建築物の各室に設ける機械換気方式に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
換気・排煙・自動制御
必要換気量の算定・排煙設備の基準・制御方式の選定
室内外の温度差による自然換気（重力換気）に関する次の文中、（ ）内に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「開口部の実効面積が一定のとき、重力換気による換気量は給気口と排気口の中心間の垂直距離の平方根に（ Ａ ）する。また、室内外の空気の密度差が大きいほど換気量は（ Ｂ ）なる。室内外の圧力差が零となる高さの位置を（ Ｃ ）といい、その位置は給気側と排気側の開口部の面積配分によって上下に移動する。」
外部風による自然換気（風力換気）に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
下記の条件の室において、給気口と排気口が直列に配置されているものとした場合の合成実効開口面積として、適当なものはどれか。 ・給気口の実効開口面積（流量係数と開口面積の積） 3.0 m2 ・排気口の実効開口面積（流量係数と開口面積の積） 4.0 m2 ・直列に配置された開口部の合成実効開口面積αＡは、1／（αＡ）2 ＝ Σ〔1／（αiＡi）2〕により求めるものとする。
下記の条件の居室において、二酸化炭素濃度を基準として算定した必要換気回数として、適当なものはどれか。 ・室容積 400 m3 ・在室人員 30 人 ・1人当たりの二酸化炭素発生量 0.020 m3/h ・室内二酸化炭素濃度の許容値 1,000 ppm ・外気の二酸化炭素濃度 400 ppm
火を使用する室に設ける換気設備に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、建築基準法上、適当なものの数は次のうちどれか。 （イ）密閉式燃焼器具等以外の火を使用する設備又は器具を設けていない室には、換気設備を設けなくてよい。 （ロ）床面積の合計が100 m2以内の住宅の調理室で、発熱量の合計が12 kW以下の火を使用する設備を設け、かつ、当該調理室の床面積の1/10（0.8 m2未満のときは0.8 m2）以上の有効開口面積を有する窓その他の開口部を換気上有効に設けたものには、換気設備を設けなくてよい。 （ハ）発熱量の合計が6 kW以下の火を使用する設備を設けた調理室で、換気上有効な開口部を設けたものには、換気設備を設けなくてよい。 （ニ）発熱量の合計を算定するに当たっては、密閉式燃焼器具等の発熱量を算入しない。
下記の条件の厨房に設ける換気設備の有効換気量として、建築基準法上、必要な最小の値はどれか。 ・開放式ガス機器の発熱量の合計 12 kW ・密閉式ガス給湯機の発熱量 24 kW ・排気フードはII型（火源を囲む垂下がりを有し、集気部が傾斜したもの）とする ・II型の排気フードを有する場合の定数 n ＝ 20 ・燃料の単位燃焼量当たりの理論廃ガス量 Ｋ ＝ 0.93 m3/kWh
居室に設ける自然換気設備に関する次の記述のうち、建築基準法上、適当でないものはどれか。
局所換気及び全般換気に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
厨房の換気設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
特殊な室の換気に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
排煙設備に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、建築基準法上、適当なものの数は次のうちどれか。 （イ）別表第一（い）欄（一）項から（四）項までに掲げる用途に供する特殊建築物で、延べ面積が500 m2を超えるものには、原則として排煙設備を設けなければならない。 （ロ）階数が2以上で延べ面積が500 m2を超える建築物には、原則として排煙設備を設けなければならない。 （ハ）体育館、スキー場、スケート場、水泳場その他これらに類する用途に供する建築物には、排煙設備を設けることを要しない。 （ニ）階段の部分及び昇降機の昇降路の部分には、排煙設備を設けなければならない。
床面積900 m2の室を、防煙壁により床面積が等しい二つの防煙区画部分に区画し、各防煙区画部分に直接外気に接する排煙口を一つずつ設ける。排煙機を設けずに排煙設備を構成する場合、一の防煙区画部分に設ける排煙口に必要な最小の開口面積として、建築基準法上、適当なものはどれか。
排煙設備の風道に関する次の記述のうち、建築基準法上、適当なものはどれか。
機械排煙設備に関する次の記述のうち、建築基準法上、適当でないものはどれか。
建築基準法に基づく排煙設備と消防法に基づく排煙設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
特別避難階段の附室に設ける加圧防排煙設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
空気調和設備の自動制御に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
空気調和設備に用いる自動制御弁に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
空気調和設備の中央監視制御及び運転制御に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。