施工管理ドリル施工管理技士 第一次検定の無料練習問題

仕上施工

1級建築施工管理技士(第一次検定)/本試験 No.31-40・選択10問/収録 20問

工法選定・カーテンウォール・改修工事

問題一覧から1問ずつ選ぶ(20問)
  1. 001 防水工法の種別ごとに異なる下地の出隅・入隅の形状(面取りと直角)の使い分け
  2. 002 屋根保護防水における保護コンクリートの厚さ・溶接金網・伸縮目地の割付け
  3. 003 合成高分子系ルーフィングシート防水における工法選定の可否と種別ごとの末端部・接合部の納まり
  4. 004 ウレタンゴム系塗膜防水の絶縁(通気緩衝)工法と密着工法の適用区分及び1工程当たりの使用量の上限
  5. 005 被着体の組合せに応じたシーリング材の主成分の選定と打継ぎ目地の目地寸法
  6. 006 長尺金属板葺の下葺材の重ね・留付け間隔及びはぜ・雨押えの納まり寸法
  7. 007 石張り外壁乾式工法の適用範囲(建築物の高さ・石厚)と取付け代・だぼ穴の端あき寸法
  8. 008 セメントモルタルによる壁タイル張りの張付けモルタルの塗厚・1回の塗付け面積の限度と目地詰めの時期
  9. 009 外壁タイル張りの引張接着試験に必要な試験体の最小個数の算定
  10. 010 コンクリート下地のモルタル塗りにおける1回の塗厚・全塗厚の制限と下塗り面の処理
  11. 011 軽量鉄骨天井下地の適用除外・天井ふところの補強間隔及び野縁のはね出し制限
  12. 012 アルミニウムの陽極酸化皮膜に対する後処理・笠木の呼称肉厚及びあと施工アンカーの引張試験本数
  13. 013 アルミニウム製建具の耐風圧性・気密性・水密性の等級と下地・木造高さによる適用区分
  14. 014 素地の種類ごとの素地ごしらえの標準種別と工程の省略及び錆止め塗料の種別の適用範囲
  15. 015 ビニル床シート等の張付けに用いる接着剤の主成分による区分と施工箇所の対応
  16. 016 断熱材打込み工法の型枠取合い部の処理と現場発泡工法の吹付け厚さの確認方法
  17. 017 層間変位に追従するファスナー方式(スライド方式・ロッキング方式)の機構とカーテンウォールの取付け位置の寸法許容差
  18. 018 防水改修工法の名称記号が表す既存防水工法・撤去区分・新規防水工法の種別の対応
  19. 019 タイル張り仕上げ外壁の浮き部改修における注入口付アンカーピンの所要本数の算定
  20. 020 仕上塗材仕上げ外壁の改修における既存塗膜の除去工法の選定と下地調整塗材の使い分け
001正誤判定防水工法の種別ごとに異なる下地の出隅・入隅の形状(面取りと直角)の使い分け●●○

防水層の下地の出隅及び入隅の形状に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

アスファルト防水だけが出隅・入隅とも45°の面取りで、改質アスファルトシート防水・合成高分子系ルーフィングシート防水・塗膜防水は「出隅は45°の面取り、入隅は直角」である。溶融アスファルトを積層するアスファルト防水は入隅で急角度に折れるとルーフィングが浮きやすいため面取りするのに対し、可とう性のあるシート・塗膜は入隅を直角のまま納める。「防水はすべて45°面取り」と一括で覚えていると、入隅の扱いで失点する。

選択肢ごとの判定

1適当。アスファルト防水では出隅・入隅とも通りよく45°の面取りとする。屋根露出防水絶縁工法等では入隅に成形キャント材を使用することもできる。
2適当。改質アスファルトシート防水の下地は、アスファルト防水の規定によりつつ、入隅だけは通りよく直角とする。
3適当。塗膜防水も合成高分子系シート防水と同じく、出隅は45°の面取り、入隅は直角である。
4適当でない。合成高分子系ルーフィングシート防水も、出隅は通りよく45°の面取りとし、直角とするのは入隅だけである。これが正解。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 9.2.4(アスファルト防水の施工)、9.3.4、9.4.4、9.5.4(各防水の下地)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
002正誤判定屋根保護防水における保護コンクリートの厚さ・溶接金網・伸縮目地の割付け●●○

アスファルト防水の屋根保護防水における保護層等の施工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、いずれも特記がないものとする。

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解答正解 2

保護コンクリートに敷き込む溶接金網(鉄線の径6mm、網目寸法100mm)の重ねは、1節半以上かつ150mm以上である。保護コンクリートの厚さはこて仕上げ80mm以上・タイル張り等60mm以上で、仕上げが載る方が薄いという向きを取り違えやすい。伸縮目地は「周辺600mm程度・中間3,000mm程度」であり、周辺の方が細かい割付けになる。

選択肢ごとの判定

1こて仕上げと床タイル張り等の数値が入れ替わっている。こて仕上げの場合が80mm以上、床タイル張り等の仕上げの場合が60mm以上である。
2正しい。溶接金網の重ねは1節半以上、かつ、150mm以上とする。
3周辺部と中間部の数値が入れ替わっている。周辺の立上り部の仕上り面から600mm程度、中間部は縦横間隔3,000mm程度である。
4絶縁用シートの立上り面等への張上げは30mm程度である。150mmは、立上り部のアスファルトルーフィング類を平場に張り掛ける寸法(150mm以上)との取り違え。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 9.2.5(保護層等の施工)、9.2.2(材料)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
003正誤判定合成高分子系ルーフィングシート防水における工法選定の可否と種別ごとの末端部・接合部の納まり●●○

合成高分子系ルーフィングシート防水に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

機械的固定工法では、ルーフドレン周囲から300mm程度の位置に固定金具を設けてシートを固定する。ALCパネル下地には機械的固定工法を適用せず、屋内保護密着工法はALCパネル下地及びプレキャストコンクリート下地には適用しない、という適用除外の組合せが1級で問われる。加硫ゴム系(接着剤+テープ状シール材)と塩化ビニル樹脂系(熱風融着・溶剤溶着)の接合方法の取り違えにも注意する。

選択肢ごとの判定

1ALCパネル下地の場合、機械的固定工法は適用しない。固定金具の保持力を下地に期待できないためである。
2正しい。ルーフドレン周囲から300mm程度の位置に固定金具を設け、これにルーフィングシートを固定する。
3屋内保護密着工法の立上り末端部には、押え金物は使用しない。はみ出したポリマーセメントペーストを端部に覆い被せて納める。
4熱風融着又は溶剤溶着による接合と液状シール材によるシールは、塩化ビニル樹脂系ルーフィングシートの規定である。加硫ゴム系は接着剤による接合で、重ね幅100mm以上(立上りと平場の重ねは150mm以上)とする。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 9.4.3(防水層の種別及び工程)、9.4.4(施工)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
004正誤判定ウレタンゴム系塗膜防水の絶縁(通気緩衝)工法と密着工法の適用区分及び1工程当たりの使用量の上限●●○

ウレタンゴム系塗膜防水に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

X-1は接着剤塗り+通気緩衝シート張りを第1工程とする絶縁工法で、下地の湿気を脱気装置へ逃がしてふくれを防ぐ。ただし立上り部は絶縁工法を選定した場合でもすべて密着工法(X-2)とする点が1級での分岐である。使用量の上限は平場2.5kg/m²・立上り1.5kg/m²と部位で異なり、重ね幅は塗継ぎ100mm以上・補強布50mm以上で、数値の大小関係が逆になりやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。X-1は接着剤塗り・通気緩衝シート張りの後にウレタンゴム系防水材を塗り重ねる絶縁工法である。
2絶縁工法を選定した場合でも、立上り部は全て種別X-2(密着工法)とする。通気緩衝シートは平場のみに張り付ける。
3平場と立上りの上限が同じではない。1工程当たりの使用量は平場2.5kg/m²、立上り1.5kg/m²を上限とする。立上りはだれを避けるため薄くする。
4数値が入れ替わっている。塗継ぎの重ね幅が100mm以上、補強布の重ね幅が50mm以上である。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 9.5.3(防水層の種別及び工程)、9.5.4(施工)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
005語句組合せ被着体の組合せに応じたシーリング材の主成分の選定と打継ぎ目地の目地寸法●●○

シーリング工事に関する次の文章中の( )に当てはまる語句及び数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「特記がない場合、金属とガラスとの取合いの目地に用いるシーリング材は(イ)シーリング材とする。また、コンクリートの打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地で、シーリング材の表面に仕上げを行わない場合に用いるシーリング材は(ロ)シーリング材とする。この打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地のシーリング材の目地寸法は、幅(ハ)mm以上、深さ10mm以上とする。」

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解答正解 1

シーリング材は被着体の組合せで選定する。ガラスが被着体に含まれる目地はシリコーン系、コンクリートの打継ぎ目地・ひび割れ誘発目地は仕上げなしならポリサルファイド系、仕上げありならポリウレタン系である。目地寸法は打継ぎ目地及びひび割れ誘発目地が幅20mm以上・深さ10mm以上、ガラス回りが幅・深さとも5mm以上、その他が幅・深さとも10mm以上と使い分ける。

選択肢ごとの判定

1正しい。金属とガラスの取合いはシリコーン系、打継ぎ目地・ひび割れ誘発目地(仕上げなし)はポリサルファイド系、目地幅は20mm以上である。
2(イ)の変成シリコーン系は金属どうし・金属とコンクリート・石・タイル等の組合せに用いるもので、ガラスが被着体となる目地には用いない。(ロ)のポリウレタン系は仕上げを行う場合の選定である。
3(ロ)のポリウレタン系は打継ぎ目地・ひび割れ誘発目地に仕上げを行う場合の選定である。(ハ)の10mmは打継ぎ目地・ひび割れ誘発目地以外の一般の目地の幅・深さである。
4(イ)(ロ)(ハ)のいずれも誤り。ガラス回りはシリコーン系、仕上げなしの打継ぎ目地はポリサルファイド系、目地幅は20mm以上である。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 9.7.2(材料・表9.7.1)、9.7.3(目地寸法)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
006正誤判定長尺金属板葺の下葺材の重ね・留付け間隔及びはぜ・雨押えの納まり寸法●●○

長尺金属板葺に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、建築基準法に基づく風圧力に対応した工法は特記によるものとする。

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解答正解 3

下葺材の重ねは流れ方向100mm以上・長手方向200mm以上で、流れ方向より長手方向を大きくとる。留付けは重ね合せ部を300mm程度、はぜの掛かり・折返しは15mm程度、雨押えの立上りは120mm程度である。下葺の棟部は250mm以上の左右折掛けのうえ棟頂部から左右300mm以上の増張り、谷部は左右300mm以上の先張りに谷底から250mm以上と、部位ごとに寸法が変わる点が1級での問われ方である。

選択肢ごとの判定

1重ね合せ部の留付け間隔は300mm程度である。600mmは重ね形折板の流れ方向の重ね部の緊結ボルト間隔との取り違え。
2小はぜ掛けのはぜの掛かり、折返し等の幅は15mm程度である。
3正しい。下葺材は上下(流れ方向)100mm以上、左右(長手方向)200mm以上重ね合わせ、長手方向の継目相互はずらす。
4雨押えの立上り寸法は120mm程度である。50mmは、下葺材を雨押え上端部から立ち上げる最小寸法との取り違え。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 13.2.3(長尺金属板葺の工法)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
007正誤判定石張り外壁乾式工法の適用範囲(建築物の高さ・石厚)と取付け代・だぼ穴の端あき寸法●●○

石張りの外壁乾式工法に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、いずれも特記がないものとする。

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解答正解 4

外壁乾式工法は石厚70mm以下の石材を高さ31m以下の建築物の外壁に取り付ける工法で、石材の厚さは30mm以上、取付け代は70mm程度である。だぼ穴は横目地合端に2か所、端あき寸法は石厚の3倍以上とし、石厚方向の中央に設ける。石厚20mm以上・取付け代40mm程度は内壁空積工法及び外壁湿式工法の値であり、工法ごとの数値を混同すると失点する。

選択肢ごとの判定

1適用する建築物の高さは31m以下である。乾式工法は石材1枚ごとをファスナーで躯体に支持するため、適用高さに上限がある。
220mm以上は内壁空積工法の石材の厚さである。外壁乾式工法は30mm以上、外壁湿式工法は25mm以上とする。
340mm程度は外壁湿式工法及び内壁空積工法の取付け代である。外壁乾式工法はファスナーを納めるため70mm程度とする。
4正しい。だぼ用の穴の端あき寸法は石材の厚みの3倍以上とし、だぼ穴は石厚方向の中央とする。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 10.5.1〜10.5.3(外壁乾式工法)、10.3.3、10.4.2参照版 令和7年版更新 2026-09-12
008正誤判定セメントモルタルによる壁タイル張りの張付けモルタルの塗厚・1回の塗付け面積の限度と目地詰めの時期●●○

セメントモルタルによる壁タイル張りに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

壁の密着張りの目地詰めは、タイル張付け後24時間以上経過した後に張付けモルタルの硬化を見計らって行う。「可能な限り早い時期に行う」のは床タイル張りの目地詰めの規定で、壁と床で時期の考え方が逆になる点が1級での分岐である。1回の塗付け面積の限度は、張付けモルタルに触れると手に付く状態のままタイル張りを完了できることが条件で、モザイクタイル張りだけが3m²/人以内である。

選択肢ごとの判定

1適当。密着張り・改良圧着張り・床タイル張りとも、1回の塗付け面積の限度は2m²/人以内である。
2適当。モザイクタイル張りのみ3m²/人以内とする。
3適当。改良圧着張りは下地側とタイル側の両方に塗り付ける工法で、塗厚は下地側4〜6mm、タイル側1〜3mmである。
4適当でない。壁の密着張りの目地詰めは、タイル張付け後24時間以上経過した後に行う。これが正解。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 11.2.6(施工)、表11.2.3参照版 令和7年版更新 2026-09-12
009数値計算外壁タイル張りの引張接着試験に必要な試験体の最小個数の算定●●○

外壁にセメントモルタルによる後張りでタイルを張り付けた。施工面積が1,250m²であるとき、公共建築工事標準仕様書に基づいて行う引張接着試験の試験体の最小個数として適当なものは、次のうちどれか。ただし、監督職員の承諾による試験の省略は行わないものとする。

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解答正解 3

試験体の個数は100m²ごと及びその端数につき1個以上、かつ、全体で3個以上である。1,250÷100=12.5であるから、端数の50m²分にも1個を加えて13個となる。端数を切り捨てて12個としたり、「全体で3個以上」だけを読んで3個としたりする誤りが典型である。なお合否は引張接着強度0.4N/mm²以上、かつ、コンクリート下地の接着界面における破壊率50%以下で判定する。

選択肢ごとの判定

1「全体で3個以上」という下限だけを適用した値。100m²ごとの規定と併せて、多い方を満たす必要がある。
21,250÷100=12.5の端数を切り捨てた値。「及びその端数につき1個以上」であるから、端数の50m²分にも1個必要である。
3正しい。1,250m²は100m²が12区分と端数50m²であり、12+1=13個となる。
450m²ごとに1個として算定した値。基準となる面積は100m²ごとである。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 11.1.7(施工後の確認及び試験)、表11.1.2参照版 令和7年版更新 2026-09-12
010個数選択コンクリート下地のモルタル塗りにおける1回の塗厚・全塗厚の制限と下塗り面の処理●●○

コンクリート下地のモルタル塗りに関する次の(イ)から(ニ)までの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 (イ)壁のモルタル塗りの1回の塗厚は、7mm以下とする。 (ロ)壁の仕上げ厚又は全塗厚は、タイル張りの張付けモルタルを含めて40mm以下とする。 (ハ)防水下地となる床及び立上りのモルタルの塗厚は、15mm以上とする。 (ニ)下塗り面は、内壁下塗り用軽量モルタルを用いる場合を含め、金ぐし類で荒らし目をつける。

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解答正解 2

適当なのは(イ)と(ハ)の2つである。仕上げ厚又は全塗厚は、タイル張りにあっては張付けモルタルを含めて25mm以下(床を除く)であり、これを超える場合はステンレス製アンカーピンとステンレス鋼ラス等による補強が必要になる。下塗り面の荒らし目は、内壁下塗り用軽量モルタルの場合を除いて行う。塗厚の上限は「1回7mm以下・全体25mm以下」とセットで押さえる。

選択肢ごとの判定

1(イ)(ハ)の2つが適当であり、1つではない。
2正しい。(イ)と(ハ)の2つが適当である。
3(ロ)の40mm以下が誤りであるため、3つとはならない。全塗厚は25mm以下である。
4(ロ)と(ニ)が誤りであるため、4つとはならない。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 15.3.3(調合及び塗厚)、15.3.4(下地処理)、15.3.5(工法)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
011正誤判定軽量鉄骨天井下地の適用除外・天井ふところの補強間隔及び野縁のはね出し制限●●●

軽量鉄骨天井下地に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、いずれも特記がないものとする。

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解答正解 3

段違い部の斜め補強は間隔2.7m程度である。はね出し制限は「野縁は野縁受けから150mm以上、野縁受けはハンガから300mm以上はね出さない」で、部材が上位になるほど許容が大きい。天井ふところ1.5m以上の補強は水平補強1.8m程度・斜め補強3.6m程度(斜めは相対する斜め材を1組とする)で、水平と斜めの間隔を逆に覚えやすい。特定天井及び質量20kg/m²超の天井、水平でない天井、システム天井はこの節の適用から除かれる。

選択肢ごとの判定

1数値が入れ替わっている。野縁は野縁受けから150mm以上、野縁受けはハンガから300mm以上はね出してはならない。
2水平補強と斜め補強の間隔が入れ替わっている。水平補強は1.8m程度、斜め補強は3.6m程度である。
3正しい。天井の段違い部は、間隔2.7m程度に斜め補強を行う。
4単位面積当たりの質量が20kg/m²を超える天井は、この節の適用範囲から除かれる。特定天井、傾斜・段差・曲面等の水平でない天井、システム天井も同様である。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 14.4.1(一般事項)、14.4.4(工法)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
012正誤判定アルミニウムの陽極酸化皮膜に対する後処理・笠木の呼称肉厚及びあと施工アンカーの引張試験本数●●○

金属工事に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、いずれも特記がないものとする。

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解答正解 1

陽極酸化皮膜はアルカリに弱いため、アルカリ性材料と接する箇所には耐アルカリ性の塗料を塗る。また水和封孔処理でできた表面生成物はシーリング材の接着を阻害するので、被着面では取り除く。笠木本体の最小呼称肉厚は250形1.6mm・300形1.8mm・350形2.0mmと製品幅が大きいほど厚くなる。あと施工アンカーの引張試験は1ロットにつき3本を無作為抽出し、不合格ロットはさらに20%を抜き取って再試験する。

選択肢ごとの判定

1正しい。陽極酸化皮膜はアルカリに侵されるため、アルカリ性材料と接する箇所は耐アルカリ性の塗料で保護する。
2シーリング被着面では、水和封孔処理による表面生成物を取り除いてから充填する。残すと接着不良の原因となる。
3製品幅が大きいほど最小呼称肉厚は厚くなる(250形1.6mm、300形1.8mm、350形2.0mm)。
4試験の箇所数は1ロットに対し3本である。1本では判定できない。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 14.1.3(工法)、14.2.1(アルミニウム及びアルミニウム合金の表面処理)、14.7.2(材料)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
013正誤判定アルミニウム製建具の耐風圧性・気密性・水密性の等級と下地・木造高さによる適用区分●●○

アルミニウム製建具に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

木下地用のD種・E種は耐風圧性がS-2・S-3と低く、使用できるのは木造建築物の高さ13m以下の場合に限られる。コンクリート系下地・鉄骨下地用のA〜C種は耐風圧性S-4〜S-6、気密性A-3又はA-4、水密性W-4又はW-5で、種別が上がるほど耐風圧性の等級が高くなる。等級記号の数字が大きいほど性能が高いという向きと、適用できる下地・建築物の条件をセットで押さえる。

選択肢ごとの判定

1適当。等級及び枠の見込み寸法は特記によるものとし、特記がない場合に下地の種別に応じた標準が適用される。
2適当。A種の枠の見込み寸法は70mmであるが、引違い・片引き・上げ下げ窓で複層ガラスを使用する場合は100mmとする。
3適当でない。D種及びE種を使用できるのは、木造建築物の高さが13m以下の場合である。これが正解。
4適当。枠、かまち等に用いるアルミニウム板の厚さは1.5mm以上とする。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 16.2.2(性能及び構造・表16.2.1、表16.2.2)、16.2.4(形状及び仕上げ)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
014正誤判定素地の種類ごとの素地ごしらえの標準種別と工程の省略及び錆止め塗料の種別の適用範囲●●●

塗装工事に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、いずれも特記がないものとする。

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解答正解 2

コンクリート面の素地ごしらえでは、表18.2.5のうち吸込止め(合成樹脂エマルションシーラー)の工程を省略する。吸込止めが必要なのはALCパネル面やモルタル面である。鉄鋼面の素地ごしらえは特記がなければC種(耐候性塗料塗りの場合はB種)で、A種・B種は酸漬けやブラスト法を伴うため製作工場等で行う。錆止め塗料はAs種が屋外・屋内、Bs種は屋内のみに適用される。

選択肢ごとの判定

1鉄鋼面の素地ごしらえは、特記がなければC種である。A種及びB種は製作工場等で行うもので、工事現場での標準ではない。
2正しい。コンクリート面の場合、吸込止めの工程を省略する。
3合成樹脂エマルションパテは、外部に用いない。外部には上に塗り重ねる塗料の製造所の指定する材料を用いる。
4Bs種は屋内のみに適用する。屋外・屋内のいずれにも適用できるのはAs種である。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 18.2.3〜18.2.6(素地ごしらえ)、18.3.2(塗料種別・表18.3.1)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
015正誤判定ビニル床シート等の張付けに用いる接着剤の主成分による区分と施工箇所の対応●○○

ビニル床シート及びビニル床タイル張りに用いる接着剤に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、下地はセメント系下地とする。

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解答正解 4

接着剤は施工箇所の水掛り・湿気の有無で選定する。地下部分の最下階、玄関ホール、湯沸室、便所、洗面所、床下防湿層のない土間、浴室の直上床、脱衣室等の湿気及び水の影響を受けやすい箇所と、耐動荷重性床シート・化学実験室等には、エポキシ樹脂系又はウレタン樹脂系を用いる。酢酸ビニル樹脂系溶剤形やゴム系ラテックス形は一般の床用で、耐水性が不足する。

選択肢ごとの判定

1地下部分の最下階は湿気の影響を受けやすい箇所であり、エポキシ樹脂系又はウレタン樹脂系を用いる。
2一般の床及び幅木には、酢酸ビニル樹脂系溶剤形、ビニル共重合樹脂系溶剤形、アクリル樹脂系エマルション形、ウレタン樹脂系、ゴム系ラテックス形が用いられ、エポキシ樹脂系に限定されない。
3耐動荷重性床シートの場合は、エポキシ樹脂系又はウレタン樹脂系を用いる。ゴム系ラテックス形は一般の床用である。
4正しい。張付け後に湿気及び水の影響を受けやすい箇所には、エポキシ樹脂系又はウレタン樹脂系を用いる。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 19.2.2(材料・表19.2.1)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
016正誤判定断熱材打込み工法の型枠取合い部の処理と現場発泡工法の吹付け厚さの確認方法●○○

断熱材の施工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。ただし、いずれも特記がないものとする。

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解答正解 1

打込み工法では断熱材を座付き釘等で型枠に取り付け、コンクリートを打ち込む。開口部等のモルタル詰め部分や型枠緊張用ボルト・コーンの撤去跡は、断熱材を張り付けるか現場発泡で断熱材を充填し、熱橋をつくらないようにする。現場発泡工法の確認ピンはスラブ又は壁面で5m²程度につき1か所以上、柱又は梁では1面につき各1か所以上とし、そのまま存置する。

選択肢ごとの判定

1正しい。打込み工法では、断熱材を座付き釘等により型枠に取り付ける。
2撤去跡は断熱材を張り付けるか、現場発泡工法により断熱材を充填する。モルタルのみでは熱橋となり、結露の原因になる。
3確認ピンは撤去せず、そのまま存置する。撤去すると吹付け層に貫通孔が残る。
4スラブ又は壁面の場合は5m²程度につき1か所以上である。柱又は梁の場合は1面につき各1か所以上とする。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 19.9.3(断熱材打込み工法)、19.9.4(断熱材現場発泡工法)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
017正誤判定層間変位に追従するファスナー方式(スライド方式・ロッキング方式)の機構とカーテンウォールの取付け位置の寸法許容差●●●

カーテンウォール及び石張り外壁乾式工法における層間変位への追従等に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。ただし、寸法許容差はいずれも特記がないものとする。

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解答正解 4

取付け位置の寸法許容差は、メタルカーテンウォールが目地の幅±3mm・目地心の通り2mm・目地両側の段差2mm・基準墨からの距離±3mmであるのに対し、PCカーテンウォールは目地の幅±5mm・目地心の通り3mm・段差4mm・基準墨からの距離±5mmと、いずれも大きい。部材が重く製作精度も異なるため、同一の値ではない。層間変位への追従は、取付け部の一方を滑らせるスライド方式と、部材自体を回転させるロッキング方式に大別され、いずれもファスナー部が所定の性能を確保する機構であることが求められる。

選択肢ごとの判定

1適当。スライド方式のだぼは、上端側をスライド機構、下端側を固定とし、面内の相対変位を滑りで吸収する。
2適当。ロッキング方式は通しだぼを上下固定とし、部材が回転することで層間変位に追従する。
3適当。躯体付け金物の取付け位置の寸法許容差は、鉛直方向±10mm、水平方向±25mmである。
4適当でない。PCカーテンウォール部材の目地の幅の寸法許容差は±5mmで、メタルカーテンウォールの±3mmより大きい。これが正解。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(建築工事編) 10.2.2(取付け金物・表10.2.4)、17.1.3(性能)、17.2.5(取付け・表17.2.2、表17.2.3)、17.3.5(表17.3.2)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
018語句組合せ防水改修工法の名称記号が表す既存防水工法・撤去区分・新規防水工法の種別の対応●●●

防水改修工法の名称に関する次の文章中の( )に当てはまる記号及び数字の組合せとして、適当なものはどれか。 「公共建築改修工事標準仕様書では、防水改修工法の名称を、既存防水工法による区分、既存の保護層及び防水層の撤去・非撤去による区分並びに新規防水工法の種別による区分を組み合わせて表す。このうち、既存防水工法による区分の記号(イ)は、露出アスファルト・改質アスファルト防水工法を表す。撤去・非撤去による区分の数字(ロ)は、保護層を撤去し防水層は撤去しない(立上り部等は撤去する)ことを表す。新規防水工法の種別による区分の記号(ハ)は、屋根露出防水絶縁工法を表す。」

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解答正解 1

既存防水工法による区分はP(保護アスファルト防水)、M(露出アスファルト・改質アスファルト防水)、S(合成高分子系ルーフィングシート防水)、L(ウレタンゴム系塗膜防水)である。撤去区分は1(保護層及び防水層撤去)、2(保護層撤去・防水層非撤去)、3(露出防水層撤去)、4(露出防水層非撤去)、0(保護層及び防水層非撤去)。新規防水工法の種別はA(屋根保護防水密着)、B(屋根保護防水絶縁)、C(屋根露出防水密着)、D(屋根露出防水絶縁)等で、既存が保護仕様か露出仕様かで数字の意味が変わる点に注意する。

選択肢ごとの判定

1正しい。Mが露出アスファルト・改質アスファルト防水工法、2が保護層撤去・防水層非撤去、Dが屋根露出防水絶縁工法である。
2(イ)のPは保護アスファルト防水工法、(ハ)のCは屋根露出防水密着工法を表す。
3(ロ)の3は露出防水層を撤去する場合の区分であり、保護層を撤去して防水層を残す場合ではない。(ハ)のCは密着工法である。
4(イ)のSは合成高分子系ルーフィングシート防水工法、(ロ)の3は露出防水層撤去を表す。
根拠区分 技術基準出典 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編) 3.1.4(改修工法の種類及び工程・表3.1.1注5)参照版 令和7年版更新 2026-09-12
019数値計算タイル張り仕上げ外壁の浮き部改修における注入口付アンカーピンの所要本数の算定●●●

タイル張り仕上げ外壁の浮き部を、注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法により改修する。浮き部の面積が一般部分6m²、指定部分(見上げ面、ひさしのはな、まぐさ隅角部分等)2m²であるとき、公共建築改修工事標準仕様書に基づき必要となる注入口付アンカーピンの本数として適当なものは、次のうちどれか。ただし、特記はなく、浮き面積が1m²以下の部分及び狭幅部はないものとする。

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解答正解 2

注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法の本数は、特記がなければ一般部分9本/m²、指定部分16本/m²である。9×6+16×2=54+32=86本となる。注入口のないアンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法は一般部分16本/m²、指定部分25本/m²であり、工法を取り違えると146本と算定してしまう。指定部分は落下時の危険が大きいため本数を増やすという考え方を押さえる。

選択肢ごとの判定

1全面を一般部分の9本/m²として算定した値(9×8)。見上げ面等の指定部分は16本/m²とする。
2正しい。9本/m²×6m²+16本/m²×2m²=54+32=86本となる。
3全面を指定部分の16本/m²として算定した値(16×8)。一般部分は9本/m²である。
4注入口のないアンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法の本数(一般16本/m²、指定25本/m²)で算定した値。16×6+25×2=146本。
根拠区分 技術基準出典 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編) 4.3.14(注入口付アンカーピンニング部分エポキシ樹脂注入工法)、4.4.12参照版 令和7年版更新 2026-09-12
020個数選択仕上塗材仕上げ外壁の改修における既存塗膜の除去工法の選定と下地調整塗材の使い分け●●○

仕上塗材仕上げ外壁等の改修における既存塗膜の除去、下地処理及び下地調整に関する次の(イ)から(ニ)までの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 (イ)サンダー工法は、ぜい弱化した塗膜の表面、ふくれ等をサンダー、スクレーパー等により除去する工法である。 (ロ)高圧水洗工法における高圧水洗機の加圧力は、試験施工を行い、監督職員の承諾を受けて定める。 (ハ)塗膜はく離剤工法は、既存塗膜の劣化部のみを除去し、健全な既存塗膜は残したまま新規の仕上げを行う工法である。 (ニ)既存のコンクリート打放し仕上げ外壁に仕上塗材塗りを行う場合で、下地の不陸調整厚さが3mmを超えて10mm以下のときは、下地調整塗材CM-2を平滑に塗り付ける。

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解答正解 3

適当なのは(イ)(ロ)(ニ)の3つである。塗膜はく離剤工法は、塗膜はく離剤を使用しスクレーパー等により既存塗膜を全て除去する工法で、劣化部のみを除去するものではない。下地調整塗材は、標準ではC-2を1〜2mm程度、不陸調整厚さが1mm以下ならC-1、3mmを超え10mm以下ならCM-2と、調整厚さによって使い分ける点が1級での問われ方である。

選択肢ごとの判定

1(イ)(ロ)(ニ)の3つが適当であり、1つではない。
2(ハ)のみが誤りであるから、2つではない。
3正しい。(イ)(ロ)(ニ)の3つが適当で、(ハ)が誤りである。
4(ハ)が誤りであるため、4つとはならない。塗膜はく離剤工法は既存塗膜を全て除去する。
根拠区分 技術基準出典 公共建築改修工事標準仕様書(建築工事編) 4.5.4(既存塗膜等の除去、下地処理及び下地調整)、4.5.5(下地調整)参照版 令和7年版更新 2026-09-12

仕上施工の論点別に解く

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