以下、放水圧力0.17MPa以上、放水量130L/min以上が基準である。これに対し2号消火栓は水平距離15m以下、放水圧力0.25MPa以上、放水量60L/min以上で、1人でも操作できるよう放水量を抑えている。水平距離と放水量は1号のほうが大きく、放水圧力だけは2号のほうが高いという「圧力だけ逆転する」点が取り違えの原因になる。

選択肢ごとの判定

1水平距離・放水量とも2号消火栓の値であり、1号消火栓の値ではない。
2水平距離15mは2号消火栓の値である。放水量130L/minのみ1号消火栓の値。
3放水量60L/minは2号消火栓の値である。水平距離25mのみ1号消火栓の値。
4正しい。1号消火栓は水平距離25m以下、放水量130L/min以上である。これが正解。
根拠区分 法令出典 消防法施行令第11条第3項第一号・第二号更新 2026-09-12
014正誤判定消火設備の適応対象と自動火災報知設備の感知器の選定●●○

建築物の消防用設備等に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

電気設備が設置されている部分や通信機器室には、不活性ガス消火設備・ハロゲン化物消火設備・粉末消火設備を設けることができる。いずれも水を用いず、水損と感電のおそれがないことが選定理由であり、消火剤の主体が水である泡消火設備が適するのは駐車場や飛行機の格納庫など油火災のおそれのある場所である。煙が上昇しやすい階段・傾斜路には煙感知器を設けることとされており、熱感知器の設置場所と取り違えやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。電気設備部分・通信機器室には不活性ガス、ハロゲン化物、粉末の各消火設備を設けることができる。これが正解。
2泡消火設備は消火剤の主体が水であるため、感電のおそれのある電気設備の消火には適さない。駐車場や飛行機の格納庫など油火災に用いる。
3階段及び傾斜路には煙感知器を設けることとされている。差動式スポット型は周囲の温度上昇率で作動する熱感知器で、取付け面の高さが低い一般の居室等に用いる。
4一斉に放水するのは一斉開放弁を用いた開放型ヘッドの方式である。閉鎖型ヘッドは作動したヘッドからのみ放水する。
根拠区分 法令出典 消防法施行令第13条、消防法施行規則第23条第5項更新 2026-09-12
015正誤判定エスカレーターの勾配・踏段の幅及び非常用の昇降機の設置高さ●●○

建築物の昇降機設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

エスカレーターの勾配は30度以下、踏段の幅は1.1m以下と施行令に定められている。非常用の昇降機は高さ31mを超える建築物に設置義務があり、避雷設備の20m超と数値を取り違えやすい。油圧式エレベーターは昇降行程が短く低速の用途に適し、高速・高揚程にはロープ式(巻上機を昇降路内に設ける機械室なし方式を含む)が用いられる。

選択肢ごとの判定

1正しい。エスカレーターの勾配は30度以下とされている。これが正解。
2踏段の幅は1.1m以下である。1.5mは根拠のない値。
3非常用の昇降機の設置義務は高さ31mを超える建築物である。21mは避雷設備の20m超と取り違えている。
4油圧式はプランジャーの行程に制約があり、低層・低速向きである。高速・高揚程にはロープ式が適する。
根拠区分 法令出典 建築基準法第34条第2項、同法施行令第129条の12第1項第二号・第四号、同令第129条の13の3更新 2026-09-12
016正誤判定測量の種類と使用する測量機器の対応●○○

建築工事に伴う測量に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

水準測量は、水平な視準線をつくるレベルと目盛を読み取る標尺(箱尺)を組み合わせ、後視と前視の読みの差から2点間の高低差を求める。角測量にはセオドライト、距離測量には鋼巻尺や光波測距儀、平板測量には平板・アリダード・三脚を用いる。機器の名称と測量の種類は一対一で対応するため、「何を測るか」と「どの機器か」をセットで覚えると取り違えない。

選択肢ごとの判定

1正しい。レベルと標尺の組合せは水準測量に用いる。これが正解。
2セオドライト(トランシット)を用いるのは角測量である。平板測量には平板とアリダードを用いる。
3距離測量には鋼巻尺や光波測距儀を用いる。レベルと標尺は高低差を求める水準測量の機器である。
4平板とアリダードを用いて現地で直接作図するのは平板測量である。トラバース測量は角と距離を順次測定して測点の位置を求める。
根拠区分 工学基礎出典 測量の種類(距離測量・角測量・水準測量・平板測量)と使用機器の対応更新 2026-09-12
017数値計算器高式水準測量による地盤高の算定(もりかえ点と中間点の区別)●●○

器高式による水準測量を行い、次の観測値を得た。測点Cの地盤高として、適当なものはどれか。ただし、測点Aの地盤高は12.500mとする。 ・1回目の器械据付けで、測点Aの後視1.420mを読み取った。 ・同じ器械据付けのまま、中間点Bの前視1.780m、もりかえ点TP1の前視0.850mを読み取った。 ・器械を移して2回目の据付けを行い、もりかえ点TP1の後視1.960m、測点Cの前視3.240mを読み取った。

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解答正解 2

1回目の器械高は12.500+1.420=13.920m、もりかえ点TP1の地盤高は13.920−0.850=13.070mとなる。2回目の器械高は13.070+1.960=15.030mで、測点Cの地盤高は15.030−3.240=11.790mである。中間点Bの前視2.130mは、その点の地盤高を求めるためだけの読みであり器械を移していないため、以降の計算には一切用いない点が最大のひっかけである。

選択肢ごとの判定

1中間点Bをもりかえ点として扱い、Bの前視1.780mから2回目の器械高を求めた場合の誤答。
2正しい。15.030−3.240=11.790mとなる。これが正解。
3もりかえ点TP1の地盤高であり、測点Cの地盤高ではない。計算を1段階で止めた誤答。
4後視と前視を逆に扱い、12.500−(1.420−0.850)+(3.240−1.960)として求めた場合の誤答。
根拠区分 工学基礎出典 器高式水準測量の計算(器械高=既知点の地盤高+後視、地盤高=器械高−前視)更新 2026-09-12
018正誤判定トラバース測量・三角測量・三辺測量・GNSS測量の区別●●○

測量の方法に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

トラバース(多角)測量は、測点を折れ線状につないで各測線の距離と交角を順次測定し、既知点から順に座標を計算していく方法である。三角測量が測るのは角、三辺測量が測るのは辺長であり、「三角=角」「三辺=辺」と名称どおりに整理すると取り違えない。GNSS測量は衛星からの電波を受信する相対測位であるため、観測点相互の視通は不要だが、上空の視界を確保する必要がある。

選択肢ごとの判定

13辺の長さを測定するのは三辺測量である。三角測量は三角形の内角を測定して各点の位置を求める。
2測点を順次移動しながら測るのは進測法(道線法)である。放射法は1つの測点から放射状に各点の方向と距離を測る方法。
3GNSS測量は観測点間の視通を必要としない。必要なのは衛星電波を受信するための上空視界の確保である。
4正しい。トラバース測量は距離と角を順次測定して測点の位置を求める。これが正解。
根拠区分 工学基礎出典 測量方法の分類(トラバース測量・三角測量・三辺測量・平板測量・GNSS測量)更新 2026-09-12
019正誤判定アスファルト舗装の層構成とプライムコート・タックコートの区別●○○

構内のアスファルト舗装に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

タックコートは、新たに舗設するアスファルト混合物層と、その下層の瀝青安定処理層・中間層・基層との接着をよくするために散布するものであり、路床の上に散布するものではない。プライムコートが路盤の上、タックコートは基層などアスファルト混合物層の上と、散布する位置で覚えると取り違えない。また、プライムコートには路盤表面の防水性を高め、降雨による洗掘や表面水の浸透を防ぐ役割もある。

選択肢ごとの判定

1適当。路盤は荷重を分散させて路床に伝える層である。
2適当。プライムコートは路盤の上に散布し、路盤を安定させ上層とのなじみをよくする。
3適当でない。タックコートは基層等のアスファルト混合物層の上に散布し、上下層の接着をよくするもの。プライムコートの散布位置と役割を路床側に取り違えている。これが正解。
4適当。下から路床・下層路盤・上層路盤・基層・表層の順である。
根拠区分 指針出典 国土交通省北海道開発局「道路設計要領」第5章 舗装(タックコートおよびプライムコート)更新 2026-09-12
020正誤判定建築数量積算基準における設計数量・計画数量・所要数量の区別●●●

建築工事の積算における数量に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

計画数量は、設計図書には直接示されず、施工計画を立てて初めて定まる数量であり、仮設や土工が代表例である。設計数量は設計図書の個数・寸法からそのまま求めた数量、所要数量は設計数量に切り無駄や損耗を含めた数量で、3つの用語のうち割増しを行うのは所要数量だけである点が要点。鉄筋の所要数量は設計数量の4%増しを標準とし、鉄骨では形鋼・鋼管・平鋼が5%、広幅平鋼・鋼板(切板)が3%、ボルト類が4%と部材により異なる。

選択肢ごとの判定

1設計図書の個数・設計寸法から求めた数量は設計数量である。所要数量と取り違えている。
2正しい。計画数量は施工計画により求める数量で、仮設・土工がこれに当たる。これが正解。
3切り無駄や損耗を含んだ数量は所要数量である。設計数量と取り違えている。
4鉄筋の所要数量の割増しは4%が標準である。10%は根拠のない値。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省「公共建築数量積算基準(令和5年改定、国営積第8号)」第1編総則2・第3章第2節参照版 令和5年改定更新 2026-09-12

共通(設備・外構・積算)の論点別に解く

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