施工管理ドリル施工管理技士 第一次検定の無料練習問題

環境工学

1級建築施工管理技士(第一次検定)/本試験 No.1-6・必須6問/収録 20問

換気量・伝熱結露・照度・音の計算と設計判断

問題一覧から1問ずつ選ぶ(20問)
  1. 001 在室者の二酸化炭素発生量に基づく必要換気量と換気回数の算定
  2. 002 温度差換気の換気量が高低差・密度差の平方根に比例することと中性帯の移動方向
  3. 003 風力換気における直列開口部の総合実効面積の合成と換気量の算定
  4. 004 局所平均空気齢・空気交換効率による換気性能の評価と局所換気の換気量
  5. 005 自然換気設備の排気筒の必要有効断面積の算定(開口部による床面積の低減を含む)
  6. 006 ホルムアルデヒド発散建築材料の区分と内装仕上げの使用面積制限に乗ずる数値
  7. 007 熱橋部を含む外壁の面積加重平均熱貫流率と定常熱貫流量の算定
  8. 008 熱橋部の室内側表面温度の算定と露点温度による表面結露の判定
  9. 009 壁体内の水蒸気圧分布と飽和水蒸気圧の対比による内部結露の判定
  10. 010 日射熱取得率・日射遮蔽係数の指標の向きと日射遮蔽装置の設置位置による効果の差
  11. 011 壁体の熱容量による室温変動の振幅減衰と時間遅れ
  12. 012 必要照度から逆算する設計用昼光率と直接昼光率に必要な立体角投射率の算定
  13. 013 点光源による水平面照度と鉛直面照度の算定(入射角余弦則)
  14. 014 光束法による所要照明器具台数の算定(照明率・保守率)
  15. 015 UGR・照度均斉度・平均演色評価数・相関色温度の指標の意味と大小の向き
  16. 016 レベルの異なる複数音源による音圧レベルの合成
  17. 017 コインシデンス効果・二重壁の共鳴透過と室間音圧レベル差に対する受音室吸音力の影響
  18. 018 セイビンの式による吸音改修前後の残響時間の算定
  19. 019 軽量・重量床衝撃音の性状、Lr値の向き及び乾式二重床の低音域共鳴による性能低下
  20. 020 方位別終日直達日射量の季節変化と永久日影の成立条件
001数値計算在室者の二酸化炭素発生量に基づく必要換気量と換気回数の算定●●○

床面積100m²、天井の高さ2.5mの事務室に25人が在室している。在室者1人当たりの二酸化炭素発生量を0.024m³/h、室内の二酸化炭素濃度の許容値を1,000ppm、外気の二酸化炭素濃度を400ppmとするとき、定常状態において必要となる換気回数として適当なものは、次のうちどれか。ただし、二酸化炭素の発生源は在室者のみとし、室内の空気は完全混合しているものとする。

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解答正解 3

汚染質の物質収支から、必要換気量Q=発生量/(室内許容濃度−外気濃度)である。発生量は0.024×25=0.6m³/h、濃度差は(1,000−400)ppm=0.0006であるから、Q=0.6/0.0006=1,000m³/h。室容積は100×2.5=250m³なので、換気回数は1,000/250=4.0回/hとなる。外気濃度を差し引かずに許容値だけで除す誤りと、ppmを10⁻⁶ではなく10⁻³で換算する桁違いが二大失点である。

選択肢ごとの判定

1外気の二酸化炭素濃度差600ppmを0.006(=6,000ppm)として換算した値。ppmは100万分率なので600ppm=0.0006である。
2外気濃度400ppmを差し引かず、濃度差を1,000ppmとして計算した値。室内で許容できるのは外気濃度を上回る分だけである。
3正しい。必要換気量1,000m³/hを室容積250m³で除した4.0回/hとなる。
4必要換気量1,000m³/hを室容積ではなく床面積100m²で除した値。換気回数は容積基準である。
根拠区分 工学基礎出典 汚染質濃度の物質収支に基づく必要換気量の算定(定常状態)更新 2026-09-12
002正誤判定温度差換気の換気量が高低差・密度差の平方根に比例することと中性帯の移動方向●●○

温度差換気(重力換気)に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

温度差換気では、上下2つの開口部の有効開口面積をα₁A₁、α₂A₂とすると、中性帯までの高さの比は(α₂A₂/α₁A₁)²で与えられ、中性帯は有効開口面積の大きい側に近づく。また換気量は給気口と排気口の高低差、及び室内外の空気の密度差のいずれに対しても平方根に比例するのであって、比例関係ではない。「平方根に比例」を「比例」と覚えていると、高低差を4倍にすれば換気量が4倍になると誤答する(正しくは2倍)。

選択肢ごとの判定

1正しい。中性帯は有効開口面積の大きい開口部の側に近づくため、上部開口を大きくすると中性帯は上方へ移動する。
2換気量は高低差の平方根に比例するので、高低差を4倍にしても換気量は2倍にしかならない。
3換気量は密度差(温度差)の平方根に比例するので、密度差が2倍でも換気量は約1.4倍にとどまる。
4室温が外気温より高い場合、中性帯より下部から外気が流入し、上部から室内空気が流出する。記述は流れの向きが逆である。
根拠区分 工学基礎出典 温度差換気(重力換気)の基礎式と中性帯の位置更新 2026-09-12
003数値計算風力換気における直列開口部の総合実効面積の合成と換気量の算定●●●

風上側と風下側に1箇所ずつ開口部を有する室において、風力換気による換気量として適当なものは、次のうちどれか。ただし、風上側開口部の実効面積(流量係数と開口面積の積)を0.6m²、風下側開口部の実効面積を0.8m²、基準高さの風速を5m/s、風上側の風圧係数を+0.6、風下側の風圧係数を−0.4とし、換気量Q(m³/s)は総合実効面積αA(m²)を用いてQ=αA・v・√(C₁−C₂)、直列に配置された2つの開口部の総合実効面積は1/(αA)²=1/(α₁A₁)²+1/(α₂A₂)²で求めるものとする。

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解答正解 2

総合実効面積は1/(αA)²=1/0.6²+1/0.8²=2.778+1.563=4.340より(αA)²=0.2304、αA=0.48m²。風圧係数差は0.6−(−0.4)=1.0なのでQ=0.48×5×1.0=2.4m³/s=8,640m³/hとなる。直列開口の合成は「面積の逆数の2乗和」であり、単純な足し算でも逆数の単純和でもない点が要である。

選択肢ごとの判定

1実効面積の逆数を単純に加算(1/0.6+1/0.8)してαA=0.343m²とした値。合成するのは逆数の2乗である。
2正しい。αA=0.48m²、√(C₁−C₂)=1.0より2.4m³/s=8,640m³/hとなる。
3小さい方の開口部0.6m²のみを総合実効面積とした値。直列の場合、総合実効面積は最小の開口部より必ず小さくなる。
4実効面積を単純に加算(0.6+0.8=1.4m²)した値。直列配置では加算にならない。
根拠区分 工学基礎出典 風力換気の基礎式と直列開口部の総合実効面積の合成更新 2026-09-12
004正誤判定局所平均空気齢・空気交換効率による換気性能の評価と局所換気の換気量●●○

換気効率及び換気方式に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

空気交換効率は名目換気時間τnと室平均空気齢〈τ〉を用いてεa=τn/(2〈τ〉)と定義される。完全混合では〈τ〉=τnとなりεa=0.5、一方向流では〈τ〉=τn/2となりεa=1.0で、一方向流が完全混合の2倍である。局所換気は汚染質を発生源近傍で捕集するため、室全体を希釈する全般換気より少ない換気量で所要の室内空気質を確保できる。

選択肢ごとの判定

1適当。局所平均空気齢が小さいほど給気が早く到達しており、その点の空気は新鮮である。
2適当。完全混合では室平均空気齢が名目換気時間に一致する。
3適当。完全混合の空気交換効率0.5に対し、一方向流では1.0となる。
4適当でない。局所換気は発生源近傍で汚染質を捕集するため、全般換気より少ない換気量で足りる。これが正解。
根拠区分 工学基礎出典 空気齢及び空気交換効率による換気性能の評価更新 2026-09-12
005数値計算自然換気設備の排気筒の必要有効断面積の算定(開口部による床面積の低減を含む)●●●

床面積120m²の居室に、建築基準法施行令第20条の2に適合する自然換気設備を設ける場合、排気筒の必要有効断面積として適当なものは、次のうちどれか。ただし、この居室は換気上有効な面積1.0m²の窓を有し、給気口の中心から排気筒の頂部の外気に開放された部分の中心までの高さは4.0mとする。なお、必要有効断面積Av(m²)は、居室の床面積Af(m²)、高さh(m)を用いてAv=Af/(250√h)で求めるものとする。

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解答正解 3

算定式のAfは、換気上有効な窓その他の開口部を有する場合、その換気上有効な面積に20を乗じた面積を床面積から減じた値である。よってAf=120−20×1.0=100m²、√h=√4.0=2.0となり、Av=100/(250×2.0)=0.20m²。開口部による床面積の低減を忘れる誤りと、分母のhの平方根を取り忘れる誤りが典型である。

選択肢ごとの判定

1分母のhの平方根を取らずAv=100/(250×4.0)とした値。式はAf/(250√h)である。
2床面積の低減を行わず、かつhの平方根も取らなかった値。二重の誤りである。
3正しい。Af=120−20×1.0=100m²、√4.0=2.0よりAv=100/500=0.20m²となる。
4換気上有効な開口部による床面積の低減(20×1.0=20m²)を行わず、Af=120m²として計算した値。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令第20条の2第1号イ(1)更新 2026-09-12
006語句組合せホルムアルデヒド発散建築材料の区分と内装仕上げの使用面積制限に乗ずる数値●●○

居室の内装の仕上げに用いる建築材料のホルムアルデヒドに関する制限についての次の文章中、( )内に当てはまる語句又は数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「夏季において、その表面積1m²につき毎時0.12mgを超える量のホルムアルデヒドを発散させるものとして国土交通大臣が定める建築材料は(イ)ホルムアルデヒド発散建築材料とされ、居室の壁、床及び天井並びに開口部の建具の室内に面する部分の仕上げに使用することが(ロ)。また、住宅等の居室で換気回数が1時間につき0.7回以上の機械換気設備を設ける場合、第三種ホルムアルデヒド発散建築材料を使用する部分の面積に乗ずる数値は(ハ)とされ、これを乗じて得た面積が当該居室の床面積を超えないようにしなければならない。」

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解答正解 1

毎時0.12mg/m²を超えるものが第一種ホルムアルデヒド発散建築材料で、内装仕上げへの使用は全面的に禁止される。第二種は0.02mg超0.12mg以下、第三種は0.005mg超0.02mg以下で、これらは面積制限の対象となる。住宅等の居室で換気回数0.7回/h以上の場合、乗ずる数値は第二種が1.2、第三種が0.20であり、第二種と第三種の数値、及び換気回数の区分ごとの数値を取り違えやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。第一種は使用禁止、住宅等の居室で換気回数0.7回/h以上の場合の第三種の数値は0.20である。
21.2は同じ条件における第二種に乗ずる数値であり、第三種の数値ではない。
3第一種ホルムアルデヒド発散建築材料は、面積にかかわらず居室の内装仕上げに使用できない。
40.12mg/m²hを超えるものは第二種ではなく第一種である。0.50は住宅等の居室でその他(換気回数0.7回/h未満)の場合の第三種の数値である。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令第20条の7第1項更新 2026-09-12
007数値計算熱橋部を含む外壁の面積加重平均熱貫流率と定常熱貫流量の算定●●○

外壁の面積が50m²で、そのうち10m²が鉄筋コンクリートの柱・梁による熱橋部となっている。一般部の熱貫流率を0.35W/(m²・K)、熱橋部の熱貫流率を1.6W/(m²・K)とするとき、室温20℃、外気温0℃の定常状態においてこの外壁を貫流する熱量として適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 2

熱橋を含む部位の熱貫流量は、部位ごとの熱貫流率を面積で加重平均した平均熱貫流率で評価する。一般部は50−10=40m²だから、平均熱貫流率は(0.35×40+1.6×10)/50=30/50=0.60W/(m²・K)。貫流熱量は0.60×50×20=600Wとなる。一般部の面積を50m²のまま計算する誤り、熱貫流率を単純平均する誤りが典型である。

選択肢ごとの判定

1熱橋部を無視し、外壁全面を一般部(0.35W/(m²・K))として計算した値。熱橋部の熱貫流率は一般部の4倍以上あり、無視できない。
2正しい。平均熱貫流率0.60W/(m²・K)に面積50m²と温度差20Kを乗じて600Wとなる。
3一般部の面積を熱橋部を差し引かない50m²として加重平均した値。一般部は40m²である。
4一般部と熱橋部の熱貫流率を面積で重み付けせず単純平均(0.975W/(m²・K))した値。面積比1:4を反映していない。
根拠区分 工学基礎出典 定常伝熱における面積加重平均熱貫流率と熱貫流量の算定更新 2026-09-12
008数値計算熱橋部の室内側表面温度の算定と露点温度による表面結露の判定●●○

外壁の熱橋部の熱貫流率が4.0W/(m²・K)、室内側表面熱伝達抵抗が0.11m²・K/Wである。室温20℃、外気温0℃の定常状態において、この熱橋部の室内側表面温度と、室内空気の露点温度を12.0℃としたときの表面結露の有無の組合せとして、適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 2

室内側表面温度θsは、θs=θi−U・Ri・(θi−θo)で求める。θs=20−4.0×0.11×20=20−8.8=11.2℃となり、露点温度12.0℃を下回るため表面結露が生じる。8.8℃は温度降下量そのもの、16.8℃は室内側ではなく外気側表面熱伝達抵抗0.04を用いた値であり、いずれも用いる抵抗と符号を取り違えたものである。

選択肢ごとの判定

18.8℃は室温からの温度降下量であって表面温度ではない。表面温度は20−8.8=11.2℃である。
2正しい。表面温度11.2℃は露点温度12.0℃を下回るため、表面結露が生じる。
3表面温度は正しいが、11.2℃<12.0℃であるから結露する。表面温度が露点温度以下になれば結露すると判定する。
4外気側表面熱伝達抵抗0.04m²・K/Wを用いて計算した値。室内側表面温度の算定には室内側表面熱伝達抵抗0.11m²・K/Wを用いる。
根拠区分 工学基礎出典 定常伝熱による室内側表面温度の算定と露点温度による結露判定更新 2026-09-12
009正誤判定壁体内の水蒸気圧分布と飽和水蒸気圧の対比による内部結露の判定●●○

壁体の内部結露に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

内部結露は、壁体内各位置の水蒸気圧分布(透湿抵抗で決まる)と飽和水蒸気圧分布(温度分布で決まる)を重ねて比較し、前者が後者に達する位置で生じると判定する。断熱層の室内側に透湿抵抗の大きい防湿層を設けると、その位置で水蒸気圧が大きく降下し、断熱層内の水蒸気圧は低下するので内部結露は生じにくくなる。防湿層を断熱層の外気側に設けると逆に断熱層内で水蒸気が滞留し、結露を助長する。

選択肢ごとの判定

1適当。水蒸気圧が飽和水蒸気圧に達した位置が結露の発生位置である。
2適当。水蒸気圧の降下は各層の透湿抵抗に比例して配分される。
3適当。温度の降下は各層の熱抵抗に比例して配分される。これが飽和水蒸気圧分布を決める。
4適当でない。室内側の防湿層で水蒸気圧が大きく降下するため、断熱層内の水蒸気圧はむしろ低下し、内部結露は生じにくくなる。これが正解。
根拠区分 工学基礎出典 壁体内の温度分布・水蒸気圧分布による内部結露の判定更新 2026-09-12
010正誤判定日射熱取得率・日射遮蔽係数の指標の向きと日射遮蔽装置の設置位置による効果の差●○○

窓の日射遮蔽に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

日射遮蔽装置は、日射が室内に入る前に遮って吸収熱を屋外へ放散させるほうが有効なので、屋外側設置のほうが効果が大きい。日射熱取得率も日射遮蔽係数も「小さいほど遮蔽性能が高い」指標であり、向きを逆に覚えないこと。水平の庇は南中時に太陽高度が高くなる南面に有効で、太陽高度の低い東西面には縦ルーバーなどが有効である。

選択肢ごとの判定

1値が小さいほど日射が室内に入りにくく、日射遮蔽性能が高い。指標の向きが逆である。
2日射遮蔽係数も値が小さいほど遮蔽性能が高い。基準ガラスの記述は正しいが、大小の向きが逆である。
3水平の庇は太陽高度の高い南面に有効で、太陽高度が低くなる西面には効果が小さい。方位が逆である。
4正しい。屋外側に設けたほうが、遮蔽装置が吸収した熱を屋外へ放散できるため効果が大きい。
根拠区分 工学基礎出典 窓の日射熱取得率・日射遮蔽係数と日射遮蔽装置の設置位置更新 2026-09-12
011正誤判定壁体の熱容量による室温変動の振幅減衰と時間遅れ●●○

建築物の熱容量と室温変動に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

熱容量の大きい壁体は熱を蓄えるため、外気温変動に対して室温変動の振幅が減衰し(振幅減衰)、変動が室内に現れる時間も遅れる(時間遅れ)。これは熱貫流率だけでは決まらない非定常の性質であり、定常計算しか意識していないと選択肢3のような誤答をする。一方、熱容量が大きいと立ち上がりは遅くなるので、間欠運転の空調には不利に働く。

選択肢ごとの判定

1正しい。熱容量が大きいほど振幅は減衰し、位相の遅れ(時間遅れ)は大きくなる。
2熱容量が大きいほど蓄熱に時間を要するため、立ち上がりは遅くなる。間欠暖房には不利である。
3時間遅れは熱容量に支配される非定常の性質であり、熱貫流率が同じでも熱容量が大きいほど時間遅れは大きくなる。
4軽量な構造は熱容量が小さいため、日射を受けると室温が急激に上昇する。記述は重量構造の性質である。
根拠区分 工学基礎出典 壁体の熱容量による非定常伝熱の振幅減衰と時間遅れ更新 2026-09-12
012数値計算必要照度から逆算する設計用昼光率と直接昼光率に必要な立体角投射率の算定●●●

設計用全天空照度を15,000lxとし、室内の基準点で525lxの水平面照度を確保する。この基準点の間接昼光率を0.5%、窓ガラスの透過率を0.8、保守率を0.75とするとき、必要となる窓の立体角投射率として適当なものは、次のうちどれか。ただし、直接昼光率は、立体角投射率に窓ガラスの透過率と保守率を乗じて求めるものとする。

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解答正解 2

必要な昼光率は525/15,000×100=3.5%。昼光率は直接昼光率と間接昼光率の和であるから、直接昼光率は3.5−0.5=3.0%。直接昼光率=立体角投射率×0.8×0.75より、立体角投射率=3.0/0.6=5.0%となる。間接昼光率を差し引かない、あるいは透過率と保守率を乗じてしまう(除すべきところを乗じる)誤りが多い。

選択肢ごとの判定

1直接昼光率3.0%に透過率と保守率を乗じた値。求めるのは立体角投射率なので、0.6で除す必要がある。
2正しい。必要昼光率3.5%から間接昼光率0.5%を減じた3.0%を、0.8×0.75=0.6で除して5.0%となる。
3間接昼光率0.5%を差し引かず、昼光率3.5%をそのまま直接昼光率として計算した値。
4間接昼光率を減じるべきところを加算し、4.0%を0.6で除した値。昼光率は直接分と間接分の和である。
根拠区分 工学基礎出典 昼光率(直接昼光率と間接昼光率)と立体角投射率による採光設計更新 2026-09-12
013数値計算点光源による水平面照度と鉛直面照度の算定(入射角余弦則)●●○

床面からの高さ3mの位置にある光度1,000cdの点光源について、光源の直下から水平方向に4m離れた床面上の点Pにおける水平面照度と、点Pに立てた光源側を向く鉛直面の照度との組合せとして、適当なものは、次のうちどれか。ただし、光源は全方向に等しい光度をもつものとし、他の光源及び反射光の影響は無視する。

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解答正解 1

光源から点Pまでの距離はr=√(3²+4²)=5mであり、法線照度はI/r²=1,000/25=40lx。水平面照度は入射角の余弦(鉛直方向成分3/5=0.6)を乗じて40×0.6=24lx、鉛直面照度は水平方向成分4/5=0.8を乗じて40×0.8=32lxとなる。水平面は高さ/距離、鉛直面は水平距離/距離を乗じる点を取り違えると、値が入れ替わる。

選択肢ごとの判定

1正しい。法線照度40lxに0.6と0.8をそれぞれ乗じて24lxと32lxとなる。
2水平面・鉛直面とも余弦を2乗して乗じた値。入射角余弦則で乗じるのは余弦の1乗である。
3水平面に4/5、鉛直面に3/5を乗じた値で、両者が入れ替わっている。水平面には高さ成分3/5を乗じる。
4入射角余弦則を適用せず、法線照度40lxをそのまま用いた値。面が光線に正対していないので余弦を乗じる必要がある。
根拠区分 工学基礎出典 点光源による照度の逆二乗則と入射角余弦則更新 2026-09-12
014数値計算光束法による所要照明器具台数の算定(照明率・保守率)●●○

床面積200m²の事務室において、作業面の平均照度を750lxとするために必要な照明器具の台数として適当なものは、次のうちどれか。ただし、照明器具1台当たりの光束を6,000lm、照明率を0.6、保守率を0.7とし、平均照度E(lx)は、器具1台当たりの光束F(lm)、台数N、照明率U、保守率M、床面積A(m²)を用いてE=F・N・U・M/Aで求めるものとする。

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解答正解 4

N=E・A/(F・U・M)=750×200/(6,000×0.6×0.7)=150,000/2,520≒59.5となるので、必要台数は切り上げて60台。保守率は照明器具の汚れやランプの光束減退を見込んだ低減係数なので分母に置く。保守率を分子に置く、あるいは照明率や保守率のいずれかを落とすと、いずれも台数が過小になる。

選択肢ごとの判定

1保守率0.7を分母ではなく分子に置いて計算した値。保守率は光束を減じる係数であり、必要台数は増える方向に働く。
2照明率0.6を考慮せず、保守率のみで計算した値。照明率は光源の光束のうち作業面に到達する割合である。
3保守率0.7を考慮せず、照明率のみで計算した値。初期照度しか確保できない。
4正しい。59.5台となるので、切り上げて60台が必要である。
根拠区分 工学基礎出典 光束法による平均照度と所要照明器具台数の算定更新 2026-09-12
015正誤判定UGR・照度均斉度・平均演色評価数・相関色温度の指標の意味と大小の向き●○○

照明の評価指標に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

平均演色評価数Raは最大値100で、演色の質が低下するほど値が減少する。すなわち値が大きいほど基準光源による見え方に近い。UGRは値が大きいほどグレアが強く、照度均斉度は最小照度/平均照度で定義される。演色性だけが「大きいほど良い」指標である一方、UGRは「小さいほど良い」指標であり、向きが逆である点を整理しておく必要がある。

選択肢ごとの判定

1適当。UGRは13以下でグレアを感じ始める程度、28で不快と評価され、値が大きいほど程度が大きい。
2適当。照度均斉度Uoは平均照度に対する最小照度の比である。
3適当でない。Raは値が大きいほど基準光源での見え方に近い。大小の向きが逆である。これが正解。
4適当。相関色温度が高いほど青みがかった涼しげな光色、低いほど赤みがかった暖かい光色となる。
根拠区分 技術基準出典 JIS Z 9110 照明基準総則参照版 JIS Z 9110:2010更新 2026-09-12
016数値計算レベルの異なる複数音源による音圧レベルの合成●●○

ある室内で、1台当たりの音圧レベルが68dBの機械2台と、71dBの機械1台とを同時に運転したときの合成音圧レベルとして適当なものは、次のうちどれか。ただし、各音源は互いに無相関とし、暗騒音は無視する。

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解答正解 3

音圧レベルの合成はエネルギー(音の強さ)の和で行う。同じレベルの音源が2倍になるとレベルは10log₁₀2≒3dB上昇するので、68dBが2台で71dB。これと71dBの1台が同レベルなので、さらに3dB上昇して74dBとなる。デシベルは対数量なので単純加算はできず、また3台だからといって一律に10log₁₀3≒4.8dBを加えるのも誤りである。

選択肢ごとの判定

168dBの機械2台分だけを合成した値。71dBの機械1台が加算されていない。
23台がすべて68dBであるとして10log₁₀3≒4.8dBを加えた値。1台は71dBである。
3正しい。68dB×2台=71dB、これと71dBの合成で74dBとなる。
471dBに3dBを2回加えた値。合成の段階は68dB2台の合成と、その結果と71dBの合成の2回だけである。
根拠区分 工学基礎出典 音の強さのレベルの合成(デシベルの加算)更新 2026-09-12
017正誤判定コインシデンス効果・二重壁の共鳴透過と室間音圧レベル差に対する受音室吸音力の影響●●●

遮音性能に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

室間音圧レベル差は音源室と受音室の音圧レベルの差であり、受音室の吸音力が大きいほど受音室の音圧レベルが下がるため、レベル差はむしろ大きくなる。このため受音室の条件に左右されない評価量として、吸音力で補正した規準化音圧レベル差や残響時間で補正した標準化音圧レベル差が用いられる。質量則から外れる二つの現象(コインシデンス効果と二重壁の低音域共鳴透過)とあわせて整理する。

選択肢ごとの判定

1適当。質量則では面密度または周波数が2倍になるごとにおよそ6dB増加する。
2適当。壁の屈曲波と入射音波の波長が一致するコインシデンス効果により、透過損失は質量則より低下する。
3適当。二重壁は両側の壁と中空層がばね質量系をなし、低音域の共鳴透過周波数付近で透過損失が低下する。
4適当でない。受音室の吸音力が大きいほど受音室の音圧レベルが下がるので、室間音圧レベル差は大きくなる。これが正解。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 1419-1 建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法―第1部:空気音遮断性能参照版 JIS A 1419-1:2000更新 2026-09-12
018数値計算セイビンの式による吸音改修前後の残響時間の算定●●○

容積1,000m³の室において、床250m²の吸音率が0.04、天井250m²の吸音率が0.02、壁400m²の吸音率が0.10である。この室の天井全面を吸音率0.60の吸音材に変更したときの残響時間として適当なものは、次のうちどれか。ただし、残響時間T(s)は室容積V(m³)と室内の総吸音力A(m²)を用いてT=0.161V/Aで求めるものとし、空気の吸音は無視する。

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解答正解 1

改修後の総吸音力はA=250×0.04+250×0.60+400×0.10=10+150+40=200m²。T=0.161×1,000/200=0.805sとなる。改修前はA=55m²でT=2.93sであり、天井の吸音率を0.02から0.60に上げるだけで残響時間が約1/3.6になる。床・壁の吸音力を加え忘れる誤りと、係数0.161を落とす誤りが典型である。

選択肢ごとの判定

1正しい。総吸音力200m²より、T=161/200=0.805sとなる。
2天井の吸音力150m²のみを総吸音力とした値。床と壁の吸音力も合算する必要がある。
3改修前の総吸音力55m²で計算した値。天井の吸音率が0.02のままである。
4係数0.161を乗じず、V/Aだけで計算した値。セイビンの式にはV/Aに0.161を乗じる。
根拠区分 工学基礎出典 セイビンの残響式による残響時間の算定更新 2026-09-12
019個数選択軽量・重量床衝撃音の性状、Lr値の向き及び乾式二重床の低音域共鳴による性能低下●○○

床衝撃音に関する次の(イ)〜(ニ)の記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 (イ)軽量床衝撃音は、食器を落としたときのような比較的高い周波数成分を多く含む衝撃音であり、床仕上げをカーペットなどの弾性のある材料とすることが対策として有効である。 (ロ)重量床衝撃音は、幼児が飛び跳ねたときのような比較的低い周波数成分を多く含む衝撃音であり、床スラブの厚さを増すことが対策として有効である。 (ハ)床衝撃音レベルに関する遮音等級のLr値は、数値が大きいほど床衝撃音の遮断性能が高いことを表す。 (ニ)乾式二重床は、支持脚と床下空気層による低音域の共鳴によって、条件によってはスラブ素面よりも重量床衝撃音の遮断性能が低下することがある。

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解答正解 3

適当なものは(イ)(ロ)(ニ)の3つである。Lr値は数値が小さいほど床衝撃音が伝わりにくく、遮断性能が高いことを表すので(ハ)が適当でない。乾式二重床は軽量床衝撃音には有効だが、支持脚の防振ゴムと床下空気層がばね質量系をなして低音域(63Hz帯域など)で共鳴し、室面積が小さい場合などにスラブ素面より重量床衝撃音性能が低下することがあるため、(ニ)は適当である。

選択肢ごとの判定

1適当なものは(イ)(ロ)(ニ)の3つであり、1つではない。
2適当なものは3つである。(ニ)を誤りと判断すると2つとなるが、乾式二重床の低音域の性能低下は実測で確認されている現象である。
3正しい。(イ)(ロ)(ニ)の3つが適当で、Lr値の大小の向きを述べた(ハ)のみが適当でない。
4(ハ)が適当でないため4つにはならない。Lr値は数値が小さいほど遮断性能が高い。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 1418-1 建築物の床衝撃音遮断性能の測定方法―第1部:標準軽量衝撃源による方法、JIS A 1418-2 同―第2部:標準重量衝撃源による方法、JIS A 1419-2 建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法―第2部:床衝撃音遮断性能参照版 JIS A 1418-1:2000/JIS A 1418-2:2019/JIS A 1419-2:2000更新 2026-09-12
020正誤判定方位別終日直達日射量の季節変化と永久日影の成立条件●●○

日照及び日射に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

一年のうち日照条件が最も良いのは夏至の日であるから、夏至の日に終日日影となる部分は一年を通じて日影となり、これを永久日影という。方位別の終日直達日射量は、夏至では水平面が最大で南向き鉛直面は小さく、冬至では南向き鉛直面が最大となる。夏至と冬至で大小関係が逆転する点、及び夏至の日の出・日の入りが真東・真西より北寄りになる点が要である。

選択肢ごとの判定

1夏至は太陽高度が高いため水平面の終日直達日射量が最大で、南向き鉛直面はこれより小さい。大小関係が逆である。
2正しい。夏至の日に終日日影となる部分は一年を通じて日影となり、永久日影と呼ばれる。
3冬至は太陽高度が低いため南向き鉛直面の終日直達日射量が最大となり、東西向き鉛直面はこれより小さい。夏至と冬至の傾向を取り違えている。
4夏至の日の出・日の入りの方位は真東・真西より北寄りとなる。南寄りとなるのは冬至の日である。
根拠区分 工学基礎出典 太陽位置と方位別終日直達日射量、終日日影・永久日影更新 2026-09-12

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