空調給排水・昇降機・測量土工・建築との取合い
建築物の空気調和方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
VAV方式の省エネルギー性は、風量を絞ったときに送風機の回転速度を下げて軸動力を低減できる点にある。ただし風量を絞りすぎると外気量が不足するため、最小風量の設定と外気量確保が設計上の要点になる。CAV方式は送風量が一定で送風温度も系統単位でしか変えられず、個別制御には向かない点と取り違えないこと。
空気調和設備の熱源機器と受電設備計画との関係に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
吸収冷温水機はガス又は油の燃焼熱で吸収液を再生する方式で、圧縮機をもたない。電動機負荷は補機類だけなので、同容量の遠心冷凍機（電動ターボ）に比べて受電設備容量・契約電力を大幅に小さくできる。一方で冷却塔と冷却水ポンプが必要になる点は遠心冷凍機と同じであり、「冷却塔が不要になるのは空冷式」であることと混同しないこと。
送風機の特性及び風量制御に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 1
軸動力が回転速度の3乗に比例するのは、回転速度を変えたときに成り立つ相似則（比例法則）である。ダンパで絞る場合は回転速度が変わらず抵抗曲線だけが立つので、軸動力は3乗では減らない。この「回転速度を変えたときだけ成立する」という前提を落とすことが、最も多い取り違えである。
ある送風機を回転速度500 min⁻¹ で運転したとき、風量120 m³/min、静圧300 Pa、軸動力2.5 kW であった。空気密度及び系の抵抗曲線が変わらないものとして、この送風機の回転速度を600 min⁻¹ に変更したときの軸動力の値として、適当なものはどれか。
解答正解 3
回転速度比は600÷500＝1.2である。送風機の比例法則により、風量は回転速度に比例して120×1.2＝144 m³/min、静圧は2乗に比例して300×1.2²＝432 Pa、軸動力は3乗に比例して2.5×1.2³＝2.5×1.728＝4.32 kW となる。風量と同じ1乗で計算して3.00 kW、静圧と同じ2乗で計算して3.60 kW とする誤りが多いので、3つの量の指数（1乗・2乗・3乗）を必ず区別すること。
空気調和設備に用いるポンプのキャビテーションに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
キャビテーションは、羽根車入口付近の圧力が水の飽和蒸気圧まで下がって気泡が発生し、高圧部で潰れる現象である。したがって「吸込み側の圧力をできるだけ高く保つ」ことが対策の原則で、据付け位置を下げる、吸込み管を短く太くする、吸込み側を絞らない、水温を上げない、といった措置になる。回転速度を下げれば必要NPSHが小さくなり余裕が増える点は、インバータ制御の副次的な利点である。
建築物の機械換気設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
水素は空気より軽く天井付近に滞留するため、蓄電池室の排気口は天井近くに、給気口は下部に設けるのが原則である。機械換気の種別は、第1種＝給気機＋排気機（室圧を任意に設定可）、第2種＝給気機＋自然排気（正圧）、第3種＝自然給気＋排気機（負圧）であり、第2種と第3種の室内圧を取り違えないこと。
建築物の給水設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
高置水槽方式の制御は、高置水槽側の水位で揚水ポンプを発停し、受水タンク側の減水水位でポンプを強制停止して空転（渇水運転）を防ぐという二重の水位検出が基本構成となる。電気工事側では、この水位検出器（電極棒等）の配線と、減水・満水警報の中央監視への取込みが取合いになる。直結増圧方式とポンプ直送方式はいずれも停電時に給水できない点が高置水槽方式との決定的な差である。
建築物の内部に設ける飲料用の受水タンクに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
飲料用の給水タンク・貯水タンクは、内部に飲料水の配管設備以外の配管設備を設けてはならないとされており、照明配線や電極配線を槽内に通すことも認められない。電極保持器は天井（上ふた）に取り付け、配線は槽外で処理する。いわゆる6面点検、マンホール直径60cm以上、オーバーフロー管と通気装置の設置と併せて、電気工事側の納まりに直結する規定である。
建築物の排水設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
排水トラップの深さは5センチメートル以上10センチメートル以下と定められている。破封の主な原因は自己サイホン作用・誘導サイホン作用・毛管現象・蒸発であり、誘導サイホン作用に対しては通気管を設けて管内圧力変動を緩和するのが正攻法である。排水槽の満水警報は電気工事側で警報盤・中央監視へ取り込む代表的な取合いなので、発停用と警報用の水位検出を分けて考えること。
消火設備に関する次の記述の（ア）〜（ウ）に当てはまる語句又は数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「消防法令上、発電機、変圧器その他これらに類する電気設備が設置されている部分で、床面積が（ア）平方メートル以上のものには、不活性ガス消火設備、ハロゲン化物消火設備又は（イ）消火設備を設置しなければならない。また、通信機器室で床面積が（ウ）平方メートル以上のものについても、同様の消火設備が求められる。」
解答正解 1
電気設備が設置されている部分及び通信機器室は、水系の消火剤を用いると二次被害が大きいため、不活性ガス消火設備・ハロゲン化物消火設備・粉末消火設備のいずれかによることとされている。面積要件は電気設備の部分が200平方メートル以上、通信機器室が500平方メートル以上である。泡消火設備は駐車場や指定可燃物を扱う部分などが対象で、電気設備の部分には適さない点を取り違えないこと。
エレベーターの駆動方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
油圧式は上昇時だけ電動機が働き、下降は自重で作動油を戻すため、上昇時と下降時で消費電力の差が大きい。これは受電・幹線計画や発電機負荷の想定に直接効いてくる特徴である。ロープ式トラクション式は釣合おもりで所要出力を抑えられ、ギヤレス式が高速大容量、ギヤ付が中低速という対応になる。巻胴式は釣合おもりをもたず、低速・小容量の荷物用等に限られる。
エレベーターの制御方式及び電源に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
VVVF制御はコンバータ・インバータを介して電圧と周波数を可変とする方式で、乗り心地・省エネルギー性に優れ回生運転も可能だが、電源側に高調波電流を流出させるため抑制対策の検討が必要になる。交流帰還制御は誘導電動機の一次電圧を制御する方式で、周波数は電源周波数のままである。この「電圧のみ可変か、電圧と周波数の双方が可変か」が両者を分ける決め手になる。
エレベーターの管制運転に関する次の記述の（ア）〜（ウ）に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「（ア）管制運転は、地震感知器が初期微動を感知した時点でかごを最寄り階に停止させ、戸を開いて乗客を降ろすものである。一方、（イ）管制運転は、自動火災報知設備等からの信号により、かごを（ウ）に直行させて戸を開き、以後の運転を休止するものである。」
解答正解 3
地震時管制運転は感知した加速度に応じてかごを最寄り階へ停止させて戸を開くもの、火災時管制運転は火災信号を受けてかごを避難階へ直行させて戸を開き運転を休止するものである。停止階が「最寄り階」か「避難階」かが両者を分ける決め手で、停電時自動着床装置も蓄電池により最寄り階へ着床させる点で地震時に近い。避難階は必ずしも最下階ではないので、最下階と書き換えた選択肢に注意すること。
エスカレーターの構造に関する次の記述のうち、建築基準法令上、適当でないものはどれか。
解答正解 2
踏段の幅は「1.1メートル以下」であり、上限を定める規定である。勾配30度以下、定格速度は毎分50メートル以下の範囲で大臣が定める速度以下、制動時の進行方向加速度1.25メートル毎秒毎秒以下と併せて、いずれも上限を定める規定として整理すると取り違えない。「以上」と書き換えた選択肢が典型的な誤りである。
水準測量を器高式で行い、次の観測値を得た。点Dの標高として、適当なものはどれか。 ・点A（標高12.400 m）に標尺を立て、後視1.250 m を読んだ。 ・同じ器械位置から、中間点Bの標尺を2.100 m、移器点Cの標尺を0.850 m と読んだ。 ・器械を移設し、移器点Cの標尺の後視1.640 m を読んだ。 ・同じ器械位置から、点Dの標尺の前視2.310 m を読んだ。
解答正解 2
器高式では、器械高＝既知点の標高＋後視、求点の標高＝器械高－前視で計算する。1回目の器械高は12.400＋1.250＝13.650 m、移器点Cの標高は13.650－0.850＝12.800 m。器械を移設した後の器械高は12.800＋1.640＝14.440 m、点Dの標高は14.440－2.310＝12.130 m となる。検算は「後視の和－前視の和」で行い、（1.250＋1.640）－（0.850＋2.310）＝－0.270 m、12.400－0.270＝12.130 m と一致する。中間点Bの読み2.100 m は器械高から標高を求めるためだけに用い、器械高の引継ぎには使わないことが要点である。
ある土工事において、土量の変化率がＬ＝1.20、Ｃ＝0.90 である。締め固めた後の盛土量として540 m³ を必要とするとき、掘削すべき地山の土量と、掘削した土を運搬する際の運搬土量（ほぐした土量）の組合せとして、適当なものはどれか。
解答正解 3
土量の変化率は地山の土量を基準として、Ｌ＝ほぐした土量÷地山の土量、Ｃ＝締め固めた土量÷地山の土量と定義される。したがって地山の土量＝締固め土量÷Ｃ＝540÷0.90＝600 m³、運搬土量＝地山の土量×Ｌ＝600×1.20＝720 m³ となる。ＬもＣも「地山を1とした比」であるため、締固め土量に直接Ｌを掛けたり、Ｃを掛けて小さくしたりする誤りが生じやすい。必ず一度地山の土量に戻してから換算すること。
地下電気室の構築に伴う土留め（山留め）工事に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
土留め壁の選定は、地下水位・地盤の軟硬・止水の要否・近接構造物への影響・騒音振動の制約から総合的に判断する。親杭横矢板は矢板間にすき間が残るため遮水性がなく、地下水位が高い地盤には適さない。電気工事の立場では、山留め支保工の切ばり・腹起しが受変電機器の搬入経路や据付け位置と干渉しやすいこと、既設の地中電線路を損傷させないことが計画上の要点になる。
鉄筋コンクリート造における鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さ及び躯体内配管に関する次の記述のうち、建築基準法令上又は施工上、適当でないものはどれか。
解答正解 1
かぶり厚さの最小値は、耐力壁以外の壁又は床が2センチメートル、耐力壁・柱・はりが3センチメートル、直接土に接する壁・柱・床・はり又は布基礎の立上り部分が4センチメートル、基礎（布基礎の立上り部分を除く。）が捨コンクリートを除いて6センチメートルである。直接土に接する部位は「3センチメートル」ではなく1段階大きい4センチメートルになる点が最も問われやすい。電線管をスラブ内に通す場合は、上端筋と下端筋の間に納めてかぶりを侵さないことが施工上の原則である。
鉄骨造の建築物における電気工事との取合いに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
鉄骨造では、高力ボルト孔の径は高力ボルトの径より2ミリメートルを超えて大きくしてはならず（径27ミリメートル以上で構造耐力上支障がない場合は3ミリメートルまで）、高力ボルト相互間の中心距離は径の2.5倍以上と定められている。電気工事側の要点は、梁貫通は設計時に計画したウェブの所定位置に限り設計者・監理者の承諾を得ること、耐火被覆を欠損させたら必ず復旧することである。フランジの現場切欠きは構造耐力に直接影響するため認められない。
防火区画等を貫通する設備及び内装制限に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、建築基準法令上、適当なものの数はどれか。 （イ）給水管が準耐火構造の防火区画を貫通する場合、当該管と防火区画とのすき間は、グラスウール等の準不燃材料で埋めればよい。 （ロ）換気設備の風道が準耐火構造の防火区画を貫通する場合、その貫通する部分又はこれに近接する部分には、10分間防火設備を設ければよい。 （ハ）配電管が防火区画等を貫通する場合の措置として、貫通する部分及びこれから両側にそれぞれ1メートル以内の距離にある部分を不燃材料で造る方法が認められている。 （ニ）内装の制限を受ける居室では、壁の室内に面する部分のうち、床面からの高さが1.2メートル以下の部分も必ず制限の対象となる。
解答正解 1
適当なのは（ハ）のみである。防火区画を貫通する管のすき間はモルタルその他の不燃材料で埋めるもので、準不燃材料では足りない。風道の貫通部に設けるのは特定防火設備であり、10分間防火設備では足りない。内装制限では、居室の壁のうち床面からの高さが1.2メートル以下の部分は制限の対象から除かれる。「不燃／準不燃」「特定防火設備／防火設備」の格の違いと、1.2メートル以下の除外を押さえること。