建築基準法に基づく非常用の照明装置に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
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解答正解 4
非常用の照明装置は、火災などで停電したときに避難のために必要な明るさを確保する設備で、建築基準法施行令第126条の4・5に基づく。直接照明、予備電源、所定の床面照度などが構造の基本条件。予備電源には、自家発電設備のほか蓄電池（器具内蔵形を含む）が使われる。設置の対象や点灯継続時間の細部は告示で定められている。2026年10月時点。
選択肢ごとの判定
1非常用の照明装置は直接照明とする必要がある。間接照明は光量が不足するため認められない。
2停電時に自動で点灯するように、予備電源を備える必要がある。手動点灯では暗闇の中の避難に間に合わない。
3蓄電池を内蔵する形式も予備電源として認められ、広く使われている。自家発電設備に限られるわけではない。
4正しい。令第126条の5で、直接照明とし、予備電源を設けて、床面で所定の照度を確保することが求められる。