高圧又は特別高圧で受電する需要家の高調波抑制対策ガイドライン及び高調波抑制対策に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
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解答正解 1
ガイドラインは、高調波発生機器の6パルス換算等価容量の合計が受電電圧ごとの限度値(6.6kVでは50kV・A、22kV・33kVでは300kV・A、66kV以上では2,000kV・A)を超える需要家を対象とし、高調波流出電流が受電電圧と契約電力に応じた上限値以下となるよう対策を求めている。等価容量は機器種別ごとの換算係数を乗じて合計する点、上限値が受電電圧ごとに異なる点が要点である。
選択肢ごとの判定
1正しい。6.6kV受電では等価容量の合計が50kV・Aを超える場合が計算対象となる。
2適当でない。上限値は受電電圧ごとに次数別に定められており、受電電圧が異なれば値も異なる。
3適当でない。直列リアクトルを設けるのはコンデンサ回路を高調波に対して誘導性とし、高調波の拡大(共振)を防ぐためである。容量性となるのはリアクトルを設けない場合である。
4適当でない。12パルス化すると6パルスで顕著な第5次・第7次高調波が打ち消され、低減効果が得られる。