品質管理・安全管理・施工

解答正解 2

パレート図は件数の多い順に並べた棒グラフと累計比率の折れ線からなり、重点指向で対策項目を絞り込むために用いる。特性要因図は結果と要因の関係を魚の骨状に整理した図、散布図は対応する二つのデータの相関を調べる図である。ヒストグラムはデータのばらつきの分布を、管理図は工程の時間的な変化と異常の有無をみるものであり、目的が異なる点を取り違えやすい。

解答正解 4

溶接部は全線の目視検査（全数検査）が原則で、放射線透過検査等の非破壊検査は所定の抜取率による抜取検査とする使い分けになっている。抜取検査で不合格が出た場合は同数を再抜取りし、合計不合格率が 5 ％ 以内であれば合格、それを超えれば当該群の全溶接部を検査する。抜取検査は「合否を群単位で判定する」ものであり、不合格箇所だけを直せば済むわけではない点が要点である。

解答正解 3

配管の試験は、隠ぺい又は埋戻し、配管完了後の塗装、保温施工のいずれかの施工前に行い、漏れが発見された場合に手直しできる状態で実施する。給水管及び給湯管の水圧試験は保持時間が最小 60 分で、試験圧力は水頭が最も大きい配管の最下部で規定される。排水管は満水試験（保持時間最小 30 分）を行い、衛生器具等の取付け完了後に改めて通水試験を行う二段構えである。

解答正解 4

水配管（冷温水管）の水圧試験圧力は最高使用圧力の 1.5 倍で、0.4×1.5＝0.6 MPa となるが、0.75 MPa 未満の場合は 0.75 MPa とする下限規定があるため 0.75 MPa となる。蒸気管は最高使用圧力の 2 倍で 0.05×2＝0.1 MPa となるが、0.2 MPa 未満の場合は 0.2 MPa とする下限規定があるため 0.2 MPa となる。倍率（水配管 1.5 倍・蒸気管 2 倍）と下限値（0.75 MPa・0.2 MPa）の二段階で決まる点が要点である。

解答正解 1

風量測定口は取付け辺（長辺）の寸法に応じて個数が決まり、300 mm 以下は 1 個、300 mm を超え 700 mm 以下は 2 個、700 mm を超えるものは 3 個とする。また、風量測定口は熱線風速計及びマノメーターによる測定ができる構造とする。ダンパー類は施工後に作動確認を行うこと、排煙口の手動開放装置は避難時に操作しやすい高さとすることが求められる点と混同しないようにする。

解答正解 3

酸素欠乏とは空気中の酸素濃度が 18 ％ 未満の状態をいい、換気は酸素濃度 18 ％ 以上（第二種では併せて硫化水素濃度 100 万分の 10 以下）に保つように行う。純酸素は爆発・酸化の危険があるため換気に使用してはならないと明文で禁止されており、換気できない場合は空気呼吸器等を使用させる。測定は第二種では酸素と硫化水素の両方を対象とし、記録は 3 年間保存する。

解答正解 2

移動はしごは、丈夫な構造で著しい損傷・腐食等がなく、幅が 30 cm 以上で、すべり止め装置の取付けその他転位を防止するために必要な措置を講じたものでなければ使用できない。脚立は脚と水平面との角度を 75 度以下とし、折りたたみ式のものはその角度を確実に保つための金具等を備える必要がある。「75 度以下（脚立）」と「30 cm 以上（移動はしご）」は数値の取り違えが起きやすい。

解答正解 3

度数率は 100 万延実労働時間当たりの死傷者数で、2÷250,000×1,000,000＝8.00 となる。強度率は 1,000 延実労働時間当たりの労働損失日数で、150÷250,000×1,000＝0.60 となる。度数率は 10 の 6 乗、強度率は 10 の 3 乗を掛けるという係数の違いを取り違えると桁が 1,000 倍ずれるので注意する。

解答正解 1

交流アーク溶接機用自動電撃防止装置は、導電体に囲まれた著しく狭あいなところ、又は墜落の危険がある高さ 2 m 以上で導電性の高い接地物に接触するおそれのあるところでの交流アーク溶接等に使用が義務付けられている。アーク溶接等の業務は作業主任者ではなく特別の教育の対象であり、資格の種類を取り違えやすい。溶接の施工条件としては、降雨・降雪時や強風時には行わないこと、気温 0 ℃ 以下では原則として行わないことが定められている。

解答正解 2

（イ）と（ハ）が適当で、適当なものは 2 つである。危険性又は有害性等の調査（リスクアセスメント）は労働安全衛生法第 28 条の 2 により建設業を含む事業者の努力義務とされ、危険性・有害性の特定 → リスクの見積り → 優先度の設定と低減措置の検討 → 実施・記録の順に進める。リスク低減措置は本質的対策・工学的対策・管理的対策を先に検討し、保護具の使用は最後の手段である。危険予知活動は作業前に危険のポイントと対策を確認する活動であり、事後の原因分析とは目的が異なる。

解答正解 4

標準基礎のコンクリート基礎の高さは、ポンプが 300 mm、受水タンク及び高置タンクが 500 mm を標準とし、送風機・空気調和機・冷凍機・冷却塔・その他のタンク類は 150 mm である。ポンプは軸封部からの水を排水溝で受けて排水するため高さを確保し、飲料用タンクは底部の点検が必要なため最も高くとる、という理由づけで覚えると取り違えにくい。

解答正解 1

ポンプは、まず共通ベースが基礎上で水平になるように据え付け、据付け後に電動機とポンプの軸心（心出し）の調整を行う手順となる。据付けの水平が確保されていないと軸心を合わせても運転中にずれるため、順序が重要である。グランドパッキン式や本体が結露するポンプの基礎には排水溝と排水目皿を設け、呼び径 25 以上の排水管で最寄りの排水系統へ導く。

解答正解 2

防振基礎は標準基礎にストッパーを設けて防振架台を間接的に固定するもので、ストッパーは地震時の水平・鉛直方向の力を受け止める役割をもつ。したがって、ストッパーと防振架台との間隙は「機器の運転時に接触しない程度」とし、常時接触させると防振効果が失われて振動が躯体へ伝わる。地震時に接触する面には緩衝材を取り付けることもあわせて押さえる。

解答正解 3

13 階建て未満で 10 から 12 階建ての建築物では上層階は上層 3 階（10〜12 階）であるから、5 階は中間階に該当する。中間階でタンク以外・防振支持でない機器の設計用水平震度は 0.6 であり、設計用水平地震力は 0.6×4.0＝2.4 kN となる。設計用鉛直震度は水平震度の 1/2（0.3）であるから、設計用鉛直地震力は 0.3×4.0＝1.2 kN となる。設置階の区分と防振支持の有無で震度が変わる点が要点である。

解答正解 3

鋼管及びステンレス鋼管の吊り金物による吊り間隔は呼び径 100 以下で 2.0 m 以下、呼び径 125 以上で 3.0 m 以下である。硬質ポリ塩化ビニル管等は呼び径 80 以下で 1.0 m 以下、呼び径 100 以上で 2.0 m 以下であり、（ハ）の呼び径 50 で 2.0 m は過大である。形鋼振れ止め支持は鋼管の呼び径 50〜100 で 8.0 m 以下、呼び径 125 以上で 12 m 以下（呼び径 40 以下は不要としてよい）であり、（ニ）は適当である。したがって適当なものは 3 つとなる。

解答正解 4

立て管は最下階又は最上階の床で固定（床）を行い、各階 1 箇所に形鋼振れ止め支持を行うのが標準で、呼び径 80 以下の鋼管・ステンレス鋼管については固定（床）を不要としてよい。床貫通等で振れが防止されている場合に限り、形鋼振れ止め支持を 3 階ごと 1 箇所としてよいという例外規定があり、これを原則と取り違えやすい。屋内横走り排水管の勾配は呼び径 65 以下が最小 1/50、呼び径 75・100 が最小 1/100 である。

解答正解 1

テープ巻きは配管の下方から上向きに巻き上げるのが原則である。下から巻き上げることで上側のテープが下側に重なり、水やほこりが継目に入り込みにくくなるためで、屋根の葺き方と同じ考え方である。重なり幅はテープ状で 15 mm 以上（ポリエチレンフィルムは 1/2 重ね以上）、その他は 30 mm 以上とし、塗装は気温 5 ℃ 以下・湿度 85 ％ 以上では原則として行わない。

解答正解 2

低圧ダクトの最小板厚は長辺 450 mm 以下で 0.5 mm、450 mm を超え 750 mm 以下で 0.6 mm、750 mm を超え 1,500 mm 以下で 0.8 mm、1,500 mm を超え 2,200 mm 以下で 1.0 mm、2,200 mm を超えるもので 1.2 mm である。縦横比は原則 4 以下で、大きくすると同じ断面積でも摩擦抵抗が増える。かどの継目は 2 箇所以上（長辺 750 mm 以下は 1 箇所以上）、面の継目は気流に直角方向のみとする。

解答正解 4

横走りダクトの吊り間隔は、アングルフランジ工法で 3,640 mm 以下、スライドオンフランジ工法で 3,000 mm 以下、共板フランジ工法で 2,000 mm 以下、スパイラルダクトで 4,000 mm 以下、円形ダクトで 3,640 mm 以下である。フランジ自体の最大間隔はアングルフランジ工法 1,820 mm、共板フランジ工法 1,750 mm、スライドオンフランジ工法 1,840 mm で、いずれも「吊り間隔」とは別の数値である点を混同しないこと。

解答正解 1

防火ダンパー、防煙ダンパー等は、火災時の熱や気流によって脱落しないよう防火区画の壁又は床に固定し、隠ぺい部に設ける場合は点検口があることを確認する。温度ヒューズの作動温度は一般の空調ダクトと排煙ダクトで異なり、排煙ダクトに取り付ける場合は 280 ℃ とする。送風機とダクトの接続には振動の伝播を防ぐためたわみ継手を用い、横走りダクトの形鋼振れ止め支持は 12 m 以下ごとに行う。