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環境・エネルギー・技術に関するもの

技術士第一次試験 基礎科目/本試験 第5群・選択6問/収録 15問

環境保全・エネルギー・技術史・技術と社会

問題一覧から1問ずつ選ぶ(15問)
  1. 001 環境基本法が定める公害の範囲(典型七公害)に含まれないもの
  2. 002 環境基準の性格(政策目標であり排出規制値ではない)と対象
  3. 003 循環資源の処理の優先順位(発生抑制・再使用・再生利用・熱回収・適正処分)
  4. 004 地球温暖化対策推進法における温室効果ガスの範囲
  5. 005 太陽放射と地球放射の釣り合いから放射平衡温度を求める
  6. 006 フロン類によるオゾン層破壊の機構とモントリオール議定書の目的
  7. 007 生物多様性条約の目的と名古屋議定書(ABS)
  8. 008 パリ協定の長期目標と、すべての国が目標を提出する枠組みの特徴
  9. 009 高温熱源と低温熱源の温度からカルノー効率を求める
  10. 010 火力発電所の発電電力量と熱効率から燃料消費量を求める
  11. 011 風車の出力が風速の3乗に比例することから出力の倍率を求める
  12. 012 一次エネルギーと二次エネルギーの分類
  13. 013 電磁気学・通信・航空・半導体・分子生物学における主要な発明・発見の年代順
  14. 014 LCAの対象範囲と実施手順、環境マネジメントシステムとの区別
  15. 015 酸性雨の定義(pH 5.6 基準)・原因物質・越境輸送
001五肢択一正誤判定環境基本法が定める公害の範囲(典型七公害)に含まれないもの●○○

環境基本法第2条第3項に定める「公害」に含まれないものは、次のうちどれか。

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解答正解 2

環境基本法では、公害を、事業活動その他の人の活動に伴って生ずる相当範囲にわたる大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染、騒音、振動、地盤の沈下(鉱物の掘採のための土地の掘削によるものを除く。)及び悪臭によって、人の健康又は生活環境に係る被害が生ずることと定義している。この 7 種類を典型七公害と呼ぶ。日照の阻害や電波障害、廃棄物の不法投棄などは、この定義には列挙されていない。

選択肢ごとの判定

1含まれる。鉱物の掘採のための土地の掘削によるものを除き、典型七公害の一つである。
2含まれない。日照の阻害は典型七公害として列挙されていない(建築基準法の日影規制などで扱われる)。これが正解。
3含まれる。典型七公害の一つで、悪臭防止法で規制される。
4含まれる。典型七公害の一つで、振動規制法で規制される。
5含まれる。典型七公害の一つである。
根拠区分 法令出典 環境基本法第2条第3項参照版 e-Gov法令検索(2026年10月確認)更新 2026-10-19
002五肢択一正誤判定環境基準の性格(政策目標であり排出規制値ではない)と対象●●○

環境基本法に定める環境基準に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 5

環境基準は、環境基本法第16条に基づき、人の健康を保護し生活環境を保全する上で維持されることが望ましい基準として政府が定める。対象は大気の汚染、水質の汚濁、土壌の汚染及び騒音で、地域・水域の類型ごとに定められ、科学的知見に応じて改定される。事業者を直接拘束する排出基準・規制基準とは別のもので、行政が施策を進める際の目標という位置づけである。

選択肢ごとの判定

1排出口での規制値は排出基準などで定められる。環境基準は環境中で維持されることが望ましい目標値で、それ自体に罰則はない。
2同条に基づく環境基準の対象は大気、水質、土壌及び騒音である。振動や悪臭は、振動規制法・悪臭防止法に基づく規制基準で対応している。
3騒音や水質などでは、地域・水域の利用目的に応じた類型を設け、これを当てはめる地域・水域を指定する仕組みがある。
4同条は、環境基準について常に適切な科学的判断が加えられ、必要な改定がなされなければならないと定めている。
5正しい。環境基本法第16条第1項の趣旨に合致する。環境基準は行政上の政策目標である。
根拠区分 法令出典 環境基本法第16条参照版 e-Gov法令検索(2026年10月確認)更新 2026-10-19
003五肢択一語句組合せ循環資源の処理の優先順位(発生抑制・再使用・再生利用・熱回収・適正処分)●○○

循環型社会形成推進基本法が定める、廃棄物等の処理に関する原則的な優先順位として、適当なものはどれか。

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解答正解 4

同法は、まず廃棄物等の発生を抑制し、次に循環資源となったものは再使用、再生利用、熱回収の順に循環的な利用を行い、それができないものを適正に処分するという優先順位を定める(技術的・経済的な可能性などを勘案する)。再使用は製品・部品をそのまま使うこと、再生利用は原材料として使うこと、熱回収は燃焼熱をエネルギーとして使うことである。環境負荷の低減の観点から上位ほど優先される。

選択肢ごとの判定

1再使用と再生利用の順が逆。製品や部品をそのまま使う再使用の方が、原材料に戻す再生利用より優先される。
2発生抑制が最優先である。廃棄物等そのものの発生を減らすことが先決で、再使用より優先される。
3熱回収は再生利用が行われない場合に位置づけられ、再生利用より後になる。
4正しい。同法第5条(発生抑制)及び第7条(再使用・再生利用・熱回収・処分の順)に一致する。
5熱回収は最終的な適正処分(埋立てなど)より前に検討する。適正処分は最後である。
根拠区分 法令出典 循環型社会形成推進基本法第5条・第7条参照版 e-Gov法令検索(2026年10月確認)更新 2026-10-19
004五肢択一正誤判定地球温暖化対策推進法における温室効果ガスの範囲●●●

地球温暖化対策の推進に関する法律第2条第3項が規定する「温室効果ガス」に含まれないものは、次のうちどれか。

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解答正解 5

同項が列挙する温室効果ガスは、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、ハイドロフルオロカーボンのうち政令で定めるもの、パーフルオロカーボンのうち政令で定めるもの、六ふっ化硫黄、三ふっ化窒素の 7 種類である(2026年10月時点)。HCFC は物理的には温室効果をもつが、オゾン層破壊物質として別の枠組みで規制されるため、この法律の温室効果ガスには含まれない。

選択肢ごとの判定

1含まれる。温室効果ガスとして列挙されている。
2含まれる。農業活動や燃焼などから排出される温室効果ガスである。
3含まれる。電気絶縁用などに使われる、温暖化係数の大きな温室効果ガスである。
4含まれる。半導体製造などで用いられ、同条に列挙されている。
5含まれない。HCFC はオゾン層破壊物質としてモントリオール議定書とオゾン層保護法で規制され、同条の温室効果ガスには列挙されていない。これが正解。
根拠区分 法令出典 地球温暖化対策の推進に関する法律第2条第3項参照版 e-Gov法令検索(2026年10月確認)更新 2026-10-19
005五肢択一数値計算太陽放射と地球放射の釣り合いから放射平衡温度を求める●●●

地球を太陽定数 S=1361 W/m²、惑星アルベド A=0.30 の黒体球とみなし、大気の温室効果がないと仮定する。地球が吸収する太陽放射と地球が放射する黒体放射が釣り合うときの放射平衡温度として、最も近いものはどれか。ステファン・ボルツマン定数は σ=5.67×10⁻⁸ W/(m²・K⁴) とし、4.2×10⁹ の 4 乗根は約 255 とする。

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解答正解 1

地球が太陽放射を受ける断面積は πR²、放射する表面積は 4πR² なので、S(1-A)πR²=4πR²σT⁴ より T⁴=S(1-A)/(4σ)=1361×0.70/(4×5.67×10⁻⁸)≒4.2×10⁹ K⁴。よって T≒255 K(約-18℃)となる。実際の地表平均は約 288 K(約 15℃)で、差の約 33 K が大気の温室効果によるものである。

選択肢ごとの判定

1正しい。S(1-A)/4=σT⁴ より T≒255 K(約-18℃)。
2アルベドによる反射を考慮せず S/4 を吸収量とした値。
3現在の地球の地表の平均気温(約 15℃)に近い値。温室効果を含んだ実測値であり、温室効果がない場合の計算値ではない。
4地球全表面積に対する割合を 1/2 として計算した値(4πR² ではなく 2πR² で割った)。
5幾何学的因子 1/4 を落とし、S(1-A)=σT⁴ として求めた値。
根拠区分 工学基礎出典 地球環境の基礎(放射平衡と温室効果)更新 2026-10-19
006五肢択一正誤判定フロン類によるオゾン層破壊の機構とモントリオール議定書の目的●●○

オゾン層の破壊とその対策に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

CFC などのフロン類は化学的に安定で、対流圏では分解されずに成層圏に達し、強い紫外線で分解されて塩素原子を放出する。塩素原子は触媒としてオゾンを繰り返し分解する。1985 年のウィーン条約と 1987 年のモントリオール議定書により規制が進み、2016 年のキガリ改正で温室効果の大きい HFC も段階的削減の対象に加わった。オゾン層は紫外線を吸収し、赤外線の温室効果とは別の話である。

選択肢ごとの判定

1フロン類は化学的に安定で対流圏では分解されにくく、成層圏まで到達する。そのため影響が大きい。
2正しい。化学的に安定なために成層圏まで到達し、塩素原子が繰り返しオゾン分解に関与することが破壊の大きな要因である。
3同議定書はオゾン層破壊物質(CFC、ハロン、HCFC など)の生産・消費の規制が目的である。温室効果ガスの削減を主目的とするのは京都議定書やパリ協定である。
4オゾンホールは南極上空で、南半球の春(9〜10 月ごろ)に最も顕著になる。
5オゾン層が吸収するのは主に有害な紫外線(UV-B など)である。地表の気温を保つ主役は水蒸気や二酸化炭素などによる赤外線の吸収・再放射(温室効果)である。
根拠区分 法令出典 オゾン層保護のためのウィーン条約、モントリオール議定書、特定物質の規制等によるオゾン層の保護に関する法律参照版 環境省資料(2026年10月確認)更新 2026-10-19
007五肢択一正誤判定生物多様性条約の目的と名古屋議定書(ABS)●●○

生物多様性に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

生物多様性条約(1992 年採択、1993 年発効)の目的は、生物多様性の保全、構成要素の持続可能な利用、遺伝資源の利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分の三つである。三つ目を具体化した名古屋議定書は 2010 年に名古屋市での COP10 で採択され、2014 年に発効した。ワシントン条約(野生動植物の国際取引)やラムサール条約(湿地)と混同しやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。名古屋議定書は生物多様性条約の三つ目の目的である利益配分を具体化する議定書で、2014 年に発効した。
2これはワシントン条約(CITES)の説明である。名古屋議定書は遺伝資源の利用と利益配分に関するものである。
3三つ目の目的は、遺伝資源の利用から生ずる利益の公正かつ衡平な配分であり、外来生物の根絶ではない。
4同条約は 1992 年に採択され、1993 年に発効した。1972 年の会議は人間環境宣言が採択された会議である。
5一般に生物多様性は、生態系の多様性、種の多様性、遺伝子の多様性の三つの階層で捉えられる。
根拠区分 指針出典 生物多様性条約、名古屋議定書参照版 環境省資料(2026年10月確認)更新 2026-10-19
008五肢択一正誤判定パリ協定の長期目標と、すべての国が目標を提出する枠組みの特徴●●○

パリ協定と地球温暖化対策に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 5

パリ協定は、気温上昇を産業革命前比で 2℃を十分下回るよう抑え、1.5℃に抑える努力を追求することを目標とし、すべての締約国が自国で決定する貢献(NDC)を提出・更新する。世界全体の進捗はグローバル・ストックテイクで 5 年ごとに評価される。具体的な削減目標の数値や期限は見直されるため、最新の内容は環境省等で確認する必要がある(2026年10月時点)。

選択肢ごとの判定

1パリ協定はすべての締約国が削減目標を提出する枠組みで、先進国のみに義務を課した京都議定書とは異なる。
2パリ協定は各国の自主的な目標を基礎とし、目標の未達成に対する罰金のような制裁は定めていない。透明性の確保と実施・遵守の促進の仕組みが設けられている。
3長期目標は 2℃を十分下回り、1.5℃に抑える努力を追求することである。3℃未満ではない。
4同法第2条の2には、パリ協定の目標を踏まえ、2050 年までの脱炭素社会の実現を旨として対策を推進することが基本理念として規定されている(2026年10月時点)。
5正しい。目標水準は国際合意で示し、各国の削減目標は自国が決定して提出する仕組みである。
根拠区分 法令出典 パリ協定第2条・第4条、地球温暖化対策の推進に関する法律第2条の2参照版 e-Gov法令検索(2026年10月確認)更新 2026-10-19
009五肢択一数値計算高温熱源と低温熱源の温度からカルノー効率を求める●●○

高温熱源 527℃ と低温熱源 27℃ の間で動作する熱機関の理論最大熱効率(カルノー効率)として最も近いものはどれか。

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解答正解 3

カルノー効率は η=1-Tc/Th(温度は絶対温度)。Th=527+273=800 K、Tc=27+273=300 K なので η=1-300/800=0.625、つまり 62.5%。実際の熱機関はこれより低い。温度は必ず K に換算して比を取る点が要点であり、高温側・低温側の一方でも℃のままだと大きく誤る。

選択肢ごとの判定

1排熱の割合 Tc/Th を効率としてしまった値。効率は 1-Tc/Th である。
2高温熱源の温度を℃のまま用いた値(1-300/527)。両方を絶対温度にしていない。
3正しい。Th=800 K、Tc=300 K より η=1-300/800=0.625。
4両方の温度を℃のまま用いた値(1-27/527)。
5低温熱源の温度を℃のまま用いた値(1-27/800)。
根拠区分 工学基礎出典 熱力学の基礎(カルノーサイクルと熱効率)更新 2026-10-19
010五肢択一数値計算火力発電所の発電電力量と熱効率から燃料消費量を求める●●●

発電機出力 500 MW の石炭火力発電所が定格出力で 1 時間運転するときの石炭消費量として最も近いものはどれか。ただし、プラント全体の熱効率(燃料の発熱量に対する発電電力量の比)は 40%、石炭の発熱量は 25 MJ/kg、1 kWh=3.6 MJ とする。

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解答正解 4

1 時間の発電電力量は 500 MW×1 h=5.0×10⁵ kWh=5.0×10⁵×3.6 MJ=1.8×10⁶ MJ。熱効率 40%なので投入熱量は 1.8×10⁶/0.4=4.5×10⁶ MJ。石炭の発熱量 25 MJ/kg で割ると 1.8×10⁵ kg=180 t。熱効率は「出力÷入力」なので、入力を求めるには出力を効率で割る。

選択肢ごとの判定

1正しい値の 1/25。単位換算(MJ と kg、t)で桁を誤った値。
2熱効率で割るべきところを掛けた値(1.8×10⁶ MJ×0.4/25)。
3熱効率を考慮せず、発電電力量の熱量 1.8×10⁶ MJ をそのまま発熱量で割った値。
4正しい。必要な熱量 1.8×10⁶ MJ/0.4=4.5×10⁶ MJ を 25 MJ/kg で割ると 1.8×10⁵ kg=180 t。
5熱効率 0.4 で二度割った値。
根拠区分 工学基礎出典 エネルギー工学の基礎(熱効率と燃料消費量)更新 2026-10-19
011五肢択一数値計算風車の出力が風速の3乗に比例することから出力の倍率を求める●●○

風力発電において、風車の受風面積、空気密度及び出力係数が一定とみなせるとき、風速が 6 m/s から 9 m/s に増加すると、風車の出力は約何倍になるか。

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解答正解 3

風が持つ運動エネルギーの流れ(風のパワー)は、単位時間に風車の受風面積を通過する空気の質量 ρAv に運動エネルギー v²/2 を掛けて P=ρAv³/2 となり、風速の 3 乗に比例する。実際の出力はこれに出力係数 Cp を掛けたもので、Cp の理論上限(ベッツ限界)は 16/27≒0.593 である。風速が 1.5 倍になると出力は 1.5³≒3.4 倍となる。

選択肢ごとの判定

1出力が風速に比例するとした値。
2出力が風速の 2 乗に比例するとした値。
3正しい。出力は風速の 3 乗に比例するので (9/6)³=1.5³=3.375≒3.4 倍。
4風速比 1.5 に指数 3 を掛けた値。3 乗ではなく 3 倍にしている。
5風速比を 4 乗した値(1.5⁴≒5.06)。
根拠区分 工学基礎出典 エネルギー工学の基礎(風力エネルギー)更新 2026-10-19
012五肢択一正誤判定一次エネルギーと二次エネルギーの分類●○○

エネルギーの分類に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 2

一次エネルギーは自然界に存在する形のまま得られるエネルギー(石油、石炭、天然ガス、ウラン、水力、太陽光、風力など)、二次エネルギーはそれを変換・加工したもの(電力、ガソリン、都市ガス、水素など)である。電力は一次エネルギーを発電で変換した二次エネルギーであり、変換や送電では損失が生じる。

選択肢ごとの判定

1適当。化石燃料は典型的な一次エネルギーである。
2適当でない。電力は石炭・石油・天然ガス・水力などを変換して得られる二次エネルギーである。これが正解。
3適当。精製や発電などの変換を経て利用される。
4適当。発電に用いるエネルギー源としては一次エネルギーである。
5適当。水素は自然界にそのまま存在するわけではなく、製造して利用する二次エネルギーである。
根拠区分 工学基礎出典 エネルギー工学の基礎(一次エネルギーと二次エネルギー)更新 2026-10-19
013五肢択一組合せ選択電磁気学・通信・航空・半導体・分子生物学における主要な発明・発見の年代順●○○

次の科学技術上の出来事ア〜オを古いものから新しいものへ並べたものとして、適当なものはどれか。 ア ファラデーによる電磁誘導の発見 イ ベルによる電話の実用化(特許取得) ウ ライト兄弟による動力飛行機の有人初飛行 エ ワトソンとクリックによる DNA 二重らせん構造モデルの提案 オ バーディーンとブラッテンらによるトランジスタ(点接触型)の発明

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解答正解 4

ファラデーの電磁誘導の発見は 1831 年、ベルの電話の特許取得は 1876 年、ライト兄弟の初飛行は 1903 年、ベル研究所でのトランジスタの発明は 1947 年、ワトソンとクリックの DNA 二重らせんモデルの提案は 1953 年である。したがってア→イ→ウ→オ→エの順になる。電磁気学→通信→航空→半導体→分子生物学と、技術分野の移り変わりとともに覚えるとよい。

選択肢ごとの判定

1トランジスタ(1947 年)が DNA 二重らせんモデル(1953 年)より先である。最後の二つが逆。
2電磁誘導の発見(1831 年)は電話の実用化(1876 年)より前である。最初の二つが逆。
3電話の実用化(1876 年)は飛行機の初飛行(1903 年)より前である。二番目と三番目が逆。
4正しい。年代は順に 1831 年、1876 年、1903 年、1947 年、1953 年である。
5飛行機の初飛行(1903 年)はトランジスタの発明(1947 年)より前である。三番目と四番目が逆。
根拠区分 工学基礎出典 科学技術史(19〜20世紀の主要な発明・発見)更新 2026-10-19
014五肢択一正誤判定LCAの対象範囲と実施手順、環境マネジメントシステムとの区別●●○

ライフサイクルアセスメント(LCA)と環境マネジメントに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

LCA は、製品やサービスのライフサイクル全体(資源採取、製造、輸送、使用、廃棄・リサイクル)における環境負荷を定量化する手法で、目的及び調査範囲の設定、インベントリ分析、影響評価、解釈の順に進める。一方、ISO 14001 は組織が環境負荷を継続的に低減するための環境マネジメントシステム(PDCA)の規格であり、製品の評価手法である LCA とは別物である。

選択肢ごとの判定

1正しい。個別の工程だけでなく全過程を通じて環境負荷を捉える点が特徴で、枠組みは ISO 14040 / 14044 に規定される。
2LCA は原材料の採取から廃棄・リサイクルまでの全過程を対象とする。範囲は目的に応じて設定されるが、製造段階だけに限るものではない。
3LCA の手順は、目的及び調査範囲の設定、インベントリ分析、影響評価、解釈の順であり、目的と範囲の設定が最初である。
4LCA では二酸化炭素など温室効果ガス以外に、資源消費、酸性化、富栄養化、水使用など多様な影響領域を対象にできる。
5ISO 14001 は組織の環境マネジメントシステムの要求事項を定めた規格である。LCA の枠組みは ISO 14040 / 14044 である。
根拠区分 指針出典 ISO 14040 / 14044(LCA)、ISO 14001(環境マネジメントシステム)参照版 規格の版は最新版を要確認(2026年10月時点)更新 2026-10-19
015五肢択一正誤判定酸性雨の定義(pH 5.6 基準)・原因物質・越境輸送●●○

酸性雨に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

大気中の二酸化炭素(約 400 ppm)と平衡にある純水の pH は、炭酸の電離平衡から約 5.6 と計算される。このため自然の降水でも弱酸性であり、pH 7 を基準にはせず、一般に pH 5.6 以下を酸性雨と呼ぶ。硫黄酸化物・窒素酸化物が硫酸・硝酸となって雨に溶け込むことが主因で、長距離輸送により越境して被害を生じる。

選択肢ごとの判定

1適当。二酸化炭素が溶けて生じる炭酸による弱い酸性が基準になっている。
2適当。化石燃料の燃焼や自動車の排ガスなどが主な発生源である。
3適当でない。大気中の二酸化炭素と平衡にある雨水でも pH は約 5.6 になるため、一般には pH 5.6 を基準にそれより低いものを酸性雨として扱う。これが正解。
4適当。越境大気汚染として国際的な監視や協力が行われている。
5適当。生態系と社会基盤の両方に影響を及ぼす。
根拠区分 工学基礎出典 環境化学の基礎(酸性雨・大気汚染)更新 2026-10-19

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