一般構造

次の条件の平面ラーメン架構の不静定次数として、適当なものはどれか。 ・2層2スパンの平面ラーメンで、柱は各層3本（計6本）、はりは各層2本（計4本）である。 ・節点は、柱脚3か所、2階の柱とはりの交点3か所、屋根面の柱とはりの交点3か所の計9か所である。 ・柱脚は3か所ともすべて固定支点である。 ・柱とはりの接合部はすべて剛接合であり、ヒンジ（滑節点）はない。

次の条件の3ヒンジラーメンにおいて、支点Aに生じる水平反力の大きさとして、適当なものはどれか。ただし、部材の自重は無視するものとする。 ・門形の骨組で、左の柱脚が支点A、右の柱脚が支点Bであり、A・B間の距離（スパン）は8.0mである。 ・支点A、Bはいずれもピン支点（回転端）である。 ・左右の柱の高さはいずれも4.0mで、その頂部を水平なはりが結んでいる。 ・はりの中央（支点Aから水平距離4.0m、高さ4.0m）にヒンジ（滑節点）Cがある。 ・はり上の、支点Aから水平距離2.0mの位置に、鉛直下向きの集中荷重40kNが作用する。

次の条件の平行弦トラスにおいて、上弦材E－Fに生じる軸方向力として、適当なものはどれか。ただし、部材の自重は無視するものとする。 ・下弦材は水平で、左から格点A、C、D、Bが4.0mおきに並ぶ（スパン12.0m）。 ・上弦材も水平で、格点C及びDの真上3.0mの位置にそれぞれ格点E、Fがある（トラスせい3.0m）。 ・部材は、下弦材A－C、C－D、D－B、上弦材E－F、鉛直材C－E、D－F、斜材A－E、E－D、F－Bの計9本である。 ・支点Aはピン支点（回転端）、支点Bはローラー支点（移動端）である。 ・格点C及びDに、それぞれ鉛直下向きの集中荷重30kNが作用する。

次の条件の中空長方形断面について、X軸まわりの断面係数の値として、適当なものはどれか。 ・外形は、幅200mm、せい400mmの長方形である。 ・その内部に、幅100mm、せい200mmの長方形の中空部があり、外形と図心を共有し、各辺が外形の各辺と平行である。 ・X軸は、断面の図心を通り、幅方向（200mmの方向）に平行な軸とする。

材長4.0mの鋼材の圧縮材があり、その断面二次モーメントは1,600cm⁴、ヤング係数は2.0×10⁵N/mm²である。この圧縮材の一端が固定、他端が自由（水平移動が拘束されていない）である場合の弾性座屈荷重（オイラー座屈荷重）の値として適当なものは、次のうちどれか。

はりに生じる荷重、せん断力及び曲げモーメントの関係に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

幅300mm、せい400mmの長方形断面の柱に、図心位置における軸方向圧縮力600kNと、せい方向（400mmの方向）を曲げの方向とする曲げモーメント40kN・mが同時に作用している。このとき、この断面の縁に生じる最大圧縮応力度の値として、適当なものはどれか。ただし、断面は全断面が有効であるものとし、鉄筋の影響は無視する。

建築基準法施行令に定める地震力に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

建築基準法施行令に定める積載荷重に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

建築基準法施行令に定める荷重及び外力の組合せに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。ただし、Gは固定荷重、Pは積載荷重、Sは積雪荷重、Wは風圧力、Kは地震力によって生ずる力とする。

建築基準法令に定める風圧力に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

ある建築物の1つの階について、地震力によって生ずる水平力Qud＝2,000kN、各階の構造特性を表す数値Ds＝0.40、剛性率Rs＝0.45、偏心率Re＝0.24であるとき、この階の必要保有水平耐力の値として、適当なものはどれか。

免震構造に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

建築基準法令に定める構造計算に関する次の記述の（イ）〜（ハ）に当てはまる語句又は数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「高さが（イ）mを超える建築物については、荷重及び外力によって建築物の各部分に連続的に生ずる力及び変形を把握することその他の基準に従った構造計算によって安全性が確かめられたものとして、国土交通大臣の認定を受けなければならない。高さが（イ）m以下の建築物のうち、高さが（ロ）mを超えるものについては、保有水平耐力計算又は限界耐力計算により安全性を確かめる。高さが（ロ）m以下のものについては、これらの構造計算によるほか、（ハ）によることができる。」

建築基準法令に定める構造計算に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 （イ）許容応力度等計算においては、各階の剛性率が10分の6以上であること及び各階の偏心率が100分の15を超えないことを確かめる。 （ロ）層間変形角の確認では、地震力によって各階に生ずる水平方向の層間変位の当該各階の高さに対する割合が200分の1（地震力による構造耐力上主要な部分の変形によって建築物の部分に著しい損傷が生ずるおそれのない場合は120分の1）以内であることを確かめる。 （ハ）各階の偏心率は、当該階の重心と剛心との距離（偏心距離）を、当該階の階高で除して求める。 （ニ）屋根ふき材、外装材及び屋外に面する帳壁については、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって、風圧に対して構造耐力上安全であることを確かめなければならない。

鉄筋コンクリート構造の柱の耐震設計に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

鉄筋コンクリート構造の架構の崩壊形及び部材設計に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

鋼構造の部材及び接合部の設計に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

木造2階建ての住宅について、1階の張り間方向の側端部分（両端からそれぞれ4分の1の部分）の壁量を調べたところ、次のとおりであった。このとき、告示に定める壁率比の値として、適当なものはどれか。 ・北側の側端部分：必要壁量350cm、存在壁量700cm ・南側の側端部分：必要壁量250cm、存在壁量200cm

既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断及び耐震改修に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。