足切りあり。施工管理法（応用能力）が8問中4問以上（50%）
流体の性質に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
液体の粘性は分子間の凝集力に支配されるため昇温で低下し、気体の粘性は分子の運動量輸送に支配されるため昇温で増大する。液体と気体で温度依存性が逆向きになるのが要点で、両者を同じ向きと覚えると誤答する。体積弾性係数は圧力変化に対する体積変化のしにくさを表し、値が大きいほど圧縮されにくい。
円管内を水が満流で流れるとき、次に示す条件のうち、管の単位長さ当たりの圧力損失が最も大きいものはどれか。ただし、圧力損失はダルシー・ワイスバッハの式によるものとし、水の密度は1,000kg/m³とする。
解答正解 4
ダルシー・ワイスバッハの式 Δp＝λ(L/d)(ρv²/2) を単位長さ当たりに直すと Δp/L＝λρv²/(2d) となる。各選択肢を計算すると、1は0.02×1,000×1.0²/(2×0.2)＝50Pa/m、2は0.02×1,000×1.0²/(2×0.1)＝100Pa/m、3は0.03×1,000×1.5²/(2×0.2)＝169Pa/m、4は0.03×1,000×2.0²/(2×0.3)＝200Pa/m となり、4が最大である。圧力損失は流速の2乗に比例し内径に反比例するため、内径が大きくても流速が速ければ損失は大きくなる。内径の大小だけで判断すると誤る。
弁類の構造と選定に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
リフト式逆止め弁は弁体が自重で弁座に垂直に着座する構造であるため、原則として水平配管に取り付ける。これに対しスイング式は弁体がヒンジで回転するため水平配管のほか上向き流れの立て管にも使用できる。弁の選定は「全開時の圧力損失の小ささ（仕切弁）」「流量調整性（玉形弁）」「省スペース性（バタフライ弁）」「取付姿勢の制約（逆止め弁の形式）」を条件と突き合わせて判断する。
建築物省エネ法（建築物のエネルギー消費性能の向上等に関する法律）に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
2025年4月以降に着工する原則すべての新築住宅・非住宅に省エネ基準適合が義務付けられた。基準の構成は用途で異なり、非住宅は一次エネルギー消費量基準、住宅は外皮性能基準と一次エネルギー消費量基準の両方に適合する必要がある。BEIは設計一次エネルギー消費量を基準一次エネルギー消費量で除した値で、分子・分母を逆に覚えると適否の判断が反転するので注意する。
熱力学に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
熱力学の第一法則はエネルギー保存則であり、系に加えた熱量は内部エネルギーの増加と外部にした仕事の和に等しいことを表す。第二法則は変化の向きを規定する法則で、クラウジウスの表現では熱が自然に低温側から高温側へ移動することはなく、トムソンの表現では受け取った熱をすべて仕事に変えて他に変化を残さない機関（第二種永久機関）は存在しない。第一法則と第二法則の内容の入替えが定番の誤答パターンである。
建築物の結露に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
内部結露は、壁体内を透過してきた水蒸気の分圧が、その位置の温度における飽和水蒸気圧を超えると生じる。冬期は室内側が高温高湿であるため水蒸気は室内から屋外へ流れる。したがって防湿層は水蒸気の侵入する側、すなわち断熱材の高温側（室内側）に設けるのが原則である。屋外側に設けると水蒸気が断熱材内部で行き止まりとなり、かえって内部結露を助長する。表面結露が「表面温度と露点温度の比較」、内部結露が「水蒸気圧と飽和水蒸気圧の比較」で判断される点も区別して押さえる。
配管の腐食に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
コンクリート中の鋼は高アルカリ環境で電位が貴となり、土壌中の鋼は卑となるため、両者が電気的につながると大きな腐食電池（マクロセル）が形成され、卑側である土壌中の部分がアノードとなって腐食する。異種金属接触腐食も同じ電気化学的機構で卑な金属側が腐食し、卑な金属の面積が小さいほど腐食速度は大きくなる。防食は絶縁継手による電気的絶縁、塗覆装、電気防食（流電陽極方式・外部電源方式）を条件に応じて使い分ける。
ポンプの有効吸込みヘッド（有効NPSH）及び必要吸込みヘッド（必要NPSH）に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
有効NPSHは配管系側が用意できる余裕水頭で、（大気圧－飽和蒸気圧）の水頭から吸込み実揚程と吸込み管の損失水頭を差し引いて求める。必要NPSHはポンプ羽根車の形状で決まるポンプ側の要求値だが一定値ではなく、吐出し量が増えて羽根車入口の相対速度が大きくなるほど大きくなる。したがって、吐出し量が過大になる運転点ではキャビテーションが起こりやすい。「ポンプ固有の値＝常に一定」と短絡しないことが判断の分かれ目である。
次の文中の（ ）内に当てはまる用語の組合せとして、適当なものはどれか。 「冷却コイルによる湿り空気の状態変化を湿り空気線図上に表し、入口と出口の状態点を結ぶ直線を延長して飽和線と交わる点の温度を（イ）という。コイル出口空気の状態はこの点に達しない中間の点となり、コイルに接触せずに通過する空気の割合に相当する値を（ロ）という。また、室内の顕熱負荷を全熱負荷で除した値を（ハ）という。」
解答正解 4
装置露点温度は、冷却コイルの状態変化線を飽和線まで延長した交点の温度で、コイル表面温度に相当する仮想的な温度である。バイパスファクタはコイルに接触せず素通りする空気の割合に相当し、コンタクトファクタはその補数（1－バイパスファクタ）である。顕熱比SHFは顕熱負荷を全熱負荷で除した値であり、単位絶対湿度変化当たりの比エンタルピー変化を表す熱水分比とは別の量である。バイパスファクタはコイルの列数を増やすと小さく、コイル通過風速を上げると大きくなる。
蒸気圧縮冷凍サイクルにおいて、圧縮機吸込み蒸気の比エンタルピーが400kJ/kg、圧縮機吐出しガスの比エンタルピーが440kJ/kg、凝縮器出口（膨張弁入口）液の比エンタルピーが250kJ/kgであり、冷媒循環量が0.20kg/sである。このときの冷凍能力及び冷凍サイクルの成績係数（COP）の組合せとして適当なものは、次のうちどれか。ただし、膨張弁における比エンタルピーの変化はないものとし、圧縮は断熱圧縮とする。
解答正解 3
膨張弁は等エンタルピー変化であるから蒸発器入口の比エンタルピーは250kJ/kgとなり、冷凍効果は400－250＝150kJ/kg、冷凍能力は150×0.20＝30kW。圧縮仕事は440－400＝40kJ/kgで理論圧縮動力は8kW、成績係数は150/40＝3.75となる。凝縮器の放熱量（440－250＝190kJ/kg）を冷凍効果と取り違えると38kW、ヒートポンプとしてのCOP（190/40＝4.75）を冷凍サイクルのCOPと混同すると4.75となる。両者は常に1だけ差がある関係にある。
ポンプ及び送風機のインバータによる可変速制御に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
相似則により、風量（吐出し量）は回転速度の1乗、圧力（揚程）は2乗、軸動力は3乗に比例する。0.8の3乗は0.512であるから軸動力は約50％となる。ただし相似則がそのまま成り立つのは管路抵抗のみの系統であり、実揚程をもつ系統では抵抗曲線が原点を通らないため、回転速度を下げても軸動力は3乗則ほどには低下しない。この点が1級で問われる判断要素である。
低圧の電路の絶縁性能に関する次の記述の 内に当てはまる数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「電気使用場所における低圧の電路の絶縁抵抗は、開閉器又は過電流遮断器で区切ることのできる電路ごとに、対地電圧100Vの単相3線式100/200V回路では A MΩ以上、対地電圧200Vの三相3線式200V回路では B MΩ以上、使用電圧400Vの三相3線式回路では C MΩ以上でなければならない。」
解答正解 2
電気設備に関する技術基準を定める省令第58条は、使用電圧300V以下で対地電圧150V以下の場合は0.1MΩ、同じく300V以下でその他の場合は0.2MΩ、300Vを超えるものは0.4MΩと定める。判定の第一段階は「使用電圧が300V以下か否か」、第二段階は「対地電圧が150V以下か否か」であり、この順序を逆にすると取り違える。
鉄筋コンクリート造の柱及び梁の配筋に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
建築基準法施行令第77条により、柱の主筋は4本以上、帯筋の径は6mm以上、間隔は15cm（柱に接着する壁・梁等から柱の小径の2倍以内の距離にある部分では10cm）以下かつ最も細い主筋の径の15倍以下、帯筋比は0.2％以上である。帯筋・あばら筋はせん断補強と主筋の座屈防止のための鉄筋であり、耐久性のための鉄筋ではない。梁貫通孔の補強を検討する際にも、この配筋の意味を理解しておく必要がある。
建築物の構造に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
免震構造は水平剛性の小さい免震層を設けて建築物の固有周期を長周期化し、地震の主要な周期成分との共振を避けて応答を低減する。制振構造はダンパー等で振動エネルギーを吸収する仕組みであり、固有周期を短くするものではない。積雪荷重は一般地域では短期、多雪区域では長期にも算入される。支持層が深い場合は杭基礎を用いる。
冷温水配管の二次ポンプ方式に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
二方弁は負荷減少時に開度を絞るため配管系の抵抗曲線は左上へ移動し、定速ポンプでは運転点が揚程の高い側へ移って吐出し圧力が上昇する。これが末端機器の騒音やハンチングの原因となるので、回転数制御や台数制御で揚程を下げる。三方弁による定流量制御では系の抵抗がほぼ変わらない点と混同しないこと。
吹出口及び吸込口に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
到達距離は吹出し風速と吹出口の有効面積（吹出し口径）が大きいほど長くなり、ノズル形は誘引比が小さく指向性が強いため大空間に適する。一方アネモ形は誘引比が大きく、周囲空気と速やかに混合して温度差が早く減衰するので、大きな吹出し温度差をとることができる。吸込口は近傍以外では気流速度が急減するため、室内気流分布への影響は吹出口に比べて小さい。
冷凍機に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
空冷ヒートポンプチラーは外気を熱源とするため、外気温度が低下すると蒸発温度が下がって暖房能力が低下し、さらに除霜運転による能力減も加わる。したがって寒冷地ではむしろ能力低下率を見込んで機器容量を大きくするか、補助熱源を併用する必要がある。冷房時に外気温度が低いほど能力が上がることとの混同が典型的な誤りである。
暖房時、外気2,000m³/h（絶対湿度0.002kg/kg(DA)）と還気4,000m³/h（絶対湿度0.008kg/kg(DA)）を混合し、加熱・加湿して絶対湿度0.009kg/kg(DA)の空気6,000m³/hを吹き出す空気調和機がある。このとき必要な加湿量として適当なものは、次のうちどれか。ただし、空気の密度は1.2kg/m³とする。
解答正解 3
まず混合空気の絶対湿度を風量按分で求めると、(2,000×0.002＋4,000×0.008)÷6,000＝0.006kg/kg(DA)となる。次に全送風量の乾き空気質量は6,000×1.2＝7,200kg/hであるから、加湿量は7,200×(0.009－0.006)＝21.6kg/hとなる。混合を単純平均で求める誤り、乾き空気質量への換算で密度を掛け忘れる誤りが典型である。
室内外の温度差による自然換気（重力換気）に関する次の文中、（ ）内に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「開口部の実効面積が一定のとき、重力換気による換気量は給気口と排気口の中心間の垂直距離の平方根に（ Ａ ）する。また、室内外の空気の密度差が大きいほど換気量は（ Ｂ ）なる。室内外の圧力差が零となる高さの位置を（ Ｃ ）といい、その位置は給気側と排気側の開口部の面積配分によって上下に移動する。」
解答正解 1
重力換気の換気量は、開口部の実効面積と、重力加速度・高低差・密度差の積の平方根に比例する。したがって高低差が4倍になっても換気量は2倍にしかならない。圧力差が零となる高さは中性帯であり、下部開口を大きくすると中性帯は下がり、上部開口を大きくすると上がる。「中立軸」は部材断面の応力が零となる位置を指す構造力学の用語であり、混同しないこと。
建築物の各室に設ける機械換気方式に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
機械換気方式の選定は、室の用途から要求される周囲との圧力関係で決まる。給気機のみ（第2種）は正圧、排気機のみ（第3種）は負圧、両者併用（第1種）は風量差の設定により正圧・負圧のいずれにもできる。排気機のみを設ける方式は室内が負圧になるため、燃焼用空気を大量に必要とする室では給気不足を招き、燃焼機器の不完全燃焼や逆流の原因となる点を取り違えないこと。
給湯設備の安全装置に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
開放式の膨張管（逃し管）を用いない密閉式膨張タンク方式では、加熱による圧力上昇を逃し弁で逃がす。逃し管の立上げ高さは、加熱による湯の密度低下に伴って生じる水頭差に打ち勝つ必要があるため、給湯温度が高いほど高くしなければならない。また建築基準法施行令第129条の2の4第1項第4号は「圧力タンク及び給湯設備には、有効な安全装置を設けること」と、両者を並列に規定している。
給湯配管の管種の選定に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
銅管は表面の酸化皮膜により耐食性を保つため、流速が過大な部位やエルボ下流などでは皮膜が機械的に破壊されて潰食を生じる。給湯配管では流速の上限管理が選定上の要点となる。ステンレス鋼や樹脂管は炭素鋼より線膨張係数が大きく、伸縮の検討はむしろ重要である点を取り違えないこと。
上水道の凝集沈殿処理に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
混和池は凝集剤を原水中に短時間で均一拡散させる池であり、急速撹拌（急速混和）を行う。撹拌強度を次第に弱めながら緩速撹拌を行うのは、後段のフロック形成池である。「混和池＝急速撹拌」「フロック形成池＝緩速撹拌」という強度の向きを取り違えやすい。
中央式給湯設備において、給湯用循環ポンプの循環水量として適当なものはどれか。ただし、循環配管系からの熱損失は12.6kW、循環による許容温度降下は5℃、水の比熱は4.2kJ/(kg・K)、水の密度は1,000kg/m³とする。
解答正解 3
熱量の式 q＝質量流量×比熱×温度差 を質量流量について解くと、12.6kJ/s÷(4.2kJ/(kg・K)×5K)＝0.6kg/s。密度1,000kg/m³より0.6kg/s＝0.6L/s＝36L/minとなる。許容温度降下を2倍の10℃と取り違えると18L/minとなるため、与えられた温度差を確実に読み取ること。
通気管の取出し及び接続に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
逃し通気管は、ループ通気方式で排水横枝管に接続される器具数が多い場合などに、排水横枝管内の圧力を逃がすために設けるものである。したがって最下流の器具排水管が排水横枝管に接続した点の下流から取り出し、通気立て管に接続する。ループ通気管の取出し位置（最上流の器具排水管接続点のすぐ下流）と逆であることを押さえる。通気管を排水横枝管の側面や下部から取り出すと排水が通気管に流入するため、上方45度以内が原則である。
延べ面積2,000m²の建築物のうち、1,500m²を事務所（業務用厨房設備なし）、500m²を店舗として使用する。この建築物に設ける浄化槽の処理対象人員として、適当なものはどれか。ただし、処理対象人員nの算定式は、事務所（業務用厨房設備なし）をn＝0.06A、店舗・マーケットをn＝0.075A（Aは当該用途部分の延べ面積〔m²〕）とし、算定値に端数が生じる場合は切り上げるものとする。
解答正解 3
複合用途の建築物では用途ごとに算定式を適用し、その和を処理対象人員とする。事務所部分は1,500×0.06＝90.0人、店舗部分は500×0.075＝37.5人であり、合計127.5人となる。端数を切り上げて128人である。延べ面積全体を一つの用途とみなして算定すると120人（全体を事務所）や150人（全体を店舗）となり、また端数を切り捨てると127人となる。用途別に分けること、端数を切り上げることの二点が要点である。
埋設鋼管の腐食対策に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
電気防食は、防食対象を陰極にして腐食電流の流出を止める方法で、マグネシウムや亜鉛など卑な金属の自然電位差を使う流電陽極方式と、直流電源装置で強制的に電流を流す外部電源方式に分かれる。外部電源方式は大きな電流が得られるため広範囲・高比抵抗土壌に適するが、その電流が他の埋設管に流入・流出して干渉腐食を起こすおそれがある。電気防食は塗覆装と併用して裸の露出部だけを補うのが原則である。
回転速度600 min⁻¹のとき、風量180 m³/min、全静圧400 Pa、軸動力1.8 kWで運転されている多翼送風機がある。送風系統の抵抗曲線は変化しないものとして、風量を216 m³/minまで増加させるように回転速度を変更したとき、変更後の回転速度と軸動力の組合せとして適当なものはどれか。ただし、空気密度の変化は無視する。
解答正解 3
相似則より風量は回転速度に比例するので、回転速度は600×(216÷180)＝720 min⁻¹。軸動力は回転速度の3乗に比例するので、1.8×1.2³＝1.8×1.728≒3.11 kW となる。風量比1.2を軸動力にそのまま掛けたり（1乗）、静圧と同じ2乗を適用したりする誤りが典型である。風量1乗・圧力2乗・動力3乗の対応を固定して覚えること。
工事に使用する機材の検査に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
工場立会検査は製作段階で、現場では確認が困難な性能（運転特性、振動・騒音、耐圧など）を製作工場で確認するもので、対象機器は設計図書に定められる。これに対し現場受入検査は搬入時に、仕様・員数・外観・付属品・輸送中の損傷を確認するものであり、目的も時期も異なるため一方が他方を代替することはない。試験方法は関係法令や規格に定めがある場合はそれによる。
使用圧力2.0 MPaの配管に圧力配管用炭素鋼鋼管を用いる。選定すべきスケジュール番号として適当なものはどれか。ただし、スケジュール番号は 1000×P／S（P：使用圧力〔MPa〕、S：材料の許容応力〔N/mm²〕）で求めた値以上で、かつ10、20、30、40、60、80のうち最小のものを選ぶものとし、Sは80 N/mm²とする。
解答正解 3
1000×2.0÷80＝25 が算出値であり、これ以上で最小の規格値はSch 30となる。スケジュール番号は使用圧力に比例し許容応力に反比例する無次元の管厚区分で、同一呼び径では番号が大きいほど肉厚が大きく内径は小さくなる。算出値25をそのまま直近下位のSch 20に丸めると強度不足となるため、切り上げであることを押さえる。
給湯配管に用いる樹脂管に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
樹脂管の設計上の制約は、温度上昇に伴う許容使用圧力の低下と、鋼管より1桁大きい線膨張係数による伸縮の二つである。給湯配管では最高使用温度における許容使用圧力で管種・呼び径を決めたうえ、曲がりを利用した伸縮の吸収やさや管による可動の確保を図る。鋼管の感覚で伸縮を無視すると、継手部の損傷や支持金物の変形を招く。
公共工事標準請負契約約款上、検査及び引渡しに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
完成検査は通知を受けた日から14日以内に受注者の立会いの上で完了し、合格後の請負代金は請求を受けた日から40日以内に支払う。引渡し前でも受注者の承諾を得れば部分使用ができ、完成検査では必要があると認められるときに理由を通知したうえで最小限度の破壊検査ができる。破壊検査及び復旧に直接要する費用は受注者の負担となる点も併せて押さえる。
公共建築工事標準仕様書（機械設備工事編）上、工事の完成時に監督職員に提出する「保全に関する資料」に該当するものの数は次のうちどれか。 （イ）建築物等の利用に関する説明書 （ロ）機器の取扱い説明書 （ハ）実施工程表 （ニ）工種別施工計画書
解答正解 2
保全に関する資料は、建築物等の利用に関する説明書、機器の取扱い説明書、機器の性能試験成績書、官公署への届出書類の写し、総合試運転調整報告書などで構成され、引渡し後の維持管理に用いるものである。実施工程表や工種別施工計画書は施工の過程を管理するための工事関係図書であり、保全に関する資料には含まれない。完成図と保全に関する資料をまとめて竣工図書と呼ぶ点も押さえる。
ある管の切断長さについて、規格上限値が60.0mm、規格下限値が54.0mmと定められている。測定の結果、平均値が57.6mm、標準偏差が0.5mmであったとき、工程能力指数Cp及び偏りを考慮した工程能力指数Cpkの組合せとして、適当なものはどれか。
解答正解 4
Cpは規格幅を6σで除して求めるので、(60.0−54.0)÷(6×0.5)＝2.00となる。Cpkは平均値から近いほうの規格限界までの距離を3σで除すので、上限までの2.4mmを3×0.5＝1.5mmで除して1.60となる。平均値が規格中心（57.0mm）からずれているため、CpkはCpより必ず小さくなる。遠いほうの規格限界（下限までの3.6mm）を使うとCpkを過大に評価してしまう。
仮設計画において計画した通路等に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
仮設の通路は労働安全衛生規則の構造基準で数値が定められており、屋内通路の高さ1.8m、機械間通路の幅80cm、架設通路の勾配30度・滑止め15度超、はしご道の上端突出60cm以上が基本となる。はしご道の突出は「床から60cm以上」であり、30cmとすると昇降時の手掛かりが不足する。
x̄−Ｒ管理図に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 4
管理限界線は工程のばらつきの実力から統計的に定めるもので、製品に要求される規格限界とは成り立ちが異なる。したがって規格を満たしていても管理限界を外れれば工程には異常原因が生じており、原因を除去しなければならない。連（点が中心線の片側に連続する）や傾向も、限界内であっても異常判定の対象となる。
「危険性又は有害性等の調査等に関する指針」において、事業者がリスクアセスメントを実施すべきものとされている時期として、次の（イ）〜（ニ）のうち該当するものの数は次のうちどれか。 （イ）建設物を設置し、移転し、変更し、又は解体するとき （ロ）設備、原材料等を新規に採用し、又は変更するとき （ハ）作業方法又は作業手順を新規に採用し、又は変更するとき （ニ）労働災害が発生した場合であって、過去に行ったリスクアセスメントに問題があるとき
解答正解 4
指針では、建設物の設置・移転・変更・解体、設備や原材料の新規採用・変更、作業方法又は作業手順の新規採用・変更のほか、既に特定した危険性又は有害性のリスクに変化が生じ又は生じるおそれがあるときを実施時期としている。労働災害の発生は、過去のリスクアセスメントに問題があったことを示すため、この「リスクに変化が生じたとき」に含まれる。したがって（イ）〜（ニ）はすべて該当する。
公共工事における施工計画書等の作成及び手続に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 3
公共建築工事標準仕様書では、書類ごとに「提出」で足りるものと「承諾」を要するものが区別されている。施工計画書は原則「提出」だが品質計画に係る部分は「承諾」、実施工程表と施工図等は「承諾」を要する。すべてを一律に「提出」または「承諾」と覚えると取り違えるため、書類ごとに手続の重さが異なる点を押さえる。
次の条件をもつネットワーク工程表において、作業Ｅの最早開始時刻と作業Ｄの最遅完了時刻の組合せとして、適当なものはどれか。 「作業Ａ（4日）は最初の作業で、作業Ｂ及び作業Ｃの先行作業である。作業Ｂ（6日）は作業Ａの完了後に着手でき、作業Ｄ及び作業Ｅの先行作業である。作業Ｃ（5日）は作業Ａの完了後に着手でき、作業Ｅの先行作業である。作業Ｄ（7日）は作業Ｂの完了後に着手でき、作業Ｇの先行作業である。作業Ｅ（3日）は作業Ｂと作業Ｃがともに完了した後に着手でき、作業Ｆの先行作業である。作業Ｆ（8日）は作業Ｅの完了後に着手でき、作業Ｇの先行作業である。作業Ｇ（2日）は作業Ｄと作業Ｆがともに完了した後に着手できる最後の作業である。」
解答正解 2
前進計算で最早開始時刻を求めると、Ａ=0、Ｂ=Ｃ=4、Ｂの完了が10日・Ｃの完了が9日なので、両者を待つＥの最早開始時刻は遅いほうの10日となる。以降Ｆ=13、Ｇ=max(17,21)=21、全体工期は23日である。後退計算でＧの最遅開始21日から、Ｇの先行であるＤの最遅完了時刻は21日となる。最遅完了時刻をＤ自身の最早完了時刻17日と混同しないこと。
ある事業所の1年間の記録が、平均労働者数250人、延実労働時間数500,000時間、労働災害による死傷者数4人、延労働損失日数350日であった。このときの年千人率と強度率の組合せとして、適当なものはどれか。
解答正解 3
年千人率は労働者数を分母にとり、4÷250×1,000＝16.0となる。強度率は延実労働時間数を分母にとり、350÷500,000×1,000＝0.70となる。同じ事業所でも年千人率は労働者数当たり、度数率と強度率は延実労働時間数当たりであり、分母が労働者数か労働時間数かの区別が要点である。なお度数率は4÷500,000×1,000,000＝8.00で、これを年千人率と取り違える誤答が多い。
工事の施工に先立って行う事前調査に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
事前調査の目的は、着工後に生じる紛争や手戻りを避けるための客観的な基礎資料を先に確保することにある。したがって家屋現況調査・電波障害調査はいずれも着工前に、第三者の立会い又は測定記録を伴って実施する。工事中や工事後に行うとしている選択肢は、調査の目的そのものを取り違えている。
建設工事における安全衛生管理体制に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
選任主体を取り違えないことが要点である。統括安全衛生責任者と元方安全衛生管理者は特定元方事業者（元請）が選任し、うち元方安全衛生管理者はその事業場に専属の者から選任する。安全衛生責任者は統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の請負人、すなわち下請が選任する。店社安全衛生管理者は統括安全衛生責任者の選任を要しない規模の現場について元方事業者が店社に置き、月1回以上の現場巡視等を行う。
監理技術者に関する記述のうち、『建設業法』上、誤っているものはどれか。
解答正解 4
法第26条第3項ただし書は、監理技術者の職務を補佐する者（監理技術者補佐）を工事現場に専任で置く場合に専任義務を解除しており、同条第4項及び施行令第30条により兼ねることができる工事現場の数は2である。設置の基準（下請総額5,000万円・建築一式8,000万円）と専任の基準（請負代金4,500万円・建築一式9,000万円）は別条・別の金額であり、混同しやすい。
第一種特定製品に係るフロン類の引渡し等に関する次の記述のうち、『フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律』上、正しいものはどれか。
解答正解 3
法第41条は、第一種特定製品の廃棄等実施者に第一種フロン類充塡回収業者への引渡しを義務付ける一方、充塡回収業者がフロン類が充塡されていないことを確認した場合をその例外としている。行程管理は法第43条により、自ら引き渡すときは回収依頼書を、引渡しを他の者に委託するときは委託確認書を交付するという二本立てであり、委託する場合だけの手続ではない。登録は法第27条第1項による都道府県知事の登録で、法第30条第1項により5年ごとに更新を受けなければ効力を失う点も併せて押さえる。
計画の届出に関する記述のうち、『労働安全衛生法』上、正しいものはどれか。
解答正解 1
計画の届出は、機械等の設置等が法第88条第1項により工事開始の日の30日前までに労働基準監督署長へ、特に大規模な仕事が同条第2項により30日前までに厚生労働大臣へ、その他の建設業の仕事が同条第3項により14日前までに労働基準監督署長へ、と三本立てになっている。期限と届出先の組合せを取り違えやすい。届出義務者は仕事を自ら行う発注者又は仕事の全部を請け負った者に限られ、それ以外の事業者には適用されない。
建設工事の現場における安全衛生管理体制に関する記述のうち、『労働安全衛生法』上、誤っているものはどれか。
解答正解 4
統括安全衛生責任者と連絡を行う下請側の責任者は安全衛生責任者（法第16条）であり、店社安全衛生管理者ではない。店社安全衛生管理者は、統括安全衛生責任者を選任すべき規模に達しない現場について、請負契約を締結している事業場（店社）ごとに選任される元請側の管理者（法第15条の3）であって、選任主体も職務も安全衛生責任者とは別物である。人数のしきい値が「30人」「50人」「20人」と錯綜するため、仕事の種類ごとに整理して覚える。なお、令和8年4月1日施行の改正により、統括安全衛生責任者及び店社安全衛生管理者の選任規模を数える対象は「労働者の数」から「作業従事者の数」に改められ、一人親方等の個人事業者も人数に含まれることとなった（30人・50人・20人という人数の基準自体は変更されていない）。
設備工事に伴う道路の使用等に関する記述のうち、『道路法』又は『道路交通法』上、正しいものはどれか。
解答正解 1
道路法第32条第1項第2号は「水管、下水道管、ガス管その他これらに類する物件」を道路に設けて継続して道路を使用する行為を占用とし、道路管理者の許可を要するとしている。一方、道路において工事又は作業をする行為は道路交通法第77条第1項第1号の道路使用に該当し、所轄警察署長の許可が必要である。占用と使用は根拠法も許可権者も異なり、両方に該当する行為はいずれの許可も必要となる。
指定地域内において行う特定建設作業に関する記述のうち、『騒音規制法』上、正しいものはどれか。
解答正解 3
特定建設作業の実施の届出は、災害等の緊急時を除き作業開始の日の7日前までに市町村長へ行う（法第14条第1項）。規制基準は敷地の境界線において85デシベルを超えないこととされ、振動規制法の75デシベルと取り違えやすい。作業時間は第1号区域が1日10時間以内・午後7時から翌日午前7時までの禁止、第2号区域が1日14時間以内・午後10時から翌日午前6時までの禁止であり、連続日数はいずれも同一場所で6日以内である。
特定元方事業者が労働災害を防止するため講ずべき措置に関する記述のうち、『労働安全衛生法』上、正しいものはどれか。
解答正解 2
法第30条第1項は特定元方事業者の措置として協議組織の設置及び運営、作業間の連絡及び調整、作業場所の巡視、関係請負人が行う教育に対する指導及び援助等を列挙する。協議組織は「すべての関係請負人が参加」し「会議を定期的に開催」することが規則第635条で具体化され、関係請負人には参加義務がある。巡視の頻度（毎作業日1回）と協議組織の開催（定期的）を混同しやすい。
建設業の許可に関する記述のうち、『建設業法』上、正しいものはどれか。
解答正解 3
許可の有効期間は5年であり、更新を受けなければ期間の経過によって失効する（法第3条第3項）。二以上の都道府県に営業所を設ける場合は国土交通大臣の一本の許可であって、知事許可を重ねて受けるのではない。特定建設業の下請金額基準は5,000万円（建築工事業は8,000万円）であり、4,500万円は監理技術者等の専任を要する請負代金の基準と取り違えやすい。営業所技術者は令和6年改正で専任技術者から名称変更されたもので、許可を受けた営業所には工事金額にかかわらず必置である。
建築設備に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、『建築基準法』上、正しいものの数は次のうちどれか。 （イ）建築物に設ける煙突は、建築基準法上の建築設備に含まれる。 （ロ）昇降機は、建築基準法上の建築設備には含まれない。 （ハ）エレベーター及びエスカレーターは、確認等を要する建築設備として政令で指定されている。 （ニ）し尿浄化槽は、特定行政庁が指定する建築設備として確認等を要する建築設備に含まれる。
解答正解 2
建築設備の定義（法第2条第3号）は電気・ガス・給水・排水・換気・暖房・冷房・消火・排煙・汚物処理の各設備に加え、煙突、昇降機、避雷針を含む。一方、法第87条の4により単独で確認等の手続を要する建築設備は令第146条で限定列挙され、エレベーター・エスカレーター・小荷物専用昇降機のほか、特定行政庁が指定する建築設備（し尿浄化槽及び合併処理浄化槽を除く。）に限られる。定義の範囲と手続の対象範囲は一致しない。
産業廃棄物管理票（マニフェスト）に関する記述のうち、『廃棄物の処理及び清掃に関する法律』上、正しいものはどれか。
解答正解 1
管理票交付者が送付を受けた管理票の写しの保存期間は5年である（法第12条の3第6項、規則第8条の26）。写しの送付を受けるまでの期間は、産業廃棄物が90日、特別管理産業廃棄物が60日、最終処分終了の記載があるものが180日と三段階に分かれる（規則第8条の28）。交付等状況報告書は毎年6月30日までに都道府県知事へ提出するもので、提出先と期限を取り違えやすい。
機器の搬入及び揚重計画に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 1・4
移動式クレーンの定格総荷重はジブの長さと作業半径によって変化し、作業半径が大きいほど小さくなる。したがって揚重計画は「どの位置から、どの作業半径で、何を吊るか」を特定して検討しなければならない。また搬入経路の床の検討では、機器だけでなく運搬機械・仮設材を含めた実際の作用荷重で確認する必要がある。定格総荷重（つり荷＋つり具）と定格荷重（つり具の質量を差し引いた値）の区別も押さえておく。
配管系の識別表示及び弁の表示に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 2・3
識別表示は、維持管理者が現場で系統を誤りなく判断できるようにするためのものであるから、分岐部、弁の近傍、壁・床の貫通部の両側、機械室の入口付近など、系統の判別が必要となる箇所ごとに設ける。始点と終点だけでは中間部で系統を判別できない。また流れ方向は誤操作防止のうえで重要であり、矢印により現場の配管に表示する。図面で確認できることは、現場表示を省略してよい理由にはならない。
ダクトの吊り・支持及びたわみ継手に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 1・4
たわみ継手は、引っ張った状態で取り付けると振動が継手を介して伝わり、防振の効果が失われるうえ、継手材が破断しやすくなる。逆にたるませ過ぎると気流の乱れと圧力損失を生じるため、適度なたるみをもたせて取り付ける。また、たわみ継手の近傍でダクトを支持しないと、継手にダクトの自重が作用して変形・脱落の原因となる。継手の直近で確実に支持し、支持部にも防振を考慮することが必要である。
定風量方式のダクト系統における風量調整に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 1・2
定風量系統の風量調整は、ダンパの操作によって各部の風量の比を設計値の比に合わせたうえで、最後に送風機の回転速度を変えて系統全体の風量を設計値に合わせるのが原則である。したがって、送風機の回転速度を設計値に固定したままダンパのみで調整を完結させることはできない。また比例配分法は、ダンパを全開とした状態で各部の風量を測定し、設計風量に対する比が最も小さい吹出口を基準として他を絞り込み、風量比を揃える方法であって、全閉から開いて絶対値を合わせる方法ではない。
吹出口・吸込口の取付け及びダクトの漏れ防止に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 1・3
フレキシブルダクトは、曲げ半径が小さい部分や余長を大きく取った部分で圧力損失が急増し、吹出風量の不足と騒音の原因となるため、できるだけ短く、緩やかな曲がりで接続する。また低圧ダクトであっても接合部からの漏れは搬送動力の増大と風量不足を招くため、はぜ・フランジ部のシールは必要である。吹出口本体のシャッタのみで風量を絞ると、吹出し気流が偏り騒音も生じるため、風量調整は分岐部の風量調節ダンパで行う。
冷温水及び冷却水系統の水量調整に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 3・4
水量調整は、系統全体の流量を確認したうえで各枝管・各機器の流量比を設計値に合わせ、最後に全体量を合わせるという手順で行う。ポンプ吐出し量が設計値を大きく超えると、コイルや冷凍機内の流速が過大となって潰食（エロージョン）や騒音を招き、他系統の流量不足も生じるため、過負荷でなければよいというものではない。また冷却水入口温度は外気湿球温度や熱負荷でも変化するため、温度だけで流量が適正であると判断することはできない。
不適合の処置及び是正処置に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 2・4
手直しは現に生じた不適合そのものを取り除く処置であり、同じ不適合が再発しないよう原因を除去する是正処置とは区分される。手直しだけで終えると再発を防げない。また抜取検査は、試料の結果からロット全体の合否を判定する方式であるから、不合格ロットは全数選別・手直し・返品などロット単位の処置を定める必要がある。試料の不良品だけを交換してロットを合格とすることは、抜取検査の前提そのものを崩す扱いである。
空気調和設備の自動制御装置の動作確認に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。適当でないものは二つあるので、二つとも答えなさい。
適当でないものは二つある。二つ選ぶと判定する。
解答正解 2・3
自動制御の動作確認は、まず検出器の指示値を実測値と照合して信頼できる状態にしたうえで、制御動作・インターロック・連動を実際に動作させて確認する。防災連動（火災時の空調機停止、防火ダンパ連動、排煙機起動など）は人命に直結するため、工事区分にかかわらず関係者立会いのもとで実動作を確認しなければならない。インターロックも、模擬入力等により実際に動作させて確認するのが原則で、図面照合だけで済ませることはできない。