模擬試験 第2回

解答正解 1

各層の熱抵抗を合計すると、0.11＋0.04＋0.150/1.5＋0.030/0.04＝0.11＋0.04＋0.10＋0.75＝1.00m²・K/W となり、熱貫流率はその逆数で K＝1.0W/(m²・K)。貫流熱量は Q＝K×A×Δt＝1.0×20×(20－0)＝400W である。両表面の熱伝達抵抗を加え忘れると熱抵抗0.85、熱貫流率約1.2となり過大評価になる点と、材料厚さをmmのままm に直さない誤りに注意する。断熱材30mmだけで全熱抵抗の75%を占めることも読み取っておきたい。

解答正解 2

混合状態は質量流量比による加重平均で求める。乾球温度は 0.3×32＋0.7×26＝27.8℃、比エンタルピーは 0.3×81.0＋0.7×53.0＝61.4kJ/kg(DA)。冷却熱量は全空気量に混合空気とコイル出口の比エンタルピー差を乗じて、2.0×(61.4－41.4)＝40.0kW となる。外気の割合が小さいのに単純平均（29.0℃）としたり、外気と還気の比率を逆に当てはめる（30.2℃）誤りが多い。冷却熱量は外気だけでなく混合後の全風量に対して計算する点も要注意である。

解答正解 1

同一音圧レベルの音源がn台あるときの合成音圧レベルは L＋10log₁₀n であるから、70＋10log₁₀4＝70＋10×0.60＝76dB となる。点音源からの距離減衰は距離が2倍になるごとに約6dB（20log₁₀2）であり、距離4倍では20log₁₀4＝12dB減衰して76－12＝64dB。音圧レベルは対数量であるから単純な加算はできず、また距離減衰は点音源が6dB/倍距離、線音源が3dB/倍距離である点を区別する。

解答正解 4

圧力配管用炭素鋼鋼管（JIS G 3454）の適用範囲は350℃程度以下で使用する圧力配管であり、これを超える温度域には高温配管用炭素鋼鋼管（JIS G 3456）を用いる。配管用炭素鋼鋼管（JIS G 3452）は使用圧力の比較的低い一般配管用で、圧力・温度条件が厳しい系統には使えない。規格名称が似ているため、「圧力配管用＝350℃程度以下」「高温配管用＝350℃超」という温度の境界で区別する。

解答正解 1

レイノルズ数は Re＝vd/ν で求める。単位を揃えると d＝15mm＝0.015m、ν＝1.0mm²/s＝1.0×10⁻⁶m²/s であるから、Re＝0.12×0.015/(1.0×10⁻⁶)＝1,800 となり、臨界レイノルズ数約2,000を下回るので層流である。管内流れは乱流であることが多いため反射的に乱流と答えやすいが、低流速・小口径では層流域に入る。動粘度がmm²/sで与えられている場合、10⁻⁶を掛けてm²/sに直す換算を忘れると桁が1,000倍ずれる。

解答正解 1

ヒートアイランド現象は、人工排熱の増加、地表面被覆の人工化による潜熱放散（蒸発散）の減少、天空率低下による夜間放射冷却の阻害、風通しの悪化が重なって生じる都市固有の局地的現象である。地球温暖化が地球規模かつ長期の現象であるのに対し、ヒートアイランドは都市スケールの現象であり、原因も対策も異なる点で混同しやすい。

解答正解 2

水面とオリフィス出口にベルヌーイの定理を適用すると、両点とも圧力は大気圧で水面の速度は無視できるので位置水頭がすべて速度水頭に変わり、v＝√(2gh)＝√(2×9.8×5.0)＝9.9m/s となる。流量はこれに断面積を掛け、A＝π×(0.040/2)²＝1.257×10⁻³m² より Q＝9.9×1.257×10⁻³＝1.24×10⁻²m³/s＝12.4L/s。√の中の係数2を落とす誤りと、内径を半径として断面積を4倍にする誤りが典型的な失点要因である。

解答正解 4

ホルムアルデヒド発散建築材料は夏季の発散速度で第一種から第三種に区分され、第一種（0.12mg/m²h超）は居室の内装仕上げへの使用が原則禁止、第二種・第三種は床面積に応じた使用面積制限、0.005mg/m²h以下のF☆☆☆☆は規制対象外で制限を受けない。あわせて建築基準法施行令第20条の8により換気設備の設置が義務付けられ、換気回数は住宅等の居室0.5回/h以上、その他の居室0.3回/h以上である。区分と換気回数の組合せが入れ替えて出題されやすい。

解答正解 3

日射遮蔽係数は、厚さ3mmの透明フロート板ガラスの日射熱取得を1.0とした場合の比率で表すため、値が小さいほど遮蔽効果が大きい。窓ガラスの性能指標は「小さいほど良い」（日射遮蔽係数・熱貫流率）と「大きいほど良い」（日射反射率）が混在するので、基準となる量が何かを押さえて判断する。方位別の日射量は太陽高度で決まり、夏は高度が高いため水平面が卓越し、冬は高度が低いため南面鉛直面が卓越する。

解答正解 2

適当なものは（イ）と（ハ）の2つである。質量則では面密度または周波数が2倍になるごとに透過損失が約6dB増加する。振動絶縁は強制振動数と固有振動数の比が√2を超えて初めて振動伝達率が1を下回り、この比が大きいほど絶縁効果が高い。NC値は許容される室内騒音の評価値であり小さいほど静か、金属コイルばねは静的たわみを大きく取れるため固有振動数を低くでき、低速回転機器の防振に適する。「大きいほど良い／低いほど良い」の方向を取り違える誤りが集中する論点である。

解答正解 4

始動方式は「始動電流を電源側が許容できるか」と「負荷が要求する始動トルクを確保できるか」の二つで選定する。始動補償器始動は単巻変圧器のタップにより端子電圧を定格より下げて始動電流を抑える方式であり、端子電圧を上げるという記述は逆である。減電圧始動は電圧の二乗に比例してトルクが下がるため、送風機のように始動トルクの小さい負荷には適するが、往復動圧縮機のような負荷では確認が必要になる。

解答正解 4

耐火被覆は主要構造部の耐火性能を確保するものであり、欠損させたまま放置すればその部分から鉄骨が加熱される。設備の支持金物の取付けでやむを得ず欠き取る場合も、施工後に同等の材料・厚さで確実に復旧する。被覆厚さは柱・梁の別や要求耐火時間（1時間・2時間等）によって異なる。インサートはコンクリート打込み前に配置するのが原則である。

解答正解 4

水セメント比を大きくするとセメント硬化体の組織が粗になり、圧縮強度が低下するとともに空隙が増えて二酸化炭素が侵入しやすくなるため中性化も速く進む。単位水量の増加は乾燥収縮を大きくし、ひび割れを生じやすくする。設備配管を埋設する床・壁では、ひび割れは漏水や鉄筋腐食の起点となるため、単位水量が小さいほど有利である点を押さえておく。

解答正解 2

建築基準法施行令第67条は炭素鋼の継手・仕口を高力ボルト接合、溶接接合又はリベット接合によるとしつつ、軒の高さ9m以下かつ張り間13m以下の建築物等について戻り止め措置を講じたボルト接合を認める例外を置いている。高力ボルト摩擦接合は摩擦面のすべり耐力で応力を伝えるため、摩擦面は黒皮を除去した粗面とし、塗装してはならない。鉄骨梁の貫通孔は工場製作段階で補強を含めて計画するものであり、現場でのガス切断は認められない。

解答正解 2

バイパスファクタは、コイルに触れずに通過したとみなせる空気の割合であり、列数を増やす・フィンピッチを密にする・前面風速を下げると小さくなる。バイパスファクタが小さいほど出口空気は装置露点温度（飽和状態）に近づくため、相対湿度は高くなり除湿量も増える。「列数が多い＝バイパスファクタが大きい」という逆の記憶と、並流・向流の取り違えが典型的な誤りである。

解答正解 4

ダクト系の抵抗は直管部の摩擦抵抗と、エルボ・分岐・拡大縮小・ダンパなどの局部抵抗の和であり、曲がりや分岐の多い系統では局部抵抗が全抵抗の大半を占めることも珍しくない。したがって局部抵抗を無視して必要静圧を求めると送風機が能力不足となる。等圧法と等速法の使い分けと合わせて押さえておくこと。

解答正解 2

ゾーニングは、外皮に近く日射と外気温度に支配されるペリメーターゾーンと、内部発熱が支配的なインテリアゾーンに大別し、さらに使用時間帯・室内条件・負荷変動の性状で細分する。ペリメーターは方位別にピーク時刻がずれるため方位別ゾーニング、インテリアは年間冷房となりやすいので専用系統とし、時間外運転の多い室は使用時間別に切り離して主系統の長時間運転を避ける。室内温湿度条件によるゾーニングも存在するが、会議室・電算機室を切り離す理由は運転時間の違いであり、両者を混同しないこと。

解答正解 1

外気冷房は、外気の保有する熱量が室内空気より小さいときに外気を冷熱源として利用する制御で、判定は湿度を含めた比エンタルピーで行うのが基本である。乾球温度だけで判定すると、湿度の高い外気を取り入れて潜熱負荷が増え、かえって熱源負荷が増加することがある。また外気冷房時には全外気運転に近い風量を通すため、外気取入口・ダクト・排気設備をその風量に見合う容量で計画しなければならない。

解答正解 1

厨房排気は油分と水蒸気を大量に含むため、ダクト内面へのグリース付着を前提とした清掃性と、滞留させない勾配の確保が設計上の要点である。グリースフィルタは油分がダクトへ流入する前に捕集する必要があるからフード内に設ける。また厨房排気は温度が高いため、一般空調用と同じ作動温度の温度ヒューズでは平常運転中に誤作動するおそれがあり、より高い作動温度のものを用いる。厨房は臭気拡散防止のため負圧に保つのが原則である。

解答正解 3

建築基準法施行令第20条の3第1項は、換気設備を要しない室を3つの号で限定列挙している。第3号の「発熱量の合計が6 kW以下」の緩和は、括弧書きで調理室を除いており、調理室にはこの緩和は適用されない。調理室については第2号の12 kW以下かつ床面積100 m2以内の住宅の調理室という要件のみが緩和の対象である。6 kWと12 kWの数値だけを覚えて適用対象室を取り違えないこと。

解答正解 3

下水道法施行令第9条の5は、水素イオン濃度は水素指数5を超え9未満、生物化学的酸素要求量は1Lにつき5日間に600mg未満、浮遊物質量は1Lにつき600mg未満、ノルマルヘキサン抽出物質含有量は鉱油類5mg/L以下・動植物油脂類30mg/L以下と定めている。したがって（ロ）（ハ）（ニ）の3つが基準に適合しない。鉱油類と動植物油脂類で限度値が6倍違う点を混同しやすい。

解答正解 3

連結送水管の主管の内径は100mm以上とされている。65mmは放水口やホース接続口の呼称口径と混同しやすい数値である。屋外消火栓は水平距離40m以下、水源は7m³/個（上限2個）、0.25MPa以上・350L/min以上であり、屋内消火栓の数値（25m・2.6m³・0.17MPa・130L/min）と対比して覚えるとよい。なお地階を除く階数が11以上の建築物では、連結送水管に非常電源を附置した加圧送水装置を設ける。

解答正解 3

管底接合は上下流の管きょの管底を一致させる方法で、掘削深さを浅くできる反面、上流側の水位が上がって動水勾配線が管頂を超え、圧力管状態となるおそれがある。段差接合・階段接合は逆に、地表勾配が急なときに管きょ勾配を緩くして流速の過大を避け、生じた落差をマンホール部の段差や階段で処理する手法であり、「勾配を急にする」ものではない。

解答正解 1

屋内消火栓は、1号（易操作性1号を含む）が水平距離25m以下・0.17MPa以上・130L/min以上・水源2.6m³/個、2号が15m以下・0.25MPa以上・60L/min以上・水源1.2m³/個であり、両者の中間として設けられた広範囲型2号は25m以下・0.17MPa以上・80L/min以上・水源1.6m³/個である。易操作性1号は操作性を改善したものであって性能は1号と同一であり、2号の値を当てはめる誤りが多い。

解答正解 3

降雨強度100mm/hは、水平投影面積1m²当たり毎時100Lの雨水が集まることを意味する。したがって屋根全体の雨水量は750×100＝75,000L/h＝1,250L/minとなる。ルーフドレン1個の許容排水量が400L/minであるから1,250÷400＝3.125個となり、端数は切り上げて4個とする。mm/hをL/(m²・h)に読み替える換算と、個数の端数を切り上げる処理の二つが要点である。

解答正解 2

Δp＝1,000×1,000×2.0＝2.0×10⁶Pa＝2.0MPaとなる。なお給水装置の構造及び材質の基準に関する省令第3条は、水撃限界性能をもつ給水用具について流速2m/s又は動水圧0.15MPaの条件で上昇圧力を1.5MPa以下とすることを求めており、この算定値はそれを上回る。すなわち急閉止による圧力上昇は水撃防止器やゆるやかな閉止機構によって抑える必要があることが分かる。

解答正解 2

逆止弁の選定は、取付姿勢の制約とウォータハンマ抑制性能の二点で判断する。スイング式は水平・立て管（上向き流れ）いずれにも使えるが閉止が遅れやすく、ばね内蔵の衝撃吸収式はばねで弁体を閉方向に押して逆流開始前に閉じさせるためウォータハンマを抑えられる。リフト式は弁体が自重で着座する構造上、原則として水平配管に用いる。

解答正解 2

並列運転は同一揚程での吐出し量を合計して合成特性曲線を得るが、実際の運転点は管路抵抗曲線との交点で決まる。抵抗曲線の勾配が急なほど流量を増やしたときの必要揚程の増加が大きく、合成曲線との交点は左側にとどまるため、2台運転の流量は2倍にはるかに届かない。抵抗の小さい（勾配の緩い）系統ほど2倍に近づく、という向きを逆に覚えていると誤る。

解答正解 1

人造鉱物繊維保温材ではロックウールの最高使用温度がグラスウールより高く、蒸気配管や高温の排気ダクトに用いられる。これに対し冷水・冷媒配管の防露では、繊維系のように水蒸気を通して内部結露を起こす材料ではなく、独立気泡で吸水性が小さく透湿抵抗の大きい発泡プラスチック系（ポリスチレンフォーム、ポリエチレンフォーム等）を選ぶ。けい酸カルシウム保温材は無機質の高温用材料であり、防露用ではない。

解答正解 3

伸び量は 線膨張係数×管長×温度差 で求まる。温度差は65−5＝60 K、管長は40 m＝40,000 mm であるから、1.2×10⁻⁵×40,000×60＝28.8 mm となる。運転温度そのものを温度差として使ったり、管長をmのまま計算して桁を誤ったりする例が多い。伸縮管継手はこの伸び量に対して吸収量に余裕のあるものを選定し、固定点とガイドの配置で伸縮方向を管軸方向に拘束する。

解答正解 2

保冷では、周囲の空気中の水蒸気が保冷材内部へ侵入して内部結露を起こすことを防ぐため、水蒸気圧の高い側すなわち保冷材の外側に防湿層を設け、これを切れ目なく連続させる。防湿層が途切れた一点から水蒸気が入ると保冷材全体が湿って熱伝導率が上がるため、貫通部・支持部・端部の処理が性能を左右する。保温（高温側を保護する場合）との向きの違いを取り違えないこと。

解答正解 1

標準仕様書の用語は、行為の主体と方向で整理すると取り違えにくい。受注者等の申出を監督職員が書面で了解するのが「承諾」、双方が合議して結論を書面に残すのが「協議」、監督職員が受注者等に必要事項を書面で示すのが「指示」、工事の状況や結果を書面で知らせるのが「報告」である。「提出」は書面や資料を説明して差し出す行為であり、状況を知らせる「報告」とは別概念である。

解答正解 3

実施工程表は工事の着手に先立ち作成して監督職員の承諾を受け、総合施工計画書は工事の着手に先立ち工事全般に関する総合的な計画として作成し監督職員に提出する。工種ごとに作るのは工種別施工計画書である。施工図等は施工に先立ち作成して監督職員の承諾を受けるが、あらかじめ承諾を受けた場合は省略できる。施工図等には施工図・製作図その他これらに類する詳細図等が含まれる。

解答正解 1

新ＱＣ七つ道具は主として言語データを扱う。親和図法は事実や意見をカードに書いて親和性でまとめ問題の構造を浮かび上がらせる手法、系統図法は目的と手段を階層的に展開する手法である。連関図法は原因と結果が複雑に絡む問題の因果関係を矢線で結ぶ手法、ＰＤＰＣ法は事態の進展に応じた代替経路をあらかじめ描く手法であり、いずれも本文の説明とは対応しない。

解答正解 1

計画届は根拠となる項によって期限が異なる。機械等の設置（法第88条第1項）は工事開始の30日前まで、建設業の一定の仕事（同条第3項）は仕事開始の14日前までであり、ボイラー・第一種圧力容器の設置届もボイラー等安全規則により30日前までである。「機械等は30日前、仕事の計画は14日前」と対で覚えると取り違えない。

解答正解 1

工程表は把握できる情報が形式ごとに異なるため、工事の性格に応じて選定し、不足する情報は他形式で補完する。ガントチャートは横軸が達成度であるため日程や余裕は読めず、バーチャートは日程は読めるがフロートや重点作業は読めない。フロートと重点作業を扱えるのはネットワーク工程表である。

解答正解 4

ハインリッヒの法則の1：29：300は、1件の重傷災害、29件の軽傷災害、300件の傷害を伴わない事故（ヒヤリハット）の比率を示すものである。300件を「物的損害のみの災害」とする説明は、物損事故を含む別の法則との取り違えであり、ヒヤリハット活動が潜在危険の把握に有効である根拠も、この300件が無傷害事故である点にある。

解答正解 1

施工体系図の掲示場所は民間工事と公共工事で異なり、公共工事では公衆の見やすい場所への掲示が加重される。また公共工事は下請契約の額にかかわらず台帳の作成と発注者への写しの提出が義務付けられ、台帳には各下請負人の商号のほか、置かれる主任技術者・監理技術者の氏名等も記載する。金額要件は民間工事の場合の話である点を混同しないこと。

解答正解 2

短縮前の所要日数はＡ→Ｂ→Ｄが18日、Ａ→Ｃ→Ｄが15日で、クリティカルパスはＡ→Ｂ→Ｄである。工期短縮はクリティカルパス上の作業のうちコストスロープが最小のものから行うので、Ｂ（25,000円/日、短縮限度3日）を2日短縮すればよく、増加費用は25,000×2＝50,000円となる。このときＡ→Ｂ→Ｄは16日、Ａ→Ｃ→Ｄは15日のままで、新たなクリティカルパスは生じない。

解答正解 1

品質は検査ではなく工程で造り込むという考え方が基本であり、隠ぺい部は後から確認できないため、隠ぺい前の一工程の施工の確認と記録が不可欠である。管理項目は無制限に増やすのではなく、品質への影響が大きい重点項目に絞って管理する。不適合は処置と並行して直ちに原因を究明し、後続工程への波及を止める。

解答正解 3

クリティカルパスはＡ→Ｄ→Ｆ→Ｇで全体工期は21日である。作業Ｂは最早開始5日・最早完了9日、最遅完了15日であるから、トータルフロートは15−4−5＝6日。一方フリーフロートは後続作業Ｅの最早開始時刻11日から作業Ｂの最早完了9日を引いた2日である。フリーフロートは常にトータルフロート以下であり、差の4日はＥ以降と共有する余裕なので、Ｂが4日を超えて遅れると後続作業の余裕を食いつぶす。

解答正解 3

作業主任者の選任は作業の種類だけでなく規模要件で決まる。足場はつり足場・張出し足場を除き高さ5m以上が対象であるから高さ4mの枠組足場は該当しない。汚水槽内部は酸素欠乏及び硫化水素中毒のおそれがある場所であり第二種酸素欠乏危険作業として作業主任者を要し、アセチレン溶接装置による溶断はガス溶接作業主任者、掘削面の高さ2m以上の地山の掘削は地山の掘削作業主任者を要する。したがって該当するのは三つである。

解答正解 2

浄化槽工事業は都道府県知事の登録制で、有効期間は5年である（法第21条）。浄化槽設備士は「営業所ごと」に置き、かつ浄化槽工事を行うときは「実地に監督」させる必要がある（法第29条）。土木工事業・建築工事業・管工事業の許可を受けた建設業者は特例浄化槽工事業者として登録を受けた者とみなされ、業を開始したときに遅滞なく都道府県知事へ届け出れば足りる（法第33条）。

解答正解 2

指定数量は第二石油類（非水溶性液体）が1,000L、第三石油類（非水溶性液体）が2,000L、第四石油類が6,000Lである。倍数は品名ごとに貯蔵量を指定数量で除した値の和として求め、1,500/2,000＋600/1,000＋1,200/6,000＝0.75＋0.60＋0.20＝1.55となる。重油を第二石油類、軽油を第三石油類と取り違えると値が大きく振れるため、引火点による品名の区分を確認して代入する。

解答正解 4

令第36条の2第2項の括弧書きは、屋内消火栓設備の表示灯の交換その他総務省令で定める軽微な整備を消防設備士の独占範囲から除いている。工事についても同条第1項の括弧書きにより、水系の設備は電源・水源・配管の部分が、警報設備等は電源の部分が除かれる。なお甲種消防設備士は工事に着手しようとする日の10日前までに消防長又は消防署長へ着工届を行う（法第17条の14）。

解答正解 3

法第23条は、労働者の死亡又は退職の際に権利者の請求があったときは7日以内に賃金の支払と積立金等の返還を求めている。これは毎月1回以上・一定期日払いの原則（法第24条第2項）の例外的な清算規定である。解雇予告は30日前、通貨払いの原則には労働者の同意による口座振込みという例外があり、明示すべき労働条件は賃金・労働時間のほか契約期間、就業場所、従事業務、退職に関する事項等を含む。

解答正解 1

法第20条の3第2項により、階数3以上かつ床面積の合計5,000m²超の建築物の設備設計を設備設計一級建築士以外の一級建築士が行った場合は、設備設計一級建築士への適合確認が必要である。一級建築士の業務独占の範囲（法第3条）は、学校・病院等が延べ面積500m²超、鉄筋コンクリート造等が延べ面積300m²超・高さ16m超又は地階を除く階数4以上、木造が高さ16m超又は地階を除く階数4以上であり、令和7年4月施行の改正で高さ・階数の基準が変更されている点に注意する。

解答正解 4

検査済証の交付前の使用制限（法第7条の6第1項）には三つの解除事由があり、特定行政庁の認定、建築主事等又は指定確認検査機関の認定に加え、「完了検査の申請が受理された日から7日を経過したとき」も含まれる。7日経過による解除を見落とすと誤る。確認の要否は令和7年4月施行の改正により、階数2以上又は延べ面積200m²超という新しい第2号の区分で判断する点にも注意する。

解答正解 3

特定建設資材は施行令第1条で4品目（コンクリート、コンクリート及び鉄から成る建設資材、木材、アスファルト・コンクリート）に限定されており、せっこうボードは含まれない。対象建設工事の規模は施行令第2条第1項で、建築物の解体が床面積80m²以上、建築物の新築・増築が500m²以上、建築物の修繕・模様替等が請負代金1億円以上、建築物以外のものに係る工事が請負代金500万円以上と定められている。

解答正解 4

法第36条第6項は、時間外労働と休日労働の合計について「1箇月100時間未満」かつ「2箇月ないし6箇月のいずれの平均も1箇月80時間以下」という二重の上限を定める。単月は「100時間以下」ではなく「100時間未満」であり、複数月平均の値は100時間ではなく80時間である。限度時間（45時間・360時間）、特別条項の年間上限（720時間）、回数制限（6箇月）とあわせて数値をセットで押さえる。

解答正解 2

施工体制台帳の作成義務は、特定建設業者が発注者から直接請け負い、かつ下請契約の請負代金の額の総額が施行令第7条の4の金額（5,000万円、建築一式工事は8,000万円）以上となる場合に生じ、工事現場ごとに備え置くことが求められる（法第24条の8第1項）。施工体系図は同条第4項により工事現場の見やすい場所に掲げるものであり、保管ではなく掲示である点を取り違えやすい。

解答正解 1

令第129条の2の4第1項第3号は昇降路内への配管の設置を原則禁止としたうえで、大臣が定めた構造方法又は大臣認定によるただし書の例外を置いている。風道の不燃材料化は建築物の規模要件（地階を除く階数3以上、地階に居室を有するもの、又は延べ面積3,000m²超）が付いた条件付きの義務であり、防火区画貫通部の不燃材料措置の範囲は両側1m以内である。「原則」と「例外」「規模要件の有無」を分けて読むこと。

解答正解 1・3

隠ぺい部・埋設部は完成後に確認できないため、施工中に記録写真と確認記録を残すことが品質を証明する唯一の手段となる。完成検査時の外観確認では代替できない。また、設計図書や施工計画で監督員の立会いを要すると定めた工程は、立会いを受けずに次工程へ進めてはならない。立会いを省略した場合は、後から撤去・復旧して確認することになり、工程と原価の双方に大きな影響を及ぼす。

解答正解 3・4

ダイヤモンドブレーキやリブは、所定の板厚を確保したうえで板面のばたつきと騒音を抑えるための補強であり、板厚を低減してよい根拠にはならない。板厚は長辺寸法と系統の圧力区分によって決まる。またかどの継目は原則として2箇所以上とし、1箇所とできるのは長辺の寸法が小さい場合に限られるから、長辺の寸法にかかわらず1箇所としてよいということはない。補強の目的と板厚決定の根拠を混同しないことが要点である。

解答正解 2・3

仮設は、発注者が構造・仕様を指定する指定仮設と、施工者が任意に定める任意仮設に区分される。指定仮設は契約上の指定であるから、変更するには発注者の承諾が必要で、変更は設計変更の対象となる。一方、任意仮設は施工者の責任と裁量に委ねられる。いずれであっても、足場・型枠支保工などに対する労働安全衛生法令の構造基準は仮設であることを理由に緩和されない点を取り違えやすい。

解答正解 2・4

耐震ストッパは地震時に機器の過大な変位を抑えるための装置であり、通常運転時は機器架台との間にすき間を設けて非接触としておかなければ、防振材を介さずに振動が躯体へ短絡的に伝わる。また防振材は、金属コイルばねの方が防振ゴムより大きなたわみが得られ低い固有振動数を実現できるため、加振振動数の低い機器にはばねを用いる。防振ゴムは高周波の遮断に優れるという特徴と取り違えやすい。

解答正解 1・4

ねじ込み接合はねじ部で管厚が減少するため、大口径・高圧・高温の系統では溶接接合を選定するのが原則であり、接合方法は呼び径と使用条件から判断する。またフランジのボルトは、対角線状に数回に分けて段階的に締め付けないとガスケットが片締めとなり、漏れの原因となる。異種金属の取合いでは、電位の卑な側（鋼）が優先的に腐食するため、絶縁継手や絶縁支持により電気的な連続を断つ。

解答正解 1・3

総合試運転調整は、装置全体が設計図書の意図した機能を満足することを確認するものであるから、室の条件が整い、電源が本設として供給されていることが前提となる。したがって内装仕上げと本受電の後に位置づけるのが原則である。また天井内の配管・ダクトは天井下地を組む前に施工し、天井仕上げは設備の施工・試験が済んでから行う。設備と建築の前後関係を逆に覚えていると、手戻りの大きい工程を組んでしまう。

解答正解 2・4

保温は、水圧試験等の試験に合格し漏れがないことを確認した後に施工する。試験前に保温すると、漏れが生じた場合に保温材の撤去・再施工が必要となり、また漏れの発見自体が遅れる。防火区画の貫通部は、令第129条の2の4に基づき所定の性能を有する構造としなければならず、可燃性の有機発泡保温材をそのまま貫通させることはできない。貫通部の保温は不燃材に置き換えるなどの措置を講じる。

解答正解 1・2

共板フランジ工法はダクト板そのものを折り曲げてフランジとするため、山形鋼を用いるアングルフランジ工法より接合部の強度は低く、主として低圧ダクトに適用する。高圧ダクトや排煙ダクトのように強度と気密性が要求される系統にはアングルフランジ工法を用いる。またスライドオンフランジ工法も接合部にガスケットを用いるのが前提であり、ガスケット不要とする記述は誤りである。工法の選定は、施工性の良否だけでなく系統の圧力区分から判断する。