模擬試験 第2回

解答正解 3

電磁開閉器は電磁接触器と熱動形過負荷継電器（サーマルリレー）を組み合わせたもので、開閉と過負荷保護を担う。停止用押しボタンは常時閉の b 接点を直列に入れ、押すと回路が開いて停止する。回転方向の反転は三相のうち任意の二線の入れ替えで行い、三線すべてを入れ替えても相順は変わらない。

解答正解 4

建築基準法施行令第79条第1項は、耐力壁以外の壁又は床は 2 cm 以上、耐力壁・柱・はりは 3 cm 以上、直接土に接する壁・柱・床・はり又は布基礎の立上り部分は 4 cm 以上、布基礎の立上り部分を除く基礎は捨コンクリートの部分を除いて 6 cm 以上と定めている。基礎については「捨コンクリートの部分を除いて」と明記されているため、捨コンクリートの厚さをかぶり厚さに算入できない点が要注意である。

解答正解 1

絶対湿度は乾き空気 1 kg に対する水蒸気の質量〔kg/kg(DA)〕、相対湿度は水蒸気分圧とその温度の飽和水蒸気分圧との比、露点温度は絶対湿度を一定に保ったまま冷却して飽和に達する温度である。比エンタルピーも絶対湿度と同様に乾き空気 1 kg を基準とする〔kJ/kg(DA)〕点が重要で、「湿り空気 1 kg 当たり」としてしまう誤りが多い。

解答正解 2

適当なものは（イ）と（ニ）の2つである。液体である水の粘性係数は温度上昇とともに小さくなる（気体は逆に大きくなる）。レイノルズ数は慣性力と粘性力の比であり、大きいほど乱流になりやすい。（ニ）はダルシー・ワイスバッハの式 h＝λ(l/d)(v²/2g) から、損失は流速の2乗、管長に比例し管径に反比例することが分かる。

解答正解 1

CFC・HCFC は分子内に塩素を含むためオゾン層を破壊し、HCFC-22 の ODP は 0.055 である。HFC は塩素を含まず ODP は 0 だが、HFC-134a の GWP は 1,430、R410A は 2,090、R32 は 675 と温室効果は大きい。ODP はオゾン層破壊、GWP は温室効果と、二つの係数が別々の環境影響を表すことを押さえれば、指標の取り違えを防げる。

解答正解 4

高発熱量（総発熱量）は生成した水蒸気の凝縮潜熱を含み、これを差し引いたものが低発熱量（真発熱量）である。理論空気量は完全燃焼に理論上必要な最小の空気量で、実際の供給空気量との比が空気比（空気過剰率）であり通常 1 より大きい。空気比を大きくすると排ガス量が増えて排ガス熱損失が増加するため効率は下がり、逆に小さすぎると不完全燃焼となって一酸化炭素やすすが発生する。

解答正解 4

雨水排水立て管の単独化は建設省告示第1597号第2第1号に明記された義務規定であり、雨水立て管に汚水排水管や通気管をつなぐことはできない。一方、公共下水道の管底より低い位置の排水は自然流下できないため、排水槽（ビルピット）に一度貯留し、排水ポンプで揚水して放流する。「合流式下水道だから敷地内でも雨水と汚水をまとめてよい」と考えると選択肢2を誤りと判断してしまうので注意。

解答正解 2

封水深は建設省告示第1597号第2第3号で「5cm以上10cm以下（阻集器を兼ねる排水トラップにあっては5cm以上）」と定められている。浅すぎると破封しやすく、深すぎると自浄作用が働かず沈殿物がたまるため、上限も定められている点が要注意。数値を「5〜10cm」と押さえたうえで、阻集器兼用のものだけが上限の適用を受けないことを併せて覚える。

解答正解 3

蒸気トラップは蒸気と凝縮水を判別し、凝縮水と空気だけを排出して蒸気の流出を防ぐ弁で、作動原理によりメカニカルトラップ、サーモスタチックトラップ、サーモダイナミックトラップに分類される。蒸気配管の横走り管は蒸気と凝縮水を同じ方向に流す先下がり勾配が原則であり、密閉式膨張タンクは系統の圧力を保持する方式なので設置高さの制約が小さい。高所設置が必要なのは大気に開放する開放式膨張タンクのほうである。

解答正解 2

エアフィルタは捕集原理によって、ろ材にじんあいを捕らえるろ過式、静電気力で捕集する静電式（電気集じん器）、ガス状物質を吸着する吸着式（活性炭フィルタ）に大別される。電気集じん器はろ材の通気抵抗がないため圧力損失が小さく、たばこの煙のような微細粒子に有効である。ろ過式は粉じんの堆積とともに圧力損失が増加するので、その増加量が交換の目安となる。

解答正解 1

蒸気式加湿器は水蒸気そのものを吹き込むため、湿り空気線図上ではほぼ等温の変化となり乾球温度はほとんど下がらない。これに対し水噴霧式と気化式は、水が蒸発する際の気化熱を通過空気から奪うので乾球温度が低下する（ほぼ等エンタルピー変化）。「蒸気式は等温、噴霧式・気化式は断熱（温度低下）」という対比で覚えると、給気温度への影響を取り違えない。

解答正解 4

設計給水量は、事務所・ホテル・学校など用途別に定められた 1 人 1 日当たりの単位給水量に給水対象人員を乗じて算定するのが基本である。時間最大予想給水量は使用のピークを見込んだ値であり、時間平均予想給水量より大きい。大便器洗浄弁は瞬間的に大流量を流すため一般の水栓より高い作動水圧を必要とし、逆に圧力が過大な場合は水はねやウォーターハンマーの原因となるため減圧弁等で調整する。

解答正解 4

吸収冷凍機は蒸気・高温水・ガス燃焼などの熱を駆動源とし、動力は溶液ポンプ等だけなので消費電力は小さい。一方で冷却水は凝縮器と吸収器の両方の排熱を受け持ち、成績係数が圧縮式より低いぶん排熱量そのものも大きくなるため、冷却水量と冷却塔容量は圧縮式のおよそ1.5倍前後になる。「電力は小さいが冷却塔は大きい」という組合せが定番の論点である。

解答正解 3

建築物の内部に給水タンクを設ける場合、六面すべてを外部から保守点検できるようにする必要があり、上部は 100 cm 以上、その他の面（側面及び底部）は 60 cm 以上の空間を確保するのが標準である。天井・底・周壁を建築物の他の部分と兼用することは認められず、内部に飲料水以外の配管設備を設けることも禁止されている。マンホールは直径 60 cm 以上の円が内接できるものとし、45 cm と取り違えないよう注意する。

解答正解 1

嫌気ろ床接触ばっ気方式は「嫌気ろ床槽→接触ばっ気槽→沈殿槽→消毒槽」の順で構成される。嫌気ろ床槽が一次処理（固液分離と嫌気性分解）、接触ばっ気槽が二次処理（接触材に付着した生物膜による好気性分解）、沈殿槽が処理水と汚泥の分離を担う。分離接触ばっ気方式では一次処理が沈殿分離槽になるだけで、二次処理以降の構成は同じであることも併せて押さえる。

解答正解 3

並列運転では合成揚程曲線が右側に広がるが、吐出し量が増えると管路抵抗も増えるため、運転点は1台運転時の2倍の流量にはならない。直列運転は同一流量に対し揚程を足し合わせるので、締切揚程は約2倍となる。「並列は流量2倍」と短絡させないことが要点である。

解答正解 1

ヒートポンプ給湯機は、空気熱源のヒートポンプユニットと、加熱した湯をためる貯湯タンクユニットとで構成される。ヒートポンプは外気から熱をくみ上げるため、外気温度が低いほど成績係数は低下する。家庭用ヒートポンプ給湯機の省エネルギー性能はJIS C 9220で年間給湯保温効率として表示され、運転時点のCOPだけで表すものではない。

解答正解 4

全熱交換器は排気と外気の間で顕熱（温度）と潜熱（湿度）を同時に交換し、外気負荷を軽減する装置である。JIS B 8628ではエレメントの動作状態により回転形と静止形に区分し、風量区分は小形が250 m³/h未満、中形が250 m³/h以上2,000 m³/h以下、大形が2,000 m³/hを超えるものとされている。温度交換効率は顕熱、エンタルピー交換効率が全熱に対応する点が取り違えられやすい。

解答正解 1

ポンプの実際の運転点は、ポンプ固有の揚程曲線と、その管路がもつ抵抗曲線との交点として決まる。管路の摩擦損失は流速の2乗に比例するため抵抗曲線は放物線状となり、弁を絞れば抵抗曲線は急になって運転点は左上に移動し、吐出し量は減る。渦巻ポンプの軸動力は締切時が最小で、吐出し量の増加とともに増える点も併せて押さえる。

解答正解 3

鋼板製タンクは鋼材が水に直接触れると腐食するため、内面に防錆皮膜等の処理を施す。FRP製タンクは軽量・耐食性に優れる反面、機械的強度が小さいので補強を要し、光を透過するため藻類の増殖を防ぐ遮光対策が必要となる。ステンレス鋼板製は耐食性に優れるが、塩素が濃縮しやすい気相部の腐食対策が不要になるわけではない。

解答正解 4

事前調査は、契約条件（設計図書）の確認と現場条件の確認の二本立てで行う。既設の給排水管・ガス管・電線類などの地中埋設物は、掘削に着手してから発見したのでは工程にも安全にも直結する手戻りとなるため、着工前に埋設物管理者への照会や試掘によって確認しておく。設計図書に記載がないことは、調査を省略してよい理由にはならない。

解答正解 2

適当なものは（イ）（ニ）の2つである。（ロ）は、複数の代替案を立てて比較検討することが施工計画立案の基本であり、初めから一案に絞ることは合理化の機会を失わせる。（ハ）は、施工計画は法令及び契約条件（設計図書）を満たす範囲で立てるものであり、現場の実情を理由にこれらを下回ることはできない。

解答正解 3

配管の試験は、隠ぺい又は埋戻し、配管完了後の塗装、保温施工のいずれかの施工前に行い、漏れが発見された場合に手直しできる状態で実施する。給水管及び給湯管の水圧試験は保持時間が最小 60 分で、試験圧力は水頭が最も大きい配管の最下部で規定される。排水管は満水試験（保持時間最小 30 分）を行い、衛生器具等の取付け完了後に改めて通水試験を行う二段構えである。

解答正解 2

防振基礎は標準基礎にストッパーを設けて防振架台を間接的に固定するもので、ストッパーは地震時の水平・鉛直方向の力を受け止める役割をもつ。したがって、ストッパーと防振架台との間隙は「機器の運転時に接触しない程度」とし、常時接触させると防振効果が失われて振動が躯体へ伝わる。地震時に接触する面には緩衝材を取り付けることもあわせて押さえる。

解答正解 3

適当なものは（イ）（ロ）（ニ）の3つである。（ハ）は誤りで、施工条件が変わり実施工程と計画に差が生じた場合は、支障が生じないよう工程表を直ちに変更し、施工に先立って承諾を受ける。進捗が予定を大きく上回る場合も、資源の過剰投入により原価が悪化していないかを確認する点が見落とされやすい。

解答正解 4

溶接部は全線の目視検査（全数検査）が原則で、放射線透過検査等の非破壊検査は所定の抜取率による抜取検査とする使い分けになっている。抜取検査で不合格が出た場合は同数を再抜取りし、合計不合格率が 5 ％ 以内であれば合格、それを超えれば当該群の全溶接部を検査する。抜取検査は「合否を群単位で判定する」ものであり、不合格箇所だけを直せば済むわけではない点が要点である。

解答正解 4

水配管（冷温水管）の水圧試験圧力は最高使用圧力の 1.5 倍で、0.4×1.5＝0.6 MPa となるが、0.75 MPa 未満の場合は 0.75 MPa とする下限規定があるため 0.75 MPa となる。蒸気管は最高使用圧力の 2 倍で 0.05×2＝0.1 MPa となるが、0.2 MPa 未満の場合は 0.2 MPa とする下限規定があるため 0.2 MPa となる。倍率（水配管 1.5 倍・蒸気管 2 倍）と下限値（0.75 MPa・0.2 MPa）の二段階で決まる点が要点である。

解答正解 4

標準基礎のコンクリート基礎の高さは、ポンプが 300 mm、受水タンク及び高置タンクが 500 mm を標準とし、送風機・空気調和機・冷凍機・冷却塔・その他のタンク類は 150 mm である。ポンプは軸封部からの水を排水溝で受けて排水するため高さを確保し、飲料用タンクは底部の点検が必要なため最も高くとる、という理由づけで覚えると取り違えにくい。

解答正解 3

作業主任者の選任を要する作業は労働安全衛生法施行令第6条に限定列挙されている。（イ）アセチレン溶接装置を用いる金属の溶接（同条第2号）、（ハ）掘削面の高さが2m以上となる地山の掘削（同条第9号）、（ニ）つり足場の組立て（同条第15号）は選任が必要で、（ロ）のアーク溶接機による溶接は労働安全衛生規則第36条第3号の特別教育を要する業務であって作業主任者の選任対象ではない。「ガス溶接は作業主任者、アーク溶接は特別教育」という対応と、足場は高さ5m以上が原則でもつり足場・張出し足場は高さを問わないという点が分かれ目になる。

解答正解 2

一括下請負は請負人・下請負人の双方に禁止されているが（第22条第1項・第2項）、多数の者が利用する施設等に関する重要な建設工事で政令で定めるもの以外については、元請負人があらかじめ発注者の書面による承諾を得たときは適用されない（同条第3項）。請負契約書の記載事項は第19条第1項に16号にわたって列挙され、工事内容・請負代金の額・工事着手及び完成の時期・検査及び引渡しの時期・紛争の解決方法などがすべて必須である。「発注者の承諾があれば常に一括下請負ができる」と覚えると、重要な建設工事という例外の限界を落とす。

解答正解 1

法定労働時間は1週間40時間、1日8時間（労働基準法第32条）であり、休憩は労働時間が6時間を超える場合に45分以上、8時間を超える場合に1時間（60分）以上を労働時間の途中に与える（同法第34条第1項）。休憩は「6時間を超える」「8時間を超える」であって「6時間以上」「8時間以上」ではないため、ちょうど8時間の労働では45分で足りる点に注意する。

解答正解 2

統括安全衛生責任者の選任規模は、労働安全衛生法施行令第7条第2項により、原則として当該場所で常時50人以上、ずい道等の建設の仕事・圧気工法による作業を行う仕事・一定の橋梁の建設の仕事では常時30人以上である。建設業の総括安全衛生管理者は常時100人以上（同令第2条第1号）であり、この100人と50人を取り違えやすい。職長等の教育（法第60条）は作業主任者を対象から除いている点も頻出の引っかけである。なお、令和8年4月1日施行の改正により、統括安全衛生責任者の選任規模を数える対象は「労働者の数」から「作業従事者の数」に改められ、一人親方等の個人事業者も人数に含まれることとなった。総括安全衛生管理者（令第2条）や雇入れ時等の安全衛生教育（法第59条）は条文上「労働者」のままであり、人数の基準もいずれも変更されていない。

解答正解 2

最低年齢は「満15歳に達した日以後の最初の3月31日が終了するまで」使用禁止（第56条）、深夜業は満18歳未満が原則禁止で、交替制によって使用する満16歳以上の男性が除外される（第61条第1項ただし書）。動力によるクレーンの運転は満18歳未満の就業制限業務（第62条第1項）であり、妊娠中の女性は坑内で行われるすべての業務に就かせてはならない（第64条の2第1号）。「15歳」と「16歳」「18歳」が混在するため、条文ごとに年齢の意味が違うことを押さえる。

解答正解 1

建築設備の定義（第2条第3号）には煙突・昇降機・避雷針まで含まれる点が特徴である。居室は「居住、執務、作業、集会、娯楽その他これらに類する目的のために継続的に使用する室」（同条第4号）であり、住宅の居間に限られない。主要構造部（同条第5号）からは最下階の床・屋外階段・ひさし等が明文で除かれており、大規模の修繕（同条第14号）は「過半の修繕」、大規模の模様替（同条第15号）が「過半の模様替」である。

解答正解 1

建設リサイクル法施行令第2条第1項の規模基準は、建築物の解体が床面積の合計80m²、建築物の新築・増築が床面積の合計500m²、建築物に係る新築工事等であって新築・増築以外のもの（修繕・模様替等）が請負代金の額1億円、建築物以外のものに係る解体工事又は新築工事等が請負代金の額500万円である。面積基準の80と500、金額基準の1億円と500万円の4つが問われるため、対象ごとに整理する。

解答正解 2

着工届は「甲種消防設備士」が「工事に着手しようとする日の10日前まで」に消防長又は消防署長へ行う（消防法第17条の14）。これに対し設置届は「防火対象物の関係者」が「工事が完了した日から4日以内」に消防長又は消防署長へ届け出て検査を受ける（同法第17条の3の2、消防法施行規則第31条の3第1項）。届出者が「消防設備士」と「関係者」で入れ替わり、期限も「10日前」と「4日以内」で異なるため、セットで整理して覚える。

解答正解 1・4

ドレンパン部が負圧になると、トラップがなければ排水口から空気を吸い込んでドレンが流れなくなり、あふれの原因になる。したがってトラップは必須であり、その封水深は負圧に打ち勝つよう送風機の静圧に相当する高さ以上とする。この点が、封水深だけで決まる一般の排水トラップとの最大の違いである。またドレン管は自然流下で排出するため、水平ではなく下り勾配を設ける。

解答正解 2・4

労働安全衛生規則では、高さ2m以上の作業床の端・開口部に囲い等を設けることを原則としつつ、それが著しく困難なとき又は臨時に取り外すときは、防網を張り、要求性能墜落制止用器具を使用させる等の代替措置を講ずることを定めている。足場の作業床では、幅40cm以上、床材間のすき間3cm以下、床材と建地とのすき間12cm未満という三つの寸法が並ぶため、どの寸法がどこに対応するかを取り違えやすい。

解答正解 3・4

防火区画の貫通部は、区画の性能を貫通前と同等に保つことが目的であるから、すき間はモルタル等の不燃材料で密実に充填する。開放したままでは火炎と煙が区画を越えて拡がる。また防水層を貫通する部分は、水の侵入を防ぐためつば付き鋼管スリーブを用い、つばで防水層と一体化させる。紙製スリーブは一般の乾式の床・壁の型枠用であり、防水部や地中梁には用いない。

解答正解 1・4

全体工期を決めているのはクリティカルパスであるから、その経路上にない作業をいくら短縮しても工期は縮まらない。逆にクリティカルパス上の作業を短縮し続けると、余裕の少なかった別経路が最長経路となり、クリティカルパスが移動する。フリーフロートは後続作業の最早開始時刻に影響を与えない範囲の余裕であり、使い切っても後続作業は予定どおり最早開始できる点がトータルフロートとの決定的な違いである。