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工程管理:作業不能日を考慮した所要暦日数の算定

2級建築施工管理技士(第一次検定)/施工管理法(施工計画・工程管理)/第12問(全20問)問題データ更新 2026-09-12

012数値計算作業不能日を考慮した所要暦日数の算定●●○

ある工事の所要実働作業日数が60日である。この工事の施工期間中、休日及び天候による作業不能日が全日数の25%を占めると見込まれるとき、必要となる暦日数として適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 3

作業不能日が全日数の25%であれば、暦日数のうち実際に作業できるのは75%であるから、必要な暦日数は60÷0.75=80日となる。実働日数に不能日率を掛けて60×0.75=45日としたり、実働日数に25%を上乗せして60×1.25=75日としたりするのが典型的な誤りで、割る対象は「作業可能日の比率」である点を押さえる。工期は暦日で与えられるため、工程計画では必ずこの換算を行う。

選択肢ごとの判定

160×0.75=45日としたもの。掛け算と割り算を逆にしており、暦日数は実働日数より短くならない。
260×1.25=75日としたもの。実働日数に不能日率をそのまま上乗せする誤りで、正しくは作業可能日の比率で除する。
3正しい。60÷(1−0.25)=60÷0.75=80日となる。
4作業可能日の比率を3分の2と誤って60÷0.667=90日としたもの。
根拠区分 工学基礎出典 工程計画における作業可能日数と暦日数の換算更新 2026-09-12

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