施工管理ドリル施工管理技士 第一次検定の無料練習問題

模擬試験 第1回

2級管工事施工管理技士(第一次検定)/40問/2時間10分/総合60%

01正誤判定水道水の水質基準値と給水栓における残留塩素●●○

上水道の水質に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

水質基準に関する省令の別表では、pH値は5.8以上8.6以下、大腸菌は検出されないこと、色度は5度以下、濁度は2度以下と定められている。給水栓における残留塩素は水道法施行規則第17条第1項第三号により、遊離残留塩素0.1 mg/L(結合残留塩素の場合0.4 mg/L)以上とされる。「1 mL中100以下」は一般細菌の基準、「5度以下」は色度の基準であり、項目どうしの取り違えが典型的な誤答である。

選択肢ごとの判定

1誤り。pH値の基準は 5.8 以上 8.6 以下で、6.0〜8.0 ではない。
2誤り。「1 mL の検水で形成される集落数が100以下」は一般細菌の基準。大腸菌は「検出されないこと」とされている。
3誤り。5度以下は色度の基準で、濁度の基準は2度以下である。
4正しい。水道法施行規則第17条第1項第三号により、平常時は遊離残留塩素0.1 mg/L 以上(結合残留塩素の場合は0.4 mg/L 以上)を保持する。
根拠区分 法令出典 水質基準に関する省令(平成15年厚生労働省令第101号)別表、水道法施行規則 第17条第1項第三号更新 2026-09-13
02正誤判定熱伝導・対流・放射と熱貫流抵抗の構成●○○

伝熱に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

熱貫流抵抗は、室内側表面の熱伝達抵抗+各層の熱伝導抵抗(厚さ÷熱伝導率)+外気側表面の熱伝達抵抗の合計であり、熱貫流率はその逆数である。熱伝導率〔W/(m・K)〕と熱貫流率・熱伝達率〔W/(m²・K)〕は単位が異なるので、単位から区別すると取り違えにくい。

選択肢ごとの判定

1適当。熱伝導率は材料内部の熱の伝わりやすさを表し、単位は W/(m・K) である。
2適当。ふく射は電磁波による熱移動なので、媒体のない真空中でも生じる。
3適当でない。熱貫流抵抗には壁体両表面の熱伝達抵抗が含まれる。これが正解。
4適当。熱貫流率は熱貫流抵抗の逆数で、単位は W/(m²・K) である。
根拠区分 工学基礎出典 熱伝導・熱伝達・熱貫流の基礎式(熱貫流抵抗=表面熱伝達抵抗+熱伝導抵抗の和)更新 2026-09-13
03語句組合せスターデルタ始動における始動電流と始動トルクの比●●○

三相かご形誘導電動機をスターデルタ始動したときの、全電圧始動(直入れ始動)に対する始動電流及び始動トルクの比の組合せとして、適当なものはどれか。

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解答正解 2

スター結線では巻線に加わる相電圧が線間電圧の 1/√3 になるため相電流も 1/√3 となり、デルタ結線の線電流が相電流の√3 倍であることと合わせると、線電流は 1/√3×1/√3=1/3 になる。トルクは電圧の2乗に比例するので (1/√3)²=1/3 であり、始動電流・始動トルクとも 1/3 になる。「電流は 1/3 でもトルクは 1/√3」と覚えてしまう誤りが典型である。

選択肢ごとの判定

1誤り。相電圧比 1/√3 をそのまま線電流比・トルク比としている。線電流は結線の違いでさらに 1/√3 倍になる。
2正しい。始動電流・始動トルクともに全電圧始動の 1/3 になる。始動電流を抑えられる反面、始動トルクも同じ割合で小さくなる。
3誤り。始動電流は正しいが、トルクは電圧の2乗に比例するため 1/√3 ではなく 1/3 である。
4誤り。始動電流とトルクの値を入れ替えている。
根拠区分 工学基礎出典 三相誘導電動機のスターデルタ始動(相電圧比とトルクの電圧2乗比例則)更新 2026-09-13
04数値計算比熱を用いた水の加熱に要する熱量の算定●○○

10 ℃の水 1,000 kg を 60 ℃まで加熱するために必要な熱量として適当なものは、次のうちどれか。ただし、水の比熱は 4.2 kJ/(kg・K) とし、熱損失は無視するものとする。

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解答正解 2

温度変化だけを伴う顕熱量は Q=質量×比熱×温度差で求めるので、1,000×4.2×(60-10)=210,000 kJ となる。温度差ではなく到達温度 60 ℃をそのまま掛ける誤りが最も多い。相変化を伴う場合は潜熱(大気圧下の水の蒸発潜熱は約2,257 kJ/kg)を別に加算する必要がある点も併せて押さえる。

選択肢ごとの判定

1誤り。温度差を 10 K として計算した値で、初期温度と温度差を取り違えている。
2正しい。1,000×4.2×50=210,000 kJ。
3誤り。温度差ではなく到達温度 60 ℃をそのまま掛けた値。
4誤り。桁が一つ大きい。比熱の単位 kJ/(kg・K) を J/(kg・K) と取り違えた場合などに生じる誤答。
根拠区分 工学基礎出典 顕熱量の算定式 Q=m・c・Δt(比熱の定義)更新 2026-09-13
05数値計算管径の変化に伴う平均流速と動圧の変化●●○

内径 200 mm の直管が、内径 100 mm の直管に縮小して接続されている管路を、水が満水状態で定常的に流れている。内径 200 mm の部分の平均流速が 1.5 m/s であるとき、内径 100 mm の部分の平均流速と、内径 200 mm の部分に対する内径 100 mm の部分の動圧の比の組合せとして、適当なものはどれか。

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解答正解 4

連続の式 A₁v₁=A₂v₂ より、流速は断面積に反比例し、断面積は内径の2乗に比例するから v₂=1.5×(200/100)²=6.0 m/s となる。動圧は ρv²/2 で流速の2乗に比例するので、(6.0/1.5)²=16倍である。流速の比を内径の比そのまま(2倍)としてしまう誤りと、動圧を流速に比例すると考える誤りが典型である。

選択肢ごとの判定

1誤り。流速を内径の比のまま 2倍(3.0 m/s)とし、動圧をその2乗(4倍)とした値。断面積は内径の2乗に比例する。
2誤り。流速の求め方を誤って 3.0 m/s としている。動圧比だけが正しい。
3誤り。流速は正しいが、動圧を流速に比例するとみなして 4倍としている。動圧は流速の2乗に比例する。
4正しい。v₂=1.5×(200/100)²=6.0 m/s、動圧比=(6.0/1.5)²=16倍。
根拠区分 工学基礎出典 連続の式 A₁v₁=A₂v₂ およびベルヌーイの定理における動圧 ρv²/2更新 2026-09-13
06数値計算二酸化炭素濃度を基準とした必要換気量の算定●●○

在室者1人当たりの二酸化炭素発生量を 0.018 m³/h、室内の二酸化炭素濃度の許容値を 1,000 ppm、外気の二酸化炭素濃度を 400 ppm とするとき、在室者1人当たりの必要換気量として適当なものは、次のうちどれか。ただし、室内の空気は完全に混合されるものとする。

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解答正解 3

定常状態の物質収支から、必要換気量 Q は Q=(汚染物質発生量)÷(室内許容濃度-外気濃度)で求める。0.018÷(1,000-400)×10⁻⁶=0.018÷0.0006=30 m³/h となる。分母を外気濃度だけにしたり、外気濃度を差し引き忘れたりする誤りが多く、また ppm を 10⁻⁶ ではなく 10⁻⁴(%)として換算すると桁が2つずれる。

選択肢ごとの判定

1誤り。1,000 ppm を 1.0%、400 ppm を 0.4% と換算した場合の値で、ppm と%を取り違えた桁違いの誤答。
2誤り。外気の二酸化炭素濃度を差し引かず 0.018÷0.001 とした値。外気にも二酸化炭素が含まれることを見落としている。
3正しい。0.018÷(0.001-0.0004)=30 m³/h。一般に居室の必要換気量として1人当たり約30 m³/h とされる根拠でもある。
4誤り。分母に外気濃度 0.0004 のみを用いた値で、濃度差をとる操作を誤っている。
根拠区分 工学基礎出典 汚染質の物質収支に基づく換気量算定式(室内許容濃度は建築基準法施行令第129条の2の5第3項による)更新 2026-09-13
07正誤判定二重ダクト方式の混合損失とダクトスペース●●○

空気調和設備の二重ダクト方式に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

二重ダクト方式は冷風と温風を混合ユニットで混ぜて室温を調整するため、冷やした空気と温めた空気を打ち消し合わせる混合損失(ミキシングロス)が必ず生じ、エネルギー的には単一ダクト方式より不利である。個別制御性が高くて切替え運転が不要という長所と、混合損失とダクトスペースという短所を対で覚える。

選択肢ごとの判定

1適当。冷風と温風を各室まで別系統で送り、混合ユニットで混合比を変えて室温を制御する。
2適当。冷房が必要な室と暖房が必要な室が同時にあっても、それぞれ対応できるのが二重ダクト方式の利点である。
3適当でない。冷風と温風を混合することによる混合損失が生じるため、エネルギー的には不利である。これが正解。
4適当。2系統のダクトを天井内に納めるため、単一ダクト方式よりダクトスペースが大きくなる。
根拠区分 工学基礎出典 空気調和工学(二重ダクト方式の混合損失)更新 2026-09-13
08正誤判定単一ダクト定風量方式の制御性と換気量の確保●○○

空気調和設備の単一ダクト定風量方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

単一ダクト定風量方式は、1系統につき1つの代表室温で制御する全空気方式であり、送風量が一定であることが最大の特徴である。風量が変わらないので必要換気量と気流分布は安定するが、その裏返しとして室ごとの個別制御ができず、部分負荷時も送風動力が下がらない。「風量一定」から導かれる長所と短所をセットで押さえると取り違えない。

選択肢ごとの判定

1負荷変動の傾向が異なる室を同一系統に含めると、代表室以外は過冷却や過熱になる。個別制御するには系統を分けるか、変風量ユニット等の端末機器を併用する必要がある。
2部分負荷時に送風量を絞れるのは変風量方式である。定風量方式は負荷が小さくなっても風量が変わらないため、送風機動力はほとんど低減しない。
3全空気方式であり、室内に冷温水配管を通す必要はない。室内に冷温水配管が必要なのはファンコイルユニット方式のほうである。
4正しい。送風量が一定なので外気量も一定に確保され、室内の気流分布や空気清浄度が安定する。
根拠区分 工学基礎出典 空気調和工学(単一ダクト定風量方式の制御特性)更新 2026-09-13
09正誤判定下水道管きょの流速・勾配のとり方及び最小管径●●○

下水道の管きょの流速及び管径に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

汚水管きょ及び遮集管きょの流速は原則として 0.6〜3.0 m/s、雨水管きょ及び合流管きょは 0.8〜3.0 m/s とする。下限は汚物の沈殿を防ぐため、上限は管きょの摩耗を防ぐために設けられている。流速は下流に行くに従い漸増させ、勾配は下流に行くに従い次第に緩くするのが原則で、向きを逆に覚えると失点しやすい。

選択肢ごとの判定

1流速は下流に行くに従い漸増させ、勾配は下流に行くに従い緩くするのが原則である。増減の向きが逆になっている。
2正しい。汚水管きょ及び遮集管きょの流速は原則として 0.6〜3.0 m/s である。
3雨水管きょ及び合流管きょの流速は原則として 0.8〜3.0 m/s である。下限・上限とも小さく取り違えている。
4汚水管きょの最小管径は 200 mm を標準とする。100 mm は取付管や小口径管の値と混同したもの。
根拠区分 指針出典 下水道設計指針(管きょ編)(下水道施設計画・設計指針と解説に準拠)更新 2026-09-13
10正誤判定通気方式の区分と結合通気管・ループ通気管の取出し●●●

通気設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 3

結合通気管は高層建築物で排水立て管内に生じる圧力変動を緩和するため、最上階から数えてブランチ間隔10以内ごとに排水立て管から分岐して通気立て管に接続する。各個通気は器具ごとに1本ずつ、ループ通気は最上流の器具排水管が排水横枝管に接続する位置のすぐ下流から立ち上げて通気横枝管に接続する方式で、「1本でまとめて通気する」のはループ通気である。伸頂通気方式は通気立て管を設けない方式なので、記述4は定義そのものが誤り。

選択肢ごとの判定

1誤り。複数の器具をまとめて通気するのはループ通気方式で、各個通気は器具ごとに通気管を設ける。
2誤り。取出し位置は「最上流の器具排水管が接続する位置のすぐ下流」であり、最上流と最下流、上流と下流を取り違えている。
3正しい。結合通気管の目的と設置間隔(ブランチ間隔10以内ごと)が正確である。
4誤り。伸頂通気方式は通気立て管を設けず、排水立て管の頂部のみを通気管として利用する方式である。
根拠区分 指針出典 屋内排水設備の設計指針(通気方式・ループ通気管・結合通気管)更新 2026-09-13
11語句組合せ下水道管きょの接合方法の種類とマンホールの設置間隔●●●

下水道の管きょの接合及びマンホールに関する次の記述のうち、( )に当てはまる語句及び数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「管きょの径が変化する場合又は 2 本の管きょが合流する場合の接合方法は、原則として(ア)又は管頂接合とする。地表勾配が急な場合には、管きょ径の変化の有無にかかわらずマンホールで上下流の管きょに段差を設ける(イ)を用い、管きょの勾配を緩くして流速が過大になるのを防ぐ。また、マンホールの設置間隔は、管きょ径 600 mm 以下では最大(ウ)m を標準とする。」

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解答正解 3

管径が変化する場合や合流する場合の接合は、上流側の水位をせき上げないよう原則として水面接合又は管頂接合とする。地表勾配が急な区間では、マンホールで上下流に落差をつける段差接合により管きょ勾配を緩め、流速が上限を超えるのを防ぐ。マンホールの最大設置間隔は管きょ径 600 mm 以下で 75 m、1,000 mm 以下で 100 m、1,500 mm 以下で 150 m が標準である。

選択肢ごとの判定

1管底接合は掘削深さを浅くできるが上流側の水位をせき上げやすく、原則の接合方法ではない。管中心接合も段差接合の説明にはならない。
2(ア)(イ)(ウ)のいずれも誤り。150 m は管きょ径 1,500 mm 以下の場合の最大間隔である。
3正しい。原則は水面接合又は管頂接合、急勾配区間は段差接合、600 mm 以下のマンホール最大間隔は 75 m である。
4(ア)は正しいが、段差を設ける接合を管中心接合としている点と、600 mm 以下の最大間隔を 150 m としている点が誤り。
根拠区分 指針出典 下水道設計指針(管きょ編)(下水道施設計画・設計指針と解説に準拠)更新 2026-09-13
12正誤判定排水槽の構造と阻集器のトラップ機能●●○

排水槽及び阻集器に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

建設省告示第1597号第2第2号は、排水槽の底に吸込みピットに向かって1/15以上1/10以下の勾配を設けること、直径60cm以上の円が内接できるマンホールを設けること、通気管を直接外気に衛生上有効に開放することを定めている。勾配の数値は「1/15〜1/10」で、排水横管の勾配(1/50〜1/200)とは桁が違う点に注意。グリース阻集器はそれ自体がトラップ機能をもつため、下流に別トラップを設けると二重トラップになる。

選択肢ごとの判定

1誤り。1/15以上1/10以下である。排水横管の勾配の数値と取り違えている。
2誤り。直径60cm以上の円が内接できるものとする。45cmは受水タンクのマンホール寸法と混同しやすい。
3誤り。阻集器はトラップ機能を兼ねるのが原則で、下流に別トラップを設けると二重トラップとなる。
4正しい。排水槽の通気管は他の排水系統の通気管と兼ねず、直接外気に開放する。
根拠区分 法令出典 昭和50年建設省告示第1597号 第2第2号(排水槽)更新 2026-09-13
13数値計算BOD除去率の算定●●○

浄化槽の流入水の生物化学的酸素要求量(BOD)が200mg/L、放流水のBODが15mg/Lであるとき、この浄化槽のBOD除去率として、適当なものは次のうちどれか。

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解答正解 3

BOD除去率は(流入水BOD−放流水BOD)÷流入水BOD×100で求める。(200−15)÷200×100=92.5%となる。放流水BOD÷流入水BODを計算すると7.5%となり、これは「残留率」であって除去率ではない。分子を流入と放流の差にすることを必ず確認する。

選択肢ごとの判定

1誤り。15÷200×100=7.5%で、これは除去率ではなく残留率である。分子を取り違えている。
2誤り。放流水BODを30mg/Lとした場合の値であり、与えられた数値と対応しない。
3正しい。(200−15)÷200×100=92.5%となる。
4誤り。放流水BODを5mg/Lとした場合の値で、与えられた数値と対応しない。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令第32条(汚物処理性能に関する技術的基準)更新 2026-09-13
14正誤判定吹出口の形式別の気流特性と吸込口の気流の指向性●●○

吹出口及び吸込口に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

吸込気流は吸込口に向かって全方向から集まるため指向性がほとんどなく、風速は吸込口から離れるにつれて急激に低下する。したがって室内の気流分布を支配するのは吹出口であり、吸込口の位置の影響は小さい。吹出口側は、誘引作用の大きいふく流吹出口、到達距離の長い軸流(ノズル型)吹出口、窓際のコールドドラフト対策に有効な線状吹出口という使い分けを押さえる。

選択肢ごとの判定

1適当。天井面に沿って放射状に広がり周囲の室内空気を多量に誘引するため、温度差が早く緩和される。
2適当。ノズル型は気流が拡散しにくく到達距離が長いので、体育館やホールなど大空間の高所から吹き出すのに適する。
3適当。窓面に沿って上向きに温風を送ることで、冷やされた空気が下降して足元に流れ込むのを抑えられる。
4適当でない。吸込気流は指向性がなく、影響範囲は吸込口の近傍に限られる。室内気流分布を決めるのは吹出口である。これが正解。
根拠区分 工学基礎出典 空気調和工学(吹出気流と吸込気流の特性:ふく流・軸流・線状吹出口の分類と吸込口の風速減衰)更新 2026-09-13
15正誤判定駐車場の消火設備及び連結送水管・放水口の設置●●○

消火設備及び消火活動上必要な施設に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

連結送水管の放水口は、消防法施行令第29条第2項により、階段室、非常用エレベーターの乗降ロビーその他これらに類する場所で消防隊が有効に消火活動を行うことができる位置に設ける。居室の中央部は消防隊の進入経路から外れるため適当でない。駐車場は油火災(B火災)に加え、水損を避ける必要から泡・ガス系・粉末などが選定され、水噴霧消火設備も含めた5種類から選ぶ点を併せて押さえる。

選択肢ごとの判定

1適当。消防法施行令第13条により、駐車の用に供される部分に設けられる消火設備として列挙されている。
2適当。このほか地階を除く階数5以上で延べ面積6,000m2以上のものなども対象となる。
3適当でない。放水口は階段室や非常用エレベーターの乗降ロビー等に設ける。これが正解。
4適当。階数が多く送水圧力が不足する建築物では、加圧送水装置(ブースターポンプ)を設ける。
根拠区分 法令出典 消防法施行令第13条、第29条更新 2026-09-13
16語句組合せ機器表における機器の種類と仕様項目の対応●●○

機器表に記載する機器と、その仕様を表す項目との組合せとして、適当なものはどれか。

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解答正解 2

機器表には、その機器の能力を一意に決める項目を記載する。遠心ポンプは吐出し量と全揚程、送風機は風量と静圧、冷却塔は冷却能力と入口空気湿球温度等の設計温度条件、全熱交換器は風量と熱交換効率で仕様が定まる。ポンプと送風機の項目を入れ替える誤りが典型である。

選択肢ごとの判定

1風量と静圧は送風機の仕様項目である。ポンプは吐出し量と全揚程で表す。
2正しい。冷却塔は冷却能力と入口空気湿球温度等の設計温度条件で仕様を表す。
3冷凍能力と冷水量は冷凍機の仕様項目である。全熱交換器は風量と熱交換効率で表す。
4吐出し量と全揚程はポンプの仕様項目である。送風機は風量と静圧で表す。
根拠区分 技術基準出典 JIS B 0131 ターボポンプ用語/JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法/JIS B 8609 強制通風式クーリングタワー性能試験方法/JIS B 8628 全熱交換器更新 2026-09-13
17正誤判定遠心ポンプの分類(渦巻・ディフューザ)と全揚程・比速度の定義●●○

遠心ポンプに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

遠心ポンプは、羽根車の吐出し側に渦巻ケーシングを直接もつものが渦巻ポンプ、案内羽根(ディフューザ)をもつものがディフューザポンプ(タービンポンプ)であり、名称と構造が入れ替わって出題されやすい。全揚程は吐出し口と吸込口の全ヘッドの差で定義される。比速度は n√Q/H^(3/4) で表されるため、吐出し量が一定なら全揚程が大きいほど小さくなる。

選択肢ごとの判定

1案内羽根をもつのはディフューザポンプである。渦巻ポンプと取り違えている。
2正しい。JIS B 0131では全揚程を吐出し口及び吸込口における全ヘッドの差と定義している。
3渦巻ケーシングを直接もつのは渦巻ポンプである。ディフューザポンプと取り違えている。
4比速度は全揚程の3/4乗に反比例するため、全揚程が大きいほど小さくなる。大小関係が逆。
根拠区分 技術基準出典 JIS B 0131 ターボポンプ用語参照版 JIS B 0131:2017更新 2026-09-13
18正誤判定大便器の洗浄方式(洗浄タンク式・洗浄弁式)と器具の構造●○○

衛生器具に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

洗浄弁式は給水管から直接大量の水を短時間に流すため、洗浄タンク式より大きな給水管径と高い給水圧力を必要とする一方、タンクへの再貯留を待たないので連続使用に適する。洗浄弁は吐水口空間を確保できないため、バキュームブレーカ(負圧破壊装置)による逆流防止が必要である。溜水面はサイホン式のほうが広く、洗い落し式は狭い。

選択肢ごとの判定

1タンクへの給水に時間を要するため、連続使用には洗浄弁式のほうが適する。適否が逆。
2正しい。洗浄弁式は瞬間的な流量が大きく、給水管径を大きくする必要がある。
3洗浄弁は吐水口空間を確保できないため、バキュームブレーカ等の逆流防止装置が必要である。
4溜水面が広いのはサイホン式である。洗い落し式は溜水面が狭く汚物が付着しやすい。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 5207 衛生器具-便器・洗面器類/給水装置の構造及び材質の基準に関する省令(逆流防止)参照版 JIS A 5207:2019更新 2026-09-13
19正誤判定樹脂管・非鉄金属管の種類と接合方法●●○

配管材料とその接合に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 3

硬質ポリ塩化ビニル管はTS継手を用いた接着接合が基本であり、耐食性に優れる一方、衝撃と温度変化に弱い。銅管はK・L・Mの順に肉厚が薄くなる。一般配管用ステンレス鋼鋼管は薄肉のためねじ加工ができず、メカニカル形継手や溶接接合が用いられる。架橋ポリエチレン管は耐熱性があり、さや管ヘッダ工法などで給湯配管に使われる。

選択肢ごとの判定

1Kタイプが最も厚く、L、Mの順に薄くなる。厚薄の順序が逆である。
2薄肉のためねじ加工ができず、メカニカル形継手や溶接接合による。ライニング鋼管と取り違えている。
3正しい。硬質ポリ塩化ビニル管はTS継手による接着接合が標準である。
4架橋ポリエチレン管は耐熱性があり給湯配管に用いられる。硬質ポリ塩化ビニル管の性質と取り違えている。
根拠区分 技術基準出典 JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管/JIS G 3448 一般配管用ステンレス鋼鋼管/JIS K 6741 硬質ポリ塩化ビニル管参照版 JIS K 6741:2016更新 2026-09-13
20正誤判定冷凍機の圧縮方式と吸収冷凍機の冷媒・吸収剤の区別●○○

冷凍機に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

蒸気圧縮冷凍機は圧縮機・凝縮器・膨張弁・蒸発器で冷凍サイクルを構成し、圧縮機の形式により往復動・スクリュー・スクロール・遠心(ターボ)に分かれる。膨張弁で減圧された冷媒が周囲から熱を奪って蒸発するのは蒸発器であり、凝縮器は逆に熱を放出する。吸収冷凍機は冷媒が水、吸収剤が臭化リチウム水溶液であり、この組合せの入替えが頻出である。

選択肢ごとの判定

1冷媒が水、吸収剤が臭化リチウム水溶液である。冷媒と吸収剤を取り違えている。
2ピストンで圧縮するのは往復動(レシプロ)冷凍機である。遠心冷凍機は羽根車の遠心力で圧縮する。
3冷媒が周囲から熱を奪って蒸発するのは蒸発器である。凝縮器と取り違えている。
4正しい。スクリュー冷凍機は、かみ合うロータの回転により冷媒ガスを圧縮する。
根拠区分 工学基礎出典 蒸気圧縮冷凍サイクル及び吸収冷凍サイクルの構成更新 2026-09-13
21語句組合せQC七つ道具の各手法から把握できる情報の対応●○○

品質管理に用いる図表に関する次の記述の(ア)〜(ウ)に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「不適合の項目を発生件数の多い順に並べた棒グラフと、その累計比率を表す折れ線とを組み合わせた図を(ア)といい、重点的に取り組むべき項目を絞り込むために用いる。特性(結果)とそれに影響を与える要因との関係を系統的に整理した図を(イ)といい、要因の洗い出しに用いる。また、対応する二つのデータを縦軸と横軸にとって打点し、二つの特性の間に関係があるかどうかを調べる図を(ウ)という。」

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解答正解 2

パレート図は件数の多い順に並べた棒グラフと累計比率の折れ線からなり、重点指向で対策項目を絞り込むために用いる。特性要因図は結果と要因の関係を魚の骨状に整理した図、散布図は対応する二つのデータの相関を調べる図である。ヒストグラムはデータのばらつきの分布を、管理図は工程の時間的な変化と異常の有無をみるものであり、目的が異なる点を取り違えやすい。

選択肢ごとの判定

1ヒストグラムは測定値を区間ごとの度数で表した柱状図で、ばらつきの分布形状や規格値との関係をみるものである。累計比率の折れ線は伴わない。
2正しい。パレート図・特性要因図・散布図の組合せである。
3管理図は時間の経過に伴う工程の変動を打点し、管理限界線によって異常の有無を判定する図であり、要因の洗い出しには用いない。
4散布図は二つの特性の相関をみる図であり、要因の整理には特性要因図を用いる。両者が入れ替わっている。
根拠区分 工学基礎出典 統計的品質管理におけるQC七つ道具の基本的な考え方更新 2026-09-13
22正誤判定タクト工程表の適用と山積み・山崩しによる平準化●●○

工程計画に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。

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解答正解 1

タクト工程表は、各階や各区画で同じ作業が繰り返される工事において、工種ごとに一定の周期(タクト)を定めて流れ作業的に進める工程表であり、高層建築物の基準階の設備工事に適する。山積み図は日々必要となる労務量等を積み上げた図で、フロートをもつ作業の日程を移動させる山崩しによって平準化する。

選択肢ごとの判定

1正しい。繰返し作業を一定の周期で流れ作業的に進める工程計画に適する。
2山積み図は日々必要な労務量・機械台数等を積み上げて示した図である。出来高を累計して示すのは出来高累計曲線。
3山崩しはフロート(余裕)をもつ作業の日程を移動させて行う。クリティカルパス上の作業を移動させると全体工期が延びる。
4平準化により労務や機械の稼働が連続し、仮設材の転用も進むため、一般に工事原価は低減する。
根拠区分 工学基礎出典 工程計画における平準化(山積み・山崩し)とタクト方式の一般的性質更新 2026-09-13
23正誤判定立て管の固定・振れ止め支持と地中配管の埋設位置●●○

配管の支持、勾配及び埋設に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

立て管は最下階又は最上階の床で固定(床)を行い、各階 1 箇所に形鋼振れ止め支持を行うのが標準で、呼び径 80 以下の鋼管・ステンレス鋼管については固定(床)を不要としてよい。床貫通等で振れが防止されている場合に限り、形鋼振れ止め支持を 3 階ごと 1 箇所としてよいという例外規定があり、これを原則と取り違えやすい。屋内横走り排水管の勾配は呼び径 65 以下が最小 1/50、呼び径 75・100 が最小 1/100 である。

選択肢ごとの判定

1原則は各階 1 箇所である。3 階ごと 1 箇所は、床貫通等により振れが防止されている場合に認められる例外である。
2呼び径 100 の屋内横走り排水管の勾配は最小 1/100 である。1/50 は呼び径 65 以下の値である。
3給水管は排水管の上方に埋設する。両配管が交差する場合も同様で、汚水による給水汚染を防ぐためである。
4正しい。呼び径 80 以下の立て管の固定(床)は不要としてもよい。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版(国土交通省大臣官房官庁営繕部) 第2編 2.6.1「勾配」、2.6.2.3「立て管の支持」、2.7.1「一般事項」参照版 令和7年版更新 2026-09-13
24正誤判定ネットワーク工程表の用語の定義(ダミー・フロート・時刻)●●○

ネットワーク工程表に用いる用語に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。

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解答正解 4

ダミーは、時間も資源も消費せず作業の順序関係だけを表す擬似作業で、所要時間は0として破線の矢線で表す。クリティカルパスは最も所要日数の長い経路であり、後続作業の最早開始時刻に影響を与えない余裕はフリーフロート、全体工期に影響を与えない範囲での最大の余裕がトータルフロートである。

選択肢ごとの判定

1最も所要日数の長い経路がクリティカルパスである。この経路上の作業が遅れると全体工期が延びる。
2後続作業の最早開始時刻に影響を与えない余裕はフリーフロートである。トータルフロートと取り違えている。
3最も早く完了できる時刻は最早完了時刻である。最遅完了時刻は、全体工期を守るために遅くともその作業を完了していなければならない時刻。
4正しい。ダミーは所要時間0の擬似作業で、順序関係のみを表す。
根拠区分 工学基礎出典 ネットワーク式工程表における日程計算の基本用語更新 2026-09-13
25正誤判定防火ダンパーの取付け・温度ヒューズとたわみ継手の施工●●○

ダクト附属品の取付けに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

防火ダンパー、防煙ダンパー等は、火災時の熱や気流によって脱落しないよう防火区画の壁又は床に固定し、隠ぺい部に設ける場合は点検口があることを確認する。温度ヒューズの作動温度は一般の空調ダクトと排煙ダクトで異なり、排煙ダクトに取り付ける場合は 280 ℃ とする。送風機とダクトの接続には振動の伝播を防ぐためたわみ継手を用い、横走りダクトの形鋼振れ止め支持は 12 m 以下ごとに行う。

選択肢ごとの判定

1正しい。ダクトではなく防火区画の壁又は床に固定する。
2排煙ダクトに取り付ける場合の作動温度は 280 ℃ である。72 ℃ は一般の空調ダクト用の値と取り違えたもの。
3遠心送風機とダクトの接続にはたわみ継手を用いる。直接接合すると送風機の振動がダクトへ伝わる。
4形鋼振れ止め支持は 12 m 以下ごとに行う。ただし周長 1,000 mm 以内の場合等は除く。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版(国土交通省大臣官房官庁営繕部) 第3編 1.15.7「防火ダンパー」、2.2.2.1「一般事項」、2.1.18.1「遠心送風機」、2.3.3「ダンパー」参照版 令和7年版更新 2026-09-13
26正誤判定低圧ダクトの最小板厚・縦横比及び継目の位置●○○

長方形ダクトの製作に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

低圧ダクトの最小板厚は長辺 450 mm 以下で 0.5 mm、450 mm を超え 750 mm 以下で 0.6 mm、750 mm を超え 1,500 mm 以下で 0.8 mm、1,500 mm を超え 2,200 mm 以下で 1.0 mm、2,200 mm を超えるもので 1.2 mm である。縦横比は原則 4 以下で、大きくすると同じ断面積でも摩擦抵抗が増える。かどの継目は 2 箇所以上(長辺 750 mm 以下は 1 箇所以上)、面の継目は気流に直角方向のみとする。

選択肢ごとの判定

1縦横比は原則として 4 以下である。8 では扁平になりすぎ、摩擦抵抗が大きくなる。
2正しい。長辺 750 mm を超え 1,500 mm 以下の低圧ダクトは 0.8 mm である。
3かどの継目は 2 箇所以上とする。1 箇所以上でよいのは長辺 750 mm 以下の場合である。
4面の継目は原則として気流に直角方向のみとする。気流方向に平行な継目は漏れや抵抗の原因となる。
根拠区分 技術基準出典 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版(国土交通省大臣官房官庁営繕部) 第3編 1.14.3「長方形ダクト」(縦横比、継目、板厚 表3.1.14)参照版 令和7年版更新 2026-09-13
27個数選択リスクアセスメントの実施手順とリスク低減措置の優先順位●●○

建設現場の安全衛生活動に関する次の(イ)〜(ニ)の記述のうち、適当なものの数として適当なものは、次のうちどれか。 (イ)建設業の事業者は、建設物、設備、原材料、作業行動等に起因する危険性又は有害性等を調査し、その結果に基づいて労働者の危険又は健康障害を防止するために必要な措置を講ずるよう努めなければならない。 (ロ)リスク低減措置の検討では、危険な作業の廃止・変更等の本質的対策よりも、保護具の使用を優先して検討する。 (ハ)リスクアセスメントは、危険性又は有害性の特定、リスクの見積り、リスク低減措置の優先度の設定と内容の検討、措置の実施の順に進め、その結果を記録する。 (ニ)危険予知(KY)活動は、労働災害が発生した後に、その原因を分析して再発防止策を定めるための活動である。

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解答正解 2

(イ)と(ハ)が適当で、適当なものは 2 つである。危険性又は有害性等の調査(リスクアセスメント)は労働安全衛生法第 28 条の 2 により建設業を含む事業者の努力義務とされ、危険性・有害性の特定 → リスクの見積り → 優先度の設定と低減措置の検討 → 実施・記録の順に進める。リスク低減措置は本質的対策・工学的対策・管理的対策を先に検討し、保護具の使用は最後の手段である。危険予知活動は作業前に危険のポイントと対策を確認する活動であり、事後の原因分析とは目的が異なる。

選択肢ごとの判定

1適当なものは(イ)と(ハ)の 2 つであり、1 つではない。
2正しい。適当なものは(イ)と(ハ)の 2 つである。
3(ロ)は保護具の使用を優先する点が誤り。保護具は本質的対策等を検討した上での最後の手段である。
4(ロ)と(ニ)がいずれも適当でない。(ニ)の危険予知活動は作業に着手する前に行う先取りの活動である。
根拠区分 法令出典 労働安全衛生法第28条の2、厚生労働省「危険性又は有害性等の調査等に関する指針」更新 2026-09-13
28正誤判定機器の搬入経路の検討と揚重機の選定●●○

機器の搬入及び据付けの計画に関する記述として、適当なものは次のうちどれか。

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解答正解 4

移動式クレーンの定格荷重は、ジブの傾斜角及び長さ(すなわち作業半径)に応じて変わる値であり、つり具の質量を控除した荷重として定められている。したがって揚重計画では、設置位置と作業半径を定めたうえで、その条件における定格荷重を確認する。搬入経路(開口寸法、通路幅、床の耐荷重)の検討は、機器の分割の要否を左右するため計画の早い段階で行う。

選択肢ごとの判定

1機械室内の機器配置は、保守点検及び将来の更新に必要な空間と搬出入経路の確保が必須条件である。
2搬入経路の確認は機器の形式・分割の要否を決める前提であり、基礎の決定より前の段階で行う必要がある。
3分割して搬入しても組立て後の総質量は変わらない。基礎及び床は、内部の水の質量を含む運転質量で検討する。
4正しい。定格荷重はジブの傾斜角及び長さに応じて変わるため、作業半径を定めたうえで確認する。
根拠区分 法令出典 クレーン等安全規則第1条(定格荷重の定義)更新 2026-09-13
29正誤判定浄化槽の設置届の届出先と定期検査・保守点検の委託及び技術管理者●●○

浄化槽に関する次の記述のうち、『浄化槽法』上、正しいものはどれか。

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解答正解 1

浄化槽法第5条第1項により、設置又は構造・規模の変更をしようとする者は都道府県知事及び都道府県知事を経由して特定行政庁に届け出る(建築基準法第6条第1項の確認申請を要する場合等は除かれる)。定期検査は毎年1回(第11条)、保守点検は登録を受けた浄化槽保守点検業者等に、清掃は浄化槽清掃業者に委託できる(第10条第3項)。技術管理者を置く義務は政令で定める規模以上の浄化槽の管理者に限られる(第10条第2項)。

選択肢ごとの判定

1正しい。設置届は都道府県知事及び都道府県知事を経由して特定行政庁に提出する。
2定期検査の頻度を取り違えている。指定検査機関の行う水質検査は毎年1回である。
3保守点検は浄化槽保守点検業者等に、清掃は浄化槽清掃業者に委託することができる。
4技術管理者を置く義務があるのは、政令で定める規模以上の浄化槽の浄化槽管理者に限られる。
根拠区分 法令出典 浄化槽法 第5条(設置等の届出)、第10条(浄化槽管理者の義務)、第11条(定期検査)更新 2026-09-13
30正誤判定建設業の許可の区分・更新と営業所技術者の設置●●○

建設業の許可に関する次の記述のうち、『建設業法』上、正しいものはどれか。

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解答正解 3

令和6年の建設業法改正により、従来の「専任技術者」は「営業所技術者」に名称が改められ、営業所ごとに置くべき技術者として第7条第2号に規定されている。許可は2以上の都道府県に営業所を設ける場合が国土交通大臣、1の都道府県のみなら知事許可であり、有効期間は5年である。特定建設業の許可が必要となる下請代金の総額は5,000万円(建築一式工事は8,000万円)であり、4,500万円(建築一式工事は9,000万円)は現場に専任の技術者を要する請負代金の額であって、両者を取り違えやすい。

選択肢ごとの判定

1大臣許可と知事許可の区分を無視している。1の都道府県のみに営業所を設ける場合は知事許可である。
2更新の期間を取り違えている。建設業の許可は5年ごとに更新を受けなければ効力を失う。
3正しい。令和6年改正により、営業所ごとに置く技術者は「営業所技術者」と規定されている。
4金額を取り違えている。特定建設業の許可が必要となる下請代金の総額は5,000万円(建築一式工事は8,000万円)以上である。
根拠区分 法令出典 建設業法 第3条(建設業の許可)、第7条第2号(営業所技術者)、建設業法施行令 第2条更新 2026-09-13
31正誤判定第一種特定製品の範囲と管理者に課される点検・充塡回収の義務●●●

第一種特定製品の管理に関する次の記述のうち、『フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律』上、正しいものはどれか。

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解答正解 4

第一種特定製品は業務用のエアコンディショナー並びに冷蔵機器及び冷凍機器で冷媒としてフロン類が充塡されているものをいい(法第2条第3項)、家庭用エアコンは対象外、カーエアコンは第二種特定製品である。管理者の判断の基準により、すべての第一種特定製品について原則として3月に1回以上の簡易点検が求められ(令和4年8月の改正で、一定基準に適合する常時監視システムによる代替が認められた)、圧縮機の定格出力7.5kW以上の機器は専門知識を有する者による定期点検(エアコンは7.5kW以上50kW未満で3年に1回以上、50kW以上及び冷蔵冷凍機器7.5kW以上で1年に1回以上)の対象となる。簡易点検には出力による限定がなく、定期点検にはあるという対比が要点。フロン類の回収は第一種フロン類充塡回収業者(都道府県知事の登録)に委託して行う。

選択肢ごとの判定

1第一種特定製品は業務用のものに限られる。家庭用エアコンは対象外、カーエアコンは第二種特定製品である。
2圧縮機の定格出力7.5kW以上の機器は定期点検の対象である。対象外なのは7.5kW未満の機器である。
3整備時のフロン類の回収は、第一種フロン類充塡回収業者に委託して行わなければならない。
4正しい。簡易点検は、定期点検と異なり圧縮機の定格出力による限定がなく、すべての第一種特定製品が対象となる。頻度は3月に1回以上。ただし、令和4年8月の告示改正により、一定の基準に適合する常時監視システムを用いて漏えい又は故障等を早期に発見するための措置が講じられている場合は、これをもって検査に代えることができる。
根拠区分 法令出典 フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律 第2条第3項・第4項、第37条/第一種特定製品の管理者の判断の基準となるべき事項(平成26年経済産業省・環境省告示第13号)第二 1(2)①更新 2026-09-16
32正誤判定工事監理者が設計図書どおりでないと認めたときの措置と建築設備士の意見聴取●●○

建築士の業務に関する次の記述のうち、『建築士法』上、正しいものはどれか。

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解答正解 1

建築士法第18条第3項は、工事監理者が設計図書どおりに実施されていないと認めたときは「直ちに工事施工者に指摘して是正を求め、従わないときは建築主に報告する」という二段構えの措置を定めている。工事を自ら中止させる権限は規定されていない。また同条第4項の建築設備士の意見聴取は「聴くよう努めなければならない」という努力義務であり、義務規定ではない。鉄筋コンクリート造で延べ面積300m²超の建築物の設計・工事監理は一級建築士でなければ行えない(第3条第1項第3号)。

選択肢ごとの判定

1正しい。第18条第3項の前段そのものである。
2工事施工者が従わないときの措置を取り違えている。建築主に報告しなければならない。
3資格の区分を取り違えている。鉄筋コンクリート造で延べ面積300m²を超えるものは一級建築士でなければ設計できない。
4義務の強さを取り違えている。建築設備士の意見は「聴くよう努めなければならない」努力義務である。
根拠区分 法令出典 建築士法 第3条第1項(一級建築士でなければできない設計又は工事監理)、第18条(設計及び工事監理)更新 2026-09-13
33正誤判定建設工事に伴う廃棄物の排出事業者と産業廃棄物の種類の区分●○○

建設工事に伴い生ずる廃棄物に関する次の記述のうち、『廃棄物の処理及び清掃に関する法律』上、正しいものはどれか。

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解答正解 4

廃棄物処理法第21条の3第1項により、数次の請負による建設工事では元請業者が排出事業者となる。工作物の新築・改築・除去に伴って生じたコンクリートの破片等は施行令第2条第9号の「がれき類」であり、同条第7号の「ガラスくず、コンクリートくず及び陶磁器くず」からは明文で除かれている。廃石綿等は施行令第2条の4の特別管理産業廃棄物であり、管理票(マニフェスト)は運搬又は処分を他人に委託するときに交付が必要である。

選択肢ごとの判定

1「がれき類」と取り違えている。工作物の除去に伴うコンクリートの破片はがれき類である。
2廃石綿等は一般廃棄物ではなく特別管理産業廃棄物である。
3産業廃棄物の運搬又は処分を他人に委託する場合は、産業廃棄物管理票を交付しなければならない。
4正しい。建設工事では原則として元請業者が排出事業者となる。
根拠区分 法令出典 廃棄物の処理及び清掃に関する法律 第12条の3(産業廃棄物管理票)、第21条の3、廃棄物の処理及び清掃に関する法律施行令 第2条第7号・第9号、第2条の4更新 2026-09-13
34正誤判定排煙設備の防煙区画・水平距離・排煙機の能力及び手動開放装置の高さ●●○

建築物に設ける排煙設備の構造に関する次の記述のうち、『建築基準法』上、正しいものはどれか。

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解答正解 3

建築基準法施行令第126条の3第1項が定める排煙設備の構造で、排煙機の能力は「毎分120m³以上、かつ、防煙区画部分の床面積1m²につき1m³以上(2以上の防煙区画部分に係る場合は最大の防煙区画部分の床面積1m²につき2m³以上)」である。防煙区画は床面積500m²以内ごと、排煙口までの水平距離は30m以下、手動開放装置の手で操作する部分は壁付けで床面から0.8m以上1.5m以下(天井から吊り下げる場合は床面からおおむね1.8m)である。1.8mは吊り下げ式の値で、壁付けの値と混同しやすい。

選択肢ごとの判定

1防煙区画の面積を取り違えている。床面積500m²以内ごとに防煙壁で区画する。
2水平距離を取り違えている。防煙区画部分の各部分から排煙口の一に至る水平距離は30m以下である。
3正しい。排煙機は毎分120m³以上かつ床面積1m²につき1m³以上の能力が必要である。
4壁に設ける場合の高さを取り違えている。床面から0.8m以上1.5m以下である。1.8mは天井から吊り下げる場合の値である。
根拠区分 法令出典 建築基準法施行令 第126条の3(排煙設備の構造)第1項更新 2026-09-13
35正誤判定冷凍のための高圧ガスの製造に係る許可と届出の冷凍能力区分●●●

冷凍のためガスを圧縮し、又は液化して高圧ガスの製造をする設備に関する次の記述のうち、『高圧ガス保安法』上、正しいものはどれか。

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解答正解 2

高圧ガス保安法第5条第1項第2号は1日の冷凍能力20トン以上を許可の対象とするが、同法施行令第4条により、不活性のフルオロカーボン等では50トン以上に読み替えられる。20トン以上50トン未満は同条第2項第2号の届出で足りる。アンモニアの場合、許可は50トン以上、届出は5トン以上であり、3トン未満の設備は許可も届出も要しない。冷媒ガスの種類と冷凍能力の両方で区分が決まる点が要点で、フルオロカーボンの数値をそのままアンモニアに当てはめると誤る。

選択肢ごとの判定

1冷凍能力20トンは届出の対象である。不活性のフルオロカーボンでは50トン以上が許可の対象となる。
2正しい。不活性のフルオロカーボンでは1日の冷凍能力50トン以上が許可の対象である。
3アンモニアの届出の下限は5トンであり、3トン未満の設備には許可も届出も要しない。
4区分は冷媒ガスの種類と1日の冷凍能力の組合せで定まる。冷媒の種類のみでは決まらない。
根拠区分 法令出典 高圧ガス保安法 第5条第1項第2号・第2項第2号、高圧ガス保安法施行令 第4条更新 2026-09-13
36正誤判定給水装置工事主任技術者の選任及び届出先と排水設備の設置義務者●○○

給水装置工事及び排水設備に関する次の記述のうち、『水道法』又は『下水道法』上、誤っているものはどれか。

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解答正解 3

水道法第25条の4第2項は、給水装置工事主任技術者を選任したときは遅滞なく「水道事業者」に届け出ることを求めており、都道府県知事ではない。指定給水装置工事事業者の指定を行うのも水道事業者であり、給水装置に関する手続の相手方は一貫して水道事業者である点を押さえる。排水設備の設置義務者は、建築物の敷地である土地では当該建築物の所有者である(下水道法第10条第1項第1号)。

選択肢ごとの判定

1正しい。事業所ごとに免状の交付を受けている者のうちから選任する。
2正しい。第25条の4第3項が定める主任技術者の職務である。
3誤り。選任・解任の届出先は水道事業者である。これが正解。
4正しい。建築物の敷地である土地では、当該建築物の所有者が排水設備を設置する。
根拠区分 法令出典 水道法 第25条の4(給水装置工事主任技術者)、下水道法 第10条(排水設備の設置等)更新 2026-09-13
37正解が二つ複数正解送風機の据付けにおけるVベルトの張りとプーリの心出し●●○

送風機の据付けに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。

適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。

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解答正解 1・3

Vベルトは使用によって伸びるため、電動機をスライドベースに据え付けて軸間距離を調整できるようにしておくのが前提である。また張りは強ければよいというものではなく、強すぎると軸受に過大なラジアル荷重がかかり、ベルトの寿命も縮む。指で押したときのたわみが適正範囲に入るよう調整する。

選択肢ごとの判定

1適当でない。電動機はスライドベース等に据え付け、軸間距離を調整できるようにする。これが正解の一つ。
2適当。両プーリの外側面をそろえることで、ベルトの偏摩耗や外れを防ぐ。
3適当でない。張りすぎは軸受の過負荷とベルトの寿命も短くなる。適正なたわみ量となるよう調整する。これが正解の一つ。
4適当。大型の送風機は分割搬入して現場組立てとすることがある。
根拠区分 指針出典 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版 第3編 空気調和設備工事(機器の据付け)参照版 令和7年版更新 2026-09-13
38正解が二つ複数正解長方形ダクトのエルボ・分岐部及び拡大縮小部の施工●●○

長方形ダクトの施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。

適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。

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解答正解 1・3

エルボの内側曲がり半径が小さいほど内側で気流が剥離し、渦を生じて圧力損失と発生騒音が大きくなる。したがって曲がり半径は大きくとるのが原則で、それができない場合に案内羽根で気流を整える。また断面変化部では、拡大側のほうが気流の剥離を起こしやすいため、拡大角度は縮小角度よりも小さく抑える。拡大と縮小のどちらを緩くすべきかを取り違えやすい。

選択肢ごとの判定

1適当でない。曲がり半径が小さいほど剥離と渦が生じ、圧力損失は大きくなる。これが正解の一つ。
2適当。案内羽根は気流の剥離を抑え、圧力損失と騒音を低減する。
3適当でない。剥離を起こしやすいのは拡大側であり、拡大角度は縮小角度より小さく抑える。これが正解の一つ。
4適当。分岐後の風量バランスをとるために風量調節ダンパーを設ける。
根拠区分 工学基礎出典 ダクト内の流れと局部抵抗(曲がり部・断面変化部の剥離)更新 2026-09-13
39正解が二つ複数正解工種別施工要領書の記載事項と作成・承諾の手順●○○

機械設備工事の施工要領書に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。

適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。

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解答正解 1・3

施工要領書は、総合施工計画書の下位に位置づけられる工種別の施工手順書であり、配管・ダクト・保温・機器据付けなど工種ごとに作成する。また、当該工種の施工に着手する前に監督員の承諾を受け、作業員に周知して初めて機能するものである。完成後に提出する記録書類(完成図・試験成績書など)と混同しやすい点に注意する。

選択肢ごとの判定

1適当でない。施工要領書は工種別に作成するものである。工事全体の総合的な進め方を示すのは総合施工計画書であり、両者を取り違えている。これが正解の一つ。
2適当。施工の具体的な方法と品質確認の方法を示すのが施工要領書の役割である。
3適当でない。施工要領書は当該工種の着手前に提出して承諾を受けるものである。完成後に提出する完成図書と取り違えている。これが正解の一つ。
4適当。承諾を受けた内容を作業員に周知しなければ、施工要領書は機能しない。
根拠区分 指針出典 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版 第1編 一般共通事項(施工計画書・施工要領書)参照版 令和7年版更新 2026-09-13
40正解が二つ複数正解スパイラルダクト及びフレキシブルダクトの接合と施工●○○

スパイラルダクト及びフレキシブルダクトの施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。

適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。

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解答正解 2・4

スパイラルダクトの差込接合は、所定の差込み長さを確保したうえで鋼板製ビスで固定し、継目をシールして初めて所要の強度と気密性が得られる。フレキシブルダクトは可とう性があるものの、急な曲げやつぶれが生じると圧力損失が急増して所定の風量が確保できなくなるため、無理な曲げを避け、できるだけまっすぐに短く接続する。

選択肢ごとの判定

1適当。甲はぜがらせん状の補強となるため、補強材を要しない。
2適当でない。所定の差込み長さを確保し、鋼板製ビスで固定してシールする。これが正解の一つ。
3適当。フレキシブルダクトは短い区間の接続に用いるのが原則である。
4適当でない。急な曲げやつぶれは圧力損失を急増させるため避けなければならない。これが正解の一つ。
根拠区分 指針出典 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版 第2編 共通工事(ダクト工事)参照版 令和7年版更新 2026-09-13