建築物の電気設備工事に着手するにあたり行う事前調査及び総合施工計画書への反映に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
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解答正解 3
総合施工計画書は、工事の着手に先立って現場の総合的な進め方を定めるために作成し、監督職員の承諾を得たうえで工事を進める文書である。実績をとりまとめる記録ではなく、施工の前に立てる計画であるから、工種の完了後に作成するという判断は成り立たない。事前調査は、受電までのリードタイム・既設埋設物・近隣条件・既存建物の利用状況など、後から変更すると工期と原価に跳ね返る要素を着手前に確定させるために行う。
選択肢ごとの判定
1適当。受電までの期間は電力供給者側の工事日程に左右され、工程全体の起点となるので着手前に確認しておく必要がある。
2適当。埋設物は台帳と現況が一致しないことがあるため、照会と試掘の併用が現実的な確認方法である。
3最も不適当。総合施工計画書は着手前に作成して監督職員の承諾を受けるものであり、工種完了後の実績整理は完成図・施工記録の役割である。これが正解。
4適当。搬入計画と仮設計画の前提となる外部条件であり、事前調査の対象となる。
5適当。改修工事では停電可能な時間帯が工程の最大の制約条件になるため、着手前に建物管理者と合意しておく。