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工程管理:特定作業の所要日数の増加が全体工期に与える影響日数の算定

2級電気工事施工管理技士(第一次検定)/施工管理法(基礎的な能力)/第9問(全20問)問題データ更新 2026-09-13

009五肢択一数値計算特定作業の所要日数の増加が全体工期に与える影響日数の算定●●●

ある電気工事の作業、先行作業及び所要日数が次のとおりであるとき、作業Eの所要日数が8日から14日に増加した場合、当初の全体工期に対して工期が延びる日数として、適当なものはどれか。ただし、他の作業の所要日数は変わらないものとする。 ・作業A(準備・墨出し):先行作業なし、3日 ・作業B(電線管の配管):先行作業A、6日 ・作業C(ケーブルラックの取付け):先行作業A、4日 ・作業D(ケーブルの布設):先行作業B、C、5日 ・作業E(受変電機器の据付け):先行作業A、8日 ・作業F(結線及び端末処理):先行作業D、E、4日 ・作業G(試験及び調整):先行作業F、2日

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解答正解 3

当初の経路は、A→B→D→F→G=3+6+5+4+2=20日、A→C→D→F→G=3+4+5+4+2=18日、A→E→F→G=3+8+4+2=17日で、全体工期は20日である。作業Eを含む経路には20−17=3日の余裕(トータルフロート)しかないため、所要日数が6日増えると余裕を3日超過する。増加後の経路はA→E→F→G=3+14+4+2=23日となり、全体工期は23日、すなわち3日延びる。増加日数がそのまま工期の延びになるわけでも、余裕があるから影響がないわけでもない点に注意する。

選択肢ごとの判定

1作業Eに十分な余裕があると誤認した場合の値。余裕は3日しかなく、6日の増加はこれを超える。
2作業Cの余裕日数(18日の経路と20日の差の2日)を作業Eの余裕と取り違えた場合の値である。
3正しい。増加後の経路A→E→F→Gが23日となり、当初の20日に対して3日延びる。
4作業Eの余裕を2日として6−2=4日と計算した誤答で、作業Eの余裕は3日である。
5増加日数6日をそのまま工期の延びとした誤答。作業Eには3日の余裕があるため、延びは3日にとどまる。
根拠区分 工学基礎出典 ネットワーク手法(アローダイアグラム)によるトータルフロートを超える作業遅延時の全体工期の算定更新 2026-09-13

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