施工計画書・届出・工程表・ネットワーク計算
管工事の施工計画を立案するに当たって行う事前調査に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
事前調査は、契約条件（設計図書）の確認と現場条件の確認の二本立てで行う。既設の給排水管・ガス管・電線類などの地中埋設物は、掘削に着手してから発見したのでは工程にも安全にも直結する手戻りとなるため、着工前に埋設物管理者への照会や試掘によって確認しておく。設計図書に記載がないことは、調査を省略してよい理由にはならない。
機械設備工事の施工計画書に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 1
総合施工計画書は工事の着手に先立って工事全般の総合的な計画としてまとめ、工種別施工計画書は当該工種の施工に先立って、品質計画、施工の具体的な計画及び一工程の施工の確認内容を含めて作成する。いずれも「施工の前」に作る計画であり、施工後に整備する工事の記録や完成図とは役割が異なる点を取り違えないこと。
建築設備工事の仮設計画に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 2
仮設計画は、資材置場、揚重機、搬入経路、仮設電力・給水を一体で検討し、材料の二重運搬や仮置きの手戻りを防ぐように立案する。指定仮設か任意仮設かは費用や変更の取扱いの区別であって、工事現場の安全を確保する責任が施工者にあることは変わらない点に注意する。
機器の搬入及び据付けの計画に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 4
移動式クレーンの定格荷重は、ジブの傾斜角及び長さ（すなわち作業半径）に応じて変わる値であり、つり具の質量を控除した荷重として定められている。したがって揚重計画では、設置位置と作業半径を定めたうえで、その条件における定格荷重を確認する。搬入経路（開口寸法、通路幅、床の耐荷重）の検討は、機器の分割の要否を左右するため計画の早い段階で行う。
建設工事に係る申請書又は届出書と、その提出先の組合せのうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
道路占用許可は、道路法第32条により道路管理者の許可を受けるものである。所轄警察署長が許可権者となるのは道路交通法第77条の道路使用許可であり、根拠法も許可権者も異なる。道路を掘削して配管を布設し継続して使用する場合が占用許可、資材搬入などで一時的に道路を使用する場合が使用許可、と整理すると取り違えにくい。
建設工事に伴う申請及び届出に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 2
特定建設作業の実施届出は、騒音規制法第14条により、指定地域内で特定建設作業を伴う建設工事を施工する者が、作業開始の日の7日前までに市町村長に届け出る。届出先が「市町村長」である点と、期限が「7日前」である点をセットで押さえる。振動規制法の特定建設作業実施届出も同様に市町村長・7日前である。
機械設備工事の施工図及び機器の製作図に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 1
施工図は施工に先立って作成し、監督職員の承諾を受ける。関連する建築工事や電気設備工事との取合い・納まりを調整して作成するものであり、設計図の単なる転記ではない。機器の製作図は製作に着手する前に仕様や外形寸法、接続位置を確認するためのもので、完成後に整備する完成図等とは目的が異なる。
工事写真及び工事の記録に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
工事写真は施工の事実を証明する記録であるため、編集（画像処理）を行ってはならない。ただし、小黒板に記載すべき情報を電子的に写真へ記入することは編集に当たらない。隠ぺい状態となる部分は覆われる前に撮影しておくことと併せて押さえる。
機器及び材料の現場における保管に関する次の記述のうち、適当なものの数はどれか。 （イ）硬質ポリ塩化ビニル管は、直射日光を避け、平坦な場所に枕木を用いて保管する。 （ロ）鋼管を屋外に仮置きする場合は、地面に直接接するように平積みし、上部をシートで覆う。 （ハ）グラスウール保温材は、雨水や湿気を吸わないよう、屋内の乾燥した場所に保管する。 （ニ）搬入した機器は、工事に使用するまでの間、破損や変質が生じないように保管する。
解答正解 3
適当なものは（イ）（ハ）（ニ）の3つである。（ロ）は、鋼管を地面に直接接して置くと下面に水がたまって発錆や汚損の原因となるため、枕木などを用いて地面から離して保管する。標準仕様書は、搬入した機材を工事に使用するまで破損・変質等がないよう保管することを求めており、材種ごとの弱点（塩化ビニル管は紫外線と変形、保温材は吸湿、鋼管は発錆）に応じた措置をとる。
施工計画の立案に関する次の記述のうち、適当なものの数はどれか。 （イ）過去に実績のある方法を無条件に踏襲するのではなく、より合理的な方法がないか検討する。 （ロ）施工計画は早い段階で一つの案に絞り込むこととし、複数案の比較検討は行わない。 （ハ）施工計画の内容は、法令及び契約条件よりも現場の実情を優先して定める。 （ニ）工程、品質、原価及び安全の各目標は、相互の関係を踏まえて総合的に調整する。
解答正解 2
適当なものは（イ）（ニ）の2つである。（ロ）は、複数の代替案を立てて比較検討することが施工計画立案の基本であり、初めから一案に絞ることは合理化の機会を失わせる。（ハ）は、施工計画は法令及び契約条件（設計図書）を満たす範囲で立てるものであり、現場の実情を理由にこれらを下回ることはできない。
工程管理に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 1
工程管理は、計画（Plan）、実施（Do）、検討（Check）、処置（Action）を繰り返すPDCAサイクルによって行う。要点は「実績を記録すること」ではなく、計画と実績の差を早期に把握して是正することにある。施工速度を過度に高めると、時間外労働や機械・作業員の追加投入により単位当たりの直接費はかえって増加する。
各種の工程表の特徴に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
出来高累計曲線は工事全体の出来高の進捗を時系列で表すもので、個々の作業の相互関係や工期を左右する作業は表せない。作業の順序関係とクリティカルな作業を明示できるのはネットワーク工程表である。ガントチャートは達成度、バーチャートは暦日という横軸の違いを併せて押さえる。
ネットワーク工程表に用いる用語に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 4
ダミーは、時間も資源も消費せず作業の順序関係だけを表す擬似作業で、所要時間は0として破線の矢線で表す。クリティカルパスは最も所要日数の長い経路であり、後続作業の最早開始時刻に影響を与えない余裕はフリーフロート、全体工期に影響を与えない範囲での最大の余裕がトータルフロートである。
工程管理に用いる曲線式工程表に関する次の文章中、（ ）内に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「工事の出来高の累計を縦軸に、工期を横軸にとって表した出来高累計曲線は、工事の初期と終期の出来高が中期に比べて（ Ａ ）なるため、一般に（ Ｂ ）字形となる。予定出来高曲線に対して許容できる上方と下方の限界を示した曲線を工程管理曲線といい、実施出来高の累計がこの（ Ｃ ）を下回った場合は、工程を促進する措置が必要となる。」
解答正解 1
工事は準備や仮設に時間を要する初期と、手直しや検査が中心となる終期で出来高が小さく、中期に出来高が大きくなるため、出来高累計曲線はＳ字形となる。工程管理曲線（バナナ曲線）は上方・下方の許容限界を示し、実施出来高が下方許容限界曲線を下回れば工程は遅延であり促進措置が必要、上方許容限界曲線を上回れば資源投入が過大でないかを確認する。
工程計画に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。
解答正解 1
タクト工程表は、各階や各区画で同じ作業が繰り返される工事において、工種ごとに一定の周期（タクト）を定めて流れ作業的に進める工程表であり、高層建築物の基準階の設備工事に適する。山積み図は日々必要となる労務量等を積み上げた図で、フロートをもつ作業の日程を移動させる山崩しによって平準化する。
工程の進捗管理に関する次の記述のうち、適当なものの数はどれか。 （イ）工程が遅延している場合は、まず遅延の原因を分析し、作業方法や人員・機械の配置の見直しを検討する。 （ロ）工期を短縮するために作業員を無制限に増員すると、作業能率が低下し、かえって工期が延びることがある。 （ハ）一度作成した工程表は変更せず、実施工程が計画と異なる場合は実績のみを記録する。 （ニ）実施工程が予定を大きく上回って進んでいる場合も、資源の投入が過大になっていないかを確認する。
解答正解 3
適当なものは（イ）（ロ）（ニ）の3つである。（ハ）は誤りで、施工条件が変わり実施工程と計画に差が生じた場合は、支障が生じないよう工程表を直ちに変更し、施工に先立って承諾を受ける。進捗が予定を大きく上回る場合も、資源の過剰投入により原価が悪化していないかを確認する点が見落とされやすい。
次の条件の工事について、クリティカルパスと全体工期の組合せとして、適当なものはどれか。 ・作業Ａ：先行作業なし、所要日数3日 ・作業Ｂ：先行作業なし、所要日数5日 ・作業Ｃ：先行作業はＡ、所要日数6日 ・作業Ｄ：先行作業はＡ及びＢ、所要日数4日 ・作業Ｅ：先行作業はＢ、所要日数3日 ・作業Ｆ：先行作業はＣ及びＤ、所要日数5日 ・作業Ｇ：先行作業はＤ及びＥ、所要日数7日 ・工事は、作業Ｆ及び作業Ｇがともに完了した時点で完了する。
解答正解 3
開始から終了までの経路は、Ａ→Ｃ→Ｆ＝14日、Ａ→Ｄ→Ｆ＝12日、Ａ→Ｄ→Ｇ＝14日、Ｂ→Ｄ→Ｆ＝14日、Ｂ→Ｄ→Ｇ＝16日、Ｂ→Ｅ→Ｇ＝15日の6経路である。最長経路であるＢ→Ｄ→Ｇの16日がクリティカルパスと全体工期となる。作業Ｄが先行作業ＡとＢの双方の完了を待つ点を見落とすとＡ→Ｄの経路だけで判断してしまう。
次の条件の工事について、作業Ｃのトータルフロートとフリーフロートの組合せとして、適当なものはどれか。 ・作業Ａ（墨出し）：先行作業なし、所要日数2日 ・作業Ｂ（配管工事）：先行作業はＡ、所要日数12日 ・作業Ｃ（機器据付け）：先行作業はＡ、所要日数4日 ・作業Ｄ（機器廻り配管）：先行作業はＣ、所要日数3日 ・作業Ｅ（保温工事）：先行作業はＢ及びＤ、所要日数5日 ・作業Ｆ（試運転調整）：先行作業はＥ、所要日数3日
解答正解 2
経路はＡ→Ｂ→Ｅ→Ｆ＝22日とＡ→Ｃ→Ｄ→Ｅ→Ｆ＝17日の2つで、全体工期は22日、クリティカルパスはＡ→Ｂ→Ｅ→Ｆである。作業Ｃは最早開始2日・最早完了6日、最遅完了11日であるからトータルフロートは5日。一方、後続の作業Ｄの最早開始時刻も6日であるためフリーフロートは0日となる。トータルフロートが後続作業と共有する余裕であるのに対し、フリーフロートはその作業だけで使い切れる余裕である点が要点。
工事の工期と原価に関する次の文章中、（ ）内に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「一般に、施工速度を速めて工期を短縮していくと、単位施工量当たりの直接費は（ Ａ ）する。一方、現場管理費などの間接費は、工期の延長に伴って（ Ｂ ）する。直接費と間接費を合計した総工事費が最小となる工期を（ Ｃ ）という。」
解答正解 2
工期を短縮するほど時間外労働や資源の追加投入が必要となるため直接費は増加し、逆に工期が延びるほど現場管理費などの間接費は増加する。両者の和である総工事費が最小となる工期を最適工期（経済速度に対応する工期）という。採算速度は、施工出来高が損益分岐点の出来高を上回る施工速度を指す別の概念であり、混同しやすい。
工程管理に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
工程は品質及び安全を確保できる範囲で計画するものであり、工期の短縮を品質・安全に優先させることはできない。所要日数は施工数量を1日当たりの施工能力で除して求め、トータルフロートが0の作業を順につないだ経路がクリティカルパスとなる。