共通（設備・外構・積算）

解答正解 1

電灯の最大需要電力は300×0.60＝180kW、動力は400×0.50＝200kWで、その総和は380kWとなる。不等率は「各負荷の最大需要電力の総和÷合成最大需要電力」で定義されるから、合成最大需要電力＝380÷1.25＝304kWである。不等率は必ず1以上の値をとり、これで除すことによって各負荷のピークが同時に生じない効果を見込む。需要率と同じ感覚で乗じてしまうと475kWとなり、過大な変圧器を選定することになる。

解答正解 4

単相3線式100/200Vは、同一電力を供給する場合の線電流が単相2線式100Vのおよそ1/2となるため、電圧降下も電力損失も小さくなる。電圧降下は電線の抵抗（こう長／断面積に比例）と電流の積で決まる量であり、電圧を高くして電流を小さくできる方式ほど有利になる。一方、1本の電線管に多数の電線を収めると放熱条件が悪化するため、電流減少係数を乗じて許容電流を低減する。

解答正解 4

光束法では、所要灯数N＝E×A／（F×U×M）で求める。N＝750×（10×20）／（5,000×0.60×0.75）＝66.7となり、切り上げて67台とする。照明率Uは光源から出た光束のうち作業面に到達する割合、保守率Mは器具の汚れやランプの光束劣化による照度低下を見込む係数で、いずれも1未満である。どちらか一方でも落とすと灯数が過小になり、竣工後に設計照度を満たさない。

解答正解 3

高圧又は特別高圧の機械器具の鉄台及び金属製外箱に施すのはA種接地工事であり、その接地抵抗値は10Ω以下である。B種接地工事は、高圧又は特別高圧と低圧を結合する変圧器の低圧側中性点等に施し、混触が生じたときの低圧側の電位上昇を抑えるためのもので、接地抵抗値は1線地絡電流のアンペア数で150を除した値を基準に定まる。「機器の外箱を接地するのがA・C・D種、変圧器の混触防止がB種」と目的で整理すると取り違えない。

解答正解 3

誘導灯の有効範囲は、区分ごとに定められた距離によるほか、D＝khにより算定することもできる。係数kは、避難口誘導灯で避難の方向を示すシンボルを有しないものが150、有するものが100、通路誘導灯が50である。A級・B級・C級の区分は表示面の縦寸法（0.40m以上、0.20m以上0.40m未満、0.10m以上0.20m未満）で決まるが、求められる表示面の明るさは避難口誘導灯と通路誘導灯で異なるため、縦寸法の区分と明るさの値を混同しないこと。

解答正解 1

飲料水の配管設備を他の配管設備と直接連結させない（クロスコネクションの禁止）ことは、建築基準法施行令が定める飲料水配管設備の基本要件である。高置タンク方式は重力によって給水するため、タンクからの落差が大きい下階ほど給水圧力が高くなる。直結増圧方式は受水タンクを設けないことが最大の特徴であり、この点で高置タンク方式やポンプ直送方式と区別される。

解答正解 2

水は加熱されると体積が膨張するため、給湯系統には膨張タンクや逃し弁等の安全装置を設ける必要があり、建築基準法施行令も圧力タンク及び給湯設備に有効な安全装置を設けることを求めている。逃し管（膨張管）は圧力を逃がすための経路であるから、その途中に止水弁を設けてはならない。中央式と局所式は、給湯箇所の数と使用量の大小で使い分ける。

解答正解 3

適当なのは（イ）（ロ）（ハ）の3つで、適当でないのは（ニ）である。排水槽の通気のための装置は、他の通気管に接続せず、直接外気に衛生上有効に開放しなければならない。排水槽からは硫化水素等を含む臭気が発生するため、一般の排水系統の通気管に合流させると臭気が他の器具側へ回る。排水立て管を上階で細くしないのは、管内の流下能力を階によって不連続にしないためである。

解答正解 4

排水槽内の排水は、滞留時間が長くなるほど嫌気性分解が進み、硫化水素の発生による悪臭や配管・躯体の腐食を招く。したがって有効容量は過大にせず、ポンプの運転間隔が長くなりすぎないように定めるのが原則である。槽底の勾配、マンホールの寸法、通気の開放方法はいずれも告示に数値・方法が定められており、そのまま押さえる。

解答正解 1

冷房負荷は、構造体負荷・ガラス面負荷・照明負荷が顕熱のみ、人体負荷・その他の室内負荷・すきま風負荷・外気負荷が潜熱及び顕熱として扱われる。人体は発汗により水蒸気を放出し、外気やすきま風は絶対湿度の異なる空気を持ち込むため、いずれも潜熱を伴う。「水分の出入りがあるかどうか」で顕熱・潜熱を判別すると取り違えない。

解答正解 2

変風量（VAV）方式は、負荷に応じて送風量を絞ることで搬送動力を削減できる反面、最小風量時に外気量や気流分布が不足しやすく、必要換気量の確保が設計上の要点となる。定風量単一ダクト方式は1系統で1つの温度制御しかできないため、負荷傾向の異なるゾーンを混在させるのには向かない。放射冷暖房では、放射面を露点温度以下にすると結露する。

解答正解 2

顕熱負荷qs＝密度×定圧比熱×送風量×温度差の関係から、送風量＝12／（1.2×1.0×（26−16））＝1.0m³/sとなり、3,600を乗じて3,600m³/hである。用いる温度差は室内温度と吹出し空気温度の差であって、外気温度や設計室温そのものではない。kWとkJ/sが等しいことを踏まえ、まず秒当たりの体積流量を求めてから毎時に換算する手順を固定しておくと、単位の誤りを防げる。

解答正解 4

全熱交換器は、温度（顕熱）と湿度（潜熱）の双方を排気から給気へ移し、導入外気の状態を室内空気の状態に近づけることで外気負荷を軽減する。したがって交換効率が高いほど外気負荷は小さくなり、冷房期には外気を冷却・減湿し、暖房期には加熱・加湿する方向に働く。臭気や油分を含む便所・湯沸室・厨房の排気やボイラーの排ガスは、全熱交換器に使用しない。

解答正解 4

連結送水管は、消防隊が送水口から加圧送水し、各階の放水口にホースを接続して消火活動を行うための「消火活動上必要な施設」である。放水口は3階以上の階及び地階の階ごとに、階段室や非常用エレベーターの乗降ロビー等の消防隊が活動しやすい位置に、各部分からの水平距離50m以下となるように設け、主管の内径は100mm以上とする。水平距離25m以下となるのはアーケード等及び道路の用に供される部分に係る場合であり、適用対象の違いで数値が変わる点が1級で問われる。

解答正解 2

排煙機の能力は、1分間に120m³以上で、かつ防煙区画部分の床面積1m²につき1m³以上と定められているが、2以上の防煙区画部分に係る排煙機にあっては、それらのうち床面積が最大のものの床面積1m²につき2m³以上が必要となる。したがって400×2＝800m³/minとなり、下限の120m³/minも満たす。すべての防煙区画部分の床面積を合計して計算するのではなく、最大の防煙区画部分を基準に2m³を乗じる点が要点である。

解答正解 1

非常用エレベーターの乗降ロビーは消防隊の活動拠点となるため、1基につき10m²以上の床面積が求められる。戸開走行保護装置は、駆動装置又は制御器に故障が生じ、かご及び昇降路のすべての出入口の戸が閉じる前にかごが昇降した場合に自動的に制止させる装置であり、地震時管制運転装置とは別の装置である。過負荷警報は積載荷重に1.1を乗じた値、エスカレーターの制動時の加速度は1.25m/s²が基準値である。

解答正解 3

GNSS測量で直接得られるのは回転楕円体を基準とした楕円体高であり、東京湾平均海面を基準とする標高は「楕円体高−ジオイド高」で求める。閉合トラバースの内角の総和は180°×(n−2)である。スタティック法は基線長10km以上ではGPS衛星のみで5衛星以上が必要となり、短縮スタティック法・キネマティック法・RTK法・ネットワーク型RTK法ではいずれも5衛星以上を要する。

解答正解 1

幹周は地表面から1.2m上がった位置における幹の周長で測る。枝張は測定方向で長短がある場合、最長と最短の平均値とする。株立の樹木では、幹の過半数が所要の樹高に達し、その他の幹も所要の樹高の70%以上に達していればよい。水を用いず突き固めるのは土極めであり、水極めは水を注ぎながら土を根鉢のすき間に流し込む方法である。

解答正解 2

適当なのは（イ）（ロ）の2つである。鉄筋の所要数量の割増しは設計数量の4%が標準であり、鉄骨の割増しは形鋼・鋼管・平鋼が5%、広幅平鋼及び鋼板（切板）が3%、ボルト類が4%であるから、（ニ）は5%と3%が入れ替わっている。数量の種別は「設計図書の寸法どおり＝設計数量」「損耗込み＝所要数量」「施工計画によって決まる＝計画数量」で切り分け、仮設と土工は計画数量となる点を押さえる。

解答正解 3

開口部による型枠及びコンクリートの欠除を無視できるのは、開口部の内法の見付面積が1か所当たり0.5m²以下の場合である。1.0m²以下という値は、壁と柱・梁等の接続部について型枠の欠除を無視する場合の基準であり、両者は混同しやすい。「鉄筋・小口径管は控除しない」「鉄骨は7.85tを1.0m³に換算して控除する」「鉄骨のボルト孔・開先・スカラップは控除しない」という控除する／しないの整理が要点となる。