施工管理法（基礎的な能力）

解答正解 3

仮設物の配置は、作業効率だけでなく、第三者災害の防止、車両動線と作業動線の分離、避難経路の確保という三つの視点で決める。揚重設備は作業半径が架空電線や隣接建築物に及ぶかどうかが安全上の最大の関心事であり、離隔の確保は設置位置を決める前提条件であって、設置後に調整できるものではない。効率を優先して位置を先に決めると、離隔が確保できず設備の盛替えが必要になり、工程にも影響する。

解答正解 3

移動式クレーンの定格荷重は作業半径とジブの長さに応じて変化する値であり、機種の最大つり上げ荷重と混同してはならない。アウトリガーは最大限に張り出すのが原則であるが、張り出せない場合は、その張出し幅に応じた定格荷重を荷重が下回ることが確実に見込まれるときに限り作業できる。地盤が軟弱で転倒のおそれがある場所では、必要な広さと強度をもつ鉄板等の敷設が求められ、アウトリガーの張出しでは代替できない。

解答正解 2

施工図は施工に先立って作成し、監督職員の承諾を受けてから施工に用いる。天井内のように電気・空調・衛生の各設備が集中する部分は、建築の天井伏図に各設備を重ねた総合図によって位置関係を調整してから個別の施工図に展開する。承諾済みの施工図であっても、現場条件の変化により変更が必要になれば改めて承諾を受けて変更するものであり、「一度承諾を受けたら変えられない文書」ではない。

解答正解 4

コンクリートに埋め込む電線管・ボックス・スリーブ・インサートは、いずれも型枠の組立てから配筋、打込みまでの間に位置を確定させて固定するのが基本であり、打込み後の修正は構造体を傷める。インサートは支持する器具の質量と取付け方法で種類と位置が決まるため、器具仕様の確定を型枠工事の工程に先行させる必要がある。打込み時は配管の移動・浮上がりや型枠からの外れが起こりやすいため、電気工事側の立会いが欠かせない。

解答正解 1

受変電設備、発電設備、大型の分電盤などは受注生産品で製作期間が長く、据付け時期から製作期間と承諾図の手続に要する期間を逆算して発注時期を決めるのが工程計画の基本である。承諾図は製作に着手する前に承諾を受けるものであり、製作後に確認しても仕様の相違は是正できない。工場立会検査を行う場合は、検査そのものの期間に加えて、手直しが生じたときの期間も工程に織り込む。

解答正解 5

工程表は「何を知りたいか」で選ぶ。作業の実施時期を一覧するならバーチャート、作業相互の関連と工期への影響を追うならネットワーク工程表、繰返し作業の歩調を揃えるならタクト工程表、全体の進み遅れを量で見るなら出来高累計曲線である。ガントチャートは縦軸に作業名、横軸に各作業の達成度をとる図で、各作業が何パーセント進んだかは分かるが、作業相互の関連も余裕日数も表現できない。バーチャートとガントチャートを同じものとして扱う取り違えに注意する。

解答正解 5

全体工期を決めているのはクリティカルパスであるから、余裕のある経路上の作業をいくら短縮しても全体工期は変わらない。短縮はクリティカルパス上の作業から手を付け、1日短縮するのに要する追加費用（費用勾配）の小さい作業を優先する。ただしクリティカルパスを短縮すると余裕の小さかった別の経路が新たなクリティカルパスになるため、1日短縮するごとに全経路を計算し直す必要がある。

解答正解 1

開始から終了までの経路は3通りで、A→B→E→H→I＝2＋8＋6＋3＋2＝21日、A→C→F→H→I＝2＋5＋8＋3＋2＝20日、A→D→G→H→I＝2＋4＋9＋3＋2＝20日である。クリティカルパスは最長経路であるから21日のA→B→E→H→Iとなる。単独で所要日数が最も長い作業G（9日）を含む経路が最長になるとは限らない点、及び経路は必ず最終作業まで通すという点が取り違えやすい。

解答正解 3

当初の経路は、A→B→D→F→G＝3＋6＋5＋4＋2＝20日、A→C→D→F→G＝3＋4＋5＋4＋2＝18日、A→E→F→G＝3＋8＋4＋2＝17日で、全体工期は20日である。作業Eを含む経路には20−17＝3日の余裕（トータルフロート）しかないため、所要日数が6日増えると余裕を3日超過する。増加後の経路はA→E→F→G＝3＋14＋4＋2＝23日となり、全体工期は23日、すなわち3日延びる。増加日数がそのまま工期の延びになるわけでも、余裕があるから影響がないわけでもない点に注意する。

解答正解 2

最早開始時刻は先行作業の最早終了時刻の最大値であるから、作業Cは作業Aの終了時刻4日がそのまま最早開始時刻となる。全体工期は最長経路B→D→F→G＝6＋7＋4＋2＝19日で、作業Fの最遅開始時刻は19−2−4＝13日である。したがって作業Cの最遅終了時刻は13日、最遅開始時刻は13−5＝8日となる。最遅開始時刻と最遅終了時刻の混同、及び先行作業の異なる作業Bの時刻との取り違えが典型的な誤りである。

解答正解 2

遅れに対する処置は、まず原因を作業単位で特定し、その作業が全体工期を支配するクリティカルパス上にあるかどうかを判定することから始める。クリティカルパス上であれば増員・施工方法の変更・作業時間の延長などを費用と安全の両面で比較し、そうでなければ余裕日数の範囲内かどうかで対応を決める。作業員の増員は、作業場所の輻輳による能率低下や安全上の支障を招くこともあるため、常に有効とは限らない。

解答正解 3

総合工程表は着工から完成引渡しまでの主要な流れと、受電・試運転調整・各種検査といった節目を示す全体計画であり、月間工程表はこれを月単位に、週間工程表は週単位に具体化したものである。週間工程表は翌週の作業を関係業者と突き合わせる場で用いるため、作業間の連絡調整や安全上の措置と直結する。総合工程表も条件の変化に応じて見直すものであり、月間工程表の側だけで辻褄を合わせると全体計画と実態が乖離する。

解答正解 1

品質管理は、まず何を管理するか（品質特性の決定）を決め、次にどの水準を狙うか（品質標準の設定）を定め、それを実現する作業の方法（作業標準の決定）を決めてから作業に着手する。作業で得たデータを整理・解析して規格を満たしているか、工程が安定しているかを確認し、異常があれば原因を追究して処置する。品質標準は「目標とする値とばらつきの幅」であり、作業標準はそれを守るための手段であるから、標準が先で手段が後という順序を逆にしないことが要点である。

解答正解 5

品質特性は、工程の状態を総合的に表し、設計品質に重要な影響を与え、測定しやすく、結果から工程に処置がとりやすいものを選ぶ。真の特性の測定が困難なときは代用特性を用いるが、真の特性との関係が明確でなければ管理の意味をなさない。完成後でなければ測定できない特性を選ぶと、異常が判明したときには既に手遅れであり、工程に処置を施すという品質管理の目的そのものが果たせない。

解答正解 4

天井内、床下、コンクリート埋込み部のように完成後に見えなくなる部分は、隠ぺいされる前が唯一の確認機会であり、その時点で施工状態を確認して記録と工事写真を整備する。一工程の施工が完了したときも、その都度、確認に必要な記録を整備するのが原則である。不合格箇所は手直し後に再試験を行って合格を確認しなければ、後工程に不良を持ち込むことになる。

解答正解 2

漏れ電流は、電路の各線に流れる電流のベクトル和（零相電流）として現れるため、対象回路の電線を一括してクランプしなければ検出できない。1線だけをクランプすればその線の負荷電流を測ることになり、漏れ電流の測定にはならない。絶縁抵抗の測定は電路を開路して電源を確実に遮断したうえで行い、電子機器やサージ防護デバイスは測定電圧で損傷するため電路から切り離す。接地抵抗計の補助接地極は、電位分布が重ならないよう互いに十分離してほぼ一直線上に配置する。

解答正解 5

特定元方事業者には、協議組織の設置及び運営、作業間の連絡及び調整、作業場所の巡視、関係請負人が行う安全衛生教育に対する指導及び援助などが義務付けられている。このうち作業場所の巡視は特定元方事業者自らが毎作業日に少なくとも1回行うものであり、関係請負人に代行させて報告を受ける形にすることはできない。会議は「定期的」、連絡調整は「随時」、巡視は「毎作業日に少なくとも1回」と、それぞれ頻度の定め方が異なる点を取り違えないこと。

解答正解 4

KYT基礎4ラウンド法は、現状把握（どんな危険がひそんでいるか）→本質追究（これが危険のポイントだ）→対策樹立（あなたならどうする）→目標設定（私たちはこうする）の4段階で進め、最後に指差し唱和で重点実施項目を確認する。危険予知活動は災害が起こる前に危険を先取りする活動であり、事後の原因分析とは目的が異なる。ツールボックスミーティングは作業開始前に職長を中心とした少人数で行う短時間の打合せで、KY活動はその中で行われることが多い。

解答正解 1

延線は、ケーブルに許容値を超える張力と側圧をかけないことが第一である。屈曲部にはシーブを配置して方向を変え、直線部にはコロを入れて摩擦を減らす。屈曲半径を小さくすると絶縁体やしゃへい層に損傷を与えるため、ケーブルの仕上り外径に応じて定められた最小屈曲半径以上を確保する。引込みが重くなったときは速度を上げるのではなく、いったん止めて引っ掛かりの原因を除くのが手順である。

解答正解 4

圧着接続の品質は、電線の太さと端子に適合した工具・ダイスを使うかどうかでほぼ決まり、不適合な工具による圧着は接触抵抗の増大と引張強さの低下を招く。端子ねじは強く締めるほどよいわけではなく、規定の締付けトルクで締め、ねじの破損や端子の変形を避ける。扉に取り付けた機器への配線は開閉により繰り返し曲げを受けるため、余裕をもたせて可動部の断線を防ぐ。動力回路と弱電回路を同一の束にすると誘導障害の原因となる。