施工管理ドリル施工管理技士 第一次検定の無料練習問題

工程管理:余裕日数を超える作業遅延が生じた場合の工期の算定

2級土木施工管理技士(第一次検定)/施工管理法(基礎的な能力)/第3問(全20問)問題データ更新 2026-09-11

003数値計算余裕日数を超える作業遅延が生じた場合の工期の算定●●●

下記の条件で計画された工事において、施工中に作業Cの所要日数が当初の8日から13日に増加した。このとき、工事全体の工期として適当なものは、次のうちどれか。 【当初の各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A:先行作業なし、3日 ・作業B:先行作業なし、6日 ・作業C:先行作業はA、8日 ・作業D:先行作業はB、5日 ・作業E:先行作業はAおよびB、7日 ・作業F:先行作業はCおよびE、4日 ・作業G:先行作業はDおよびE、6日 (作業FおよびGが終わった時点を工事の完了とする。作業C以外の所要日数は変わらないものとする。)

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解答正解 3

当初の経路長は B→E→G=19日、B→D→G=17日、B→E→F=17日、A→E→G=16日、A→C→F=15日、A→E→F=14日で、工期は19日間である。作業Cを含む経路 A→C→F には 19−15=4日 の余裕があるため、5日の増加のうち4日は余裕で吸収され、超過した1日だけが工期に響いて20日間となる。増加日数5日をそのまま19日間に加えて24日間とする誤りと、余裕があるから工期は変わらないとする誤りの両方に注意する。

選択肢ごとの判定

1作業日数が増加して当初工期19日間より短くなることはない。
2作業Cを含む経路の余裕は4日しかなく、5日の増加は1日分が工期に響く。
3正しい。A→C→F が 3+13+4=20日となって最長経路に変わるため、工期は20日間となる。
4増加日数5日をそのまま当初工期19日間に加えた誤り。余裕日数4日分は工期に影響しない。
根拠区分 工学基礎出典 ネットワーク式工程表の日程計算(フロートと工期変動)更新 2026-09-11

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