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工程管理:山積み図の最大所要人員と工期を延長しない山崩しによる平準化後の最大人員の算定

1級建築施工管理技士(第一次検定)/施工管理法(施工計画・工程管理)/第16問(全20問)問題データ更新 2026-09-12

016数値計算山積み図の最大所要人員と工期を延長しない山崩しによる平準化後の最大人員の算定●●●

全体工期が10日である工区の作業が次のとおりである。各作業は所要日数の間、毎日同じ人員で連続して行い、途中で中断しないものとする。すべての作業を最早開始時刻で開始したときの1日当たりの最大所要人員と、全体工期を延長せずに山崩しを行って1日当たりの最大所要人員を最小としたときの人員との組合せとして、適当なものは次のうちどれか。 ・作業A:最早開始日 1日目、所要日数6日、1日当たり8人、トータルフロート0日 ・作業B:最早開始日 3日目、所要日数3日、1日当たり6人、トータルフロート2日 ・作業C:最早開始日 7日目、所要日数4日、1日当たり5人、トータルフロート0日 ・作業D:最早開始日 4日目、所要日数3日、1日当たり4人、トータルフロート4日

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解答正解 1

最早開始で山積みすると、1日目から順に8、8、14、18、18、12、5、5、5、5人となり最大18人となる。山崩しではトータルフロートの範囲で作業B(3〜5日目開始)と作業D(4〜8日目開始)を移動でき、Bを5日目開始、Dを8日目開始とすると8、8、8、8、14、14、11、9、9、9人となって最大14人に下がる。作業Aは6日目まで8人を要し、作業Bは遅らせても最低2日はAと重なるため14人より下げることはできない。延べ98人日を10日で割った平均9.8人まで平準化できると考えると誤答になる。

選択肢ごとの判定

1正しい。最早開始時の山積みの最大は18人、フロートの範囲で山崩しした後の最大は14人となる。
2適当でない。12人は最早開始で山積みしたときの6日目の人員であり、山崩し後の最大人員ではない。
3適当でない。延べ人日を工期で割った平均値に近い値で、フロートの制約を無視して完全に平準化できるとした誤りである。
4適当でない。最早開始時の山積みの最大を14人としており、4日目・5日目に作業A・B・Dが重なることを見落としている。
根拠区分 工学基礎出典 山積み・山崩しによる労務の平準化(トータルフロートの範囲内での作業開始時期の調整)更新 2026-09-12

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