施工計画・工程・施工機械・仮設・積算・契約
工程表に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
工程表は目的で使い分ける。バーチャートは作業期間の見通しを示すのに適するが作業間の関連は不明確、ガントチャートは各作業の達成度を示す。ネットワーク工程表は作業間の前後関係と余裕日数、クリティカルパスを明示できる。曲線式工程表は全体の出来高の進捗管理に向く。
次の表の作業からなるネットワーク工程表について、全体工期と作業Dのトータルフロートの組合せとして適当なものはどれか。（作業名／所要日数／先行作業） A／4日／なし、B／6日／A、C／3日／A、D／5日／B、E／7日／B・C、F／4日／C、G／3日／D・E、H／5日／E・F、I／2日／G・H。
解答正解 1
最早開始時刻を前から、最遅完了時刻を後ろから求める。A(0-4)、B(4-10)、C(4-7)、D(10-15)、E(10-17)、F(7-11)、G(17-20)、H(17-22)、I(22-24)で工期は24日。最長経路（クリティカルパス）はA→B→E→H→Iである。作業Dは、後続Gの最遅開始が19日であり、最遅完了19日－最早完了15日＝4日のトータルフロートを持つ。
土工用建設機械の特徴に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
掘削機械は、バケットの動作と作業位置で整理する。バックホウは機械設置面より低い位置を掘削、ローディングショベル（ショベル）は設置面より高い位置を掘削、クラムシェルは垂直方向の深掘り、ドラグラインは広範囲の浅い掘削や水中掘削に適する。ブルドーザは押土、スクレーパは掘削から運搬・まき出しを一貫して行う。
山積容量 q＝0.8 m³のバックホウによる掘削作業の時間当たり作業量（地山土量）Q（m³/h）を、Q＝3,600・q・K・f・E／Cm で求める。バケット係数 K＝0.9、土量換算係数 f＝1／L（L＝1.25）、作業効率 E＝0.75、サイクルタイム Cm＝25 秒とするとき、Q に最も近い値はどれか。
解答正解 2
建設機械の作業量は、1サイクルの掘削量（q×K）を1時間あたりのサイクル数（3,600／Cm）にかけ、さらに土量換算係数と作業効率を乗じて求める。f＝1／L は、ほぐした土量を地山土量に直す係数で、掘削量を地山量で表すために必要である。3,600×0.8×0.9×0.8×0.75／25≒62.2 m³/h。
締固め後の盛土量 5,400 m³を、土取場の地山を掘削して運搬し築造する。この土の土量変化率は、ほぐし率 L＝1.25（ほぐした土量／地山土量）、締固め率 C＝0.90（締固め後の土量／地山土量）である。ほぐした土を、1台当たり積載量 7.5 m³（ほぐした土量）のダンプトラックで運搬するとき、必要な延べ運搬台数に最も近い値はどれか。ただし、ロスは考えない。
解答正解 5
土量には「地山土量」「ほぐした土量」「締固め後の土量」の3つの状態があり、変化率でこれらを換算する。必要な地山土量は、締固め後の土量を C で割って求める（5,400／0.90＝6,000 m³）。運搬するのはほぐした状態の土なので L を乗じる（6,000×1.25＝7,500 m³）。これをダンプの積載量で割ると 1,000 台となる。
土留め工における掘削底面の安定に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
掘削底面の破壊現象は、地盤の種類と原因で区別する。ボイリングは砂質土で浸透流が原因、ヒービングは軟弱粘性土で背面土の重量が原因、盤ぶくれは被圧水が原因、パイピングは浸透流による水みちの形成である。対策は原因に対応して、水位低下・止水・根入れ延長・地盤改良などを選ぶ。
公共工事の積算における工事費の構成に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
工事費は、直接工事費＋共通仮設費＝純工事費、純工事費＋現場管理費＝工事原価、工事原価＋一般管理費等＝工事価格、工事価格＋消費税等相当額＝請負工事費（工事費）、という積上げの構造である。共通仮設費・現場管理費・一般管理費等をまとめて共通費と呼ぶ。2026年10月時点で国土交通省の積算基準に共通する整理であり、率計上の方法は基準改訂で変わりうる。
国の工事契約における入札及び契約の方法に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
国の契約は、会計法で一般競争入札が原則とされ、指名競争入札と随意契約は政令で定める場合に限られる。落札者は、予定価格の制限の範囲内で最低価格の者が原則であり、ダンピング対策として、履行が確保されないおそれがある場合には低入札価格調査を経て他の者を落札者とすることができる。地方公共団体は地方自治法に同様の規定がある。2026年10月時点の法令による。
建設業法に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 5
元請・下請関係に関する主な規定は、書面による契約（第19条）、一括下請負の禁止（第22条）、下請代金の支払（第24条の3：出来形支払を受けた日から1月以内）、施工体制台帳の作成（第24条の8：特定建設業者で下請金額が一定以上）などである。施工体制台帳は民間工事にも適用される点がひっかけになりやすい。2026年10月時点の法令による。
クリティカルパス上に直列に並ぶ作業X、Y、Zがあり、他の経路には十分な余裕があるものとする。各作業の標準と特急（最短）の所要日数・費用が次のとき、全体工期を6日短縮するために増加する直接費の最小額に最も近い値はどれか。（作業／標準日数・費用／特急日数・費用） X／10日・100万円／6日・140万円、Y／8日・90万円／5日・117万円、Z／12日・150万円／8日・198万円。ただし、費用は日数に対して直線的に変化するものとする。
解答正解 2
短縮1日あたりの増加費用（費用勾配）は、X＝(140－100)／(10－6)＝10万円/日（短縮限度4日）、Y＝(117－90)／(8－5)＝9万円/日（同3日）、Z＝(198－150)／(12－8)＝12万円/日（同4日）。クリティカルパス上を短縮するときは、勾配の小さい作業から順に、その短縮限度まで使う。Y 3日（27万円）＋X 3日（30万円）＝57万円となる。実際の短縮では他の経路が新たにクリティカルになるかの確認も必要である。