静止している水中で、水面から 5 m の深さにおける静水圧として適当なものは、次のうちどれか。ただし、水の単位体積重量は 9.8 kN/m³ とし、大気圧は考えないものとする。
模擬試験 第2回
土の締固めに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
土の間隙比および間隙率に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
スパン 6 m の単純梁の全長にわたって等分布荷重 4 kN/m が作用するとき、一方の支点に生じる鉛直反力の大きさとして適当なものは、次のうちどれか。
スパン 10 m の単純梁 AB がある。支点 A から 4 m の位置に集中荷重 30 kN が作用するとき、支点 A に生じる鉛直反力の大きさとして適当なものは、次のうちどれか。
のり面保護工の工種と、その主な目的に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
寒中コンクリートに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
フレッシュコンクリートの性質に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
基礎工の形式とその選定に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
コンクリートに用いる材料に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
既製杭の打撃工法に用いるハンマに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
レディーミクストコンクリートの運搬に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
盛土の締固めに用いる機械に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
土留め掘削において掘削底面に生じる現象と、それが問題となる地盤条件の組合せとして、適当なものはどれか。
砂防えん堤に関する下記の文章中の（イ）〜（ニ）に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「砂防えん堤の本えん堤のうち、流水を越流させる部分を（イ）といい、その両側の越流させない部分を（ロ）という。本えん堤を越流した流水の落下による下流河床の洗掘を防ぐため、本えん堤の下流には（ハ）や副えん堤を設ける。これらと側壁護岸などを合わせて（ニ）という。」
コンクリート構造物の補強工法に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
道路のアスファルト舗装における上層路盤の施工に関する次の文章の（イ）〜（ハ）に当てはまる語句及び数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「粒度調整工法による上層路盤は、一層の仕上り厚さを（イ）以下とすることを標準とする。ただし、締固めに（ロ）を使用する場合には、一層の仕上り厚さの上限を（ハ）とすることができる。」
急傾斜地崩壊防止工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
道路のアスファルト舗装の構成に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
浚渫工の出来形確認測量に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
車両制限令上、道路を通行する車両の幅、高さ、長さ等の最高限度に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
建設業法上、工事現場に置く主任技術者及び監理技術者に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
労働基準法上、満18歳に満たない者の就業に関する下記の（イ）〜（ニ）の記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 （イ）使用者は、満18歳に満たない者を坑内で労働させてはならない。 （ロ）使用者は、交替制によつて使用する満16歳以上の男性を除き、満18歳に満たない者を午後10時から午前5時までの間において使用してはならない。 （ハ）使用者は、満18歳に満たない者に、運転中の機械の危険な部分の掃除、注油、検査又は修繕をさせてはならない。 （ニ）使用者は、時間外及び休日の労働に関する労使協定を締結して行政官庁に届け出れば、満18歳に満たない者に時間外労働をさせることができる。
建築基準法に関する下記の文章中の（イ）〜（ニ）に当てはまる数値又は語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「建築基準法第3章の規定において「道路」とは、原則として幅員（イ）以上のものをいう。また、建築物の敷地は、原則として道路に（ロ）以上接しなければならない。建築物の建築面積の敷地面積に対する割合を（ハ）といい、建築物の延べ面積の敷地面積に対する割合を（ニ）という。」
労働基準法上の年少者に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
建設業法上、建設業の許可に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
次の（イ）〜（ニ）の資材のうち、建設リサイクル法（建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律）に定める特定建設資材に該当するものの数は次のうちどれか。 （イ）コンクリート （ロ）アスファルト・コンクリート （ハ）木材 （ニ）建設汚泥
公共工事標準請負契約約款に定める支給材料及び貸与品に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
次の（イ）〜（ニ）の作業のうち、振動規制法に定める特定建設作業に該当するものの数は次のうちどれか。 （イ）くい打機（もんけん及び圧入式くい打機を除く。）を使用する作業 （ロ）鋼球を使用して建築物その他の工作物を破壊する作業 （ハ）ブルドーザー（原動機の定格出力40kW以上のもの）を使用する作業 （ニ）空気圧縮機（原動機の定格出力15kW以上のもの）を使用する作業
公共工事標準請負契約約款に定める損害の負担に関する下記の文章中の（イ）〜（ハ）に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「工事目的物の引渡し前に、工事目的物又は工事材料について生じた損害は、発注者の責めに帰すべき事由により生じたものを除き、（イ）がその費用を負担する。一方、工事の施工に伴い通常避けることができない騒音、振動、地盤沈下、地下水の断絶等の理由により第三者に損害を及ぼしたときは、（ロ）がその損害を負担しなければならない。また、天災等で発注者と受注者のいずれの責めにも帰すことができないものにより生じた損害については、（ハ）が損害合計額のうち請負代金額の 100 分の 1 を超える額を負担する。」
公共工事標準請負契約約款に定める現場代理人及び主任技術者等に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
公共工事標準請負契約約款に定める工事材料の品質及び検査等に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
労働安全衛生法令に基づく作業主任者の選任に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
施工計画に関する次の記述の （イ）〜（ハ） に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「施工計画は、工事の目的物を設計図書及び（イ）に定められた品質で、所定の工期内に、安全かつ経済的に完成させるために立案する。作成した施工計画は施工計画書としてとりまとめ、（ロ）に提出する。計画の検討に当たっては、特に重要な工事では従来の経験のみによらず、（ハ）の代案を作成して比較検討することが望ましい。」
建設工事の安全衛生管理体制に関する次の記述の （イ）〜（ハ） に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「特定元方事業者は、その作業従事者及び関係請負人の作業従事者の数が政令で定める数以上となる場所においては（イ）を選任し、その者に労働災害を防止するための事項を統括管理させなければならない。（イ）を選任した事業者は、その統括管理すべき事項のうち技術的事項を管理させるため、（ロ）を選任しなければならない。一方、（イ）を選任すべき事業者以外の請負人で当該仕事を自ら行うものは、（ハ）を選任し、（イ）との連絡等を行わせなければならない。」
片持ばり式（逆Ｔ型）擁壁の各部の名称に関する下記の文章中の（イ）〜（ハ）に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「片持ばり式擁壁は、背面の土圧を直接受ける鉛直な壁体である（イ）と、その下部にあって荷重を基礎地盤に伝える水平な板である底版とからなる。底版のうち、（イ）より擁壁の前面側に張り出した部分を（ロ）、背面側に張り出した部分を（ハ）という。」
水準測量を器高式の野帳により行い、次の観測値を得た。測点Ｃの地盤高として適当なものは、次のうちどれか。ただし、測点Ａの地盤高は 12.500 m である。 ・測点Ａ（既知点）の後視 ：1.450 m ・測点Ｂ（中間点）の前視 ：2.300 m ・もりかえ点１の前視 ：0.850 m ・もりかえ点１の後視 ：1.900 m ・測点Ｃ（未知点）の前視 ：2.750 m
車両系建設機械を用いた作業において、事業者が行うべき事項に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、労働安全衛生法上、正しいものの数は次のうちどれか。 ① 岩石の落下等により労働者に危険が生ずるおそれのある場所でブル・ドーザーを使用するときは、当該機械に堅固なヘッドガードを備えなければならない。 ② 運転者が運転位置から離れるときは、バケット、ジッパー等の作業装置を地上に下ろし、原動機を止め、かつ、走行ブレーキをかける等の逸走を防止する措置を講じさせなければならない。 ③ 路肩、傾斜地等であって、車両系建設機械の転倒又は転落により労働者に危険が生ずるおそれのある場所では、運転者の判断に委ねることとし、誘導者を配置する必要はない。 ④ パワー・ショベルは荷のつり上げが主たる用途に含まれるため、つり上げ用の器具を備えなくても荷のつり上げ作業に使用することができる。
型枠支保工の組立てに関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「支柱の継手は、突合せ継手又は （イ） とする。パイプサポートを支柱として用いるものにあっては、パイプサポートを （ロ） 以上継いで用いてはならず、継いで用いるときは （ハ） 以上のボルト又は専用の金具を用いて継ぐ。また、鋼管（パイプサポートを除く。）を支柱として用いるものにあっては、高さ （ニ） 以内ごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する。」
つり足場、張出し足場又は高さが2 m以上の構造の足場の組立て、解体又は変更の作業において、事業者が行うべき事項に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、労働安全衛生法上、正しいものの数は次のうちどれか。 ① 作業を行う区域内には、当該作業に関係する作業従事者以外の者が立ち入ることを禁止する旨を見やすい箇所に表示する等の方法により禁止すること。 ② 強風、大雨、大雪等の悪天候のため、作業の実施について危険が予想されるときは、作業を中止すること。 ③ 材料、器具、工具等を上げ、又は下ろすときは、作業の能率を優先し、労働者に直接投げ渡させること。 ④ 足場材の緊結、取外し、受渡し等の作業にあっては、原則として幅40 cm以上の作業床を設けること。
高所での作業における墜落及び飛来落下の防止に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる語句および数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「高さが （イ） 以上の箇所で作業を行う場合において墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、足場を組み立てる等の方法により作業床を設けなければならず、これが困難なときは防網を張り、労働者に （ロ） を使用させる等の措置を講じなければならない。また、高さ又は深さが （ハ） をこえる箇所で作業を行うときは、労働者が安全に昇降するための設備等を設けなければならない。さらに、（ニ） 以上の高所から物体を投下するときは、適当な投下設備を設け、監視人を置く等の措置を講じなければならない。」
手掘りにより地山の掘削の作業を行うときの掘削面のこう配の基準に関する次の記述の （イ）〜（ニ） に当てはまる数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「岩盤又は堅い粘土からなる地山では、掘削面の高さが5 m以上のときのこう配を （イ） 以下としなければならない。その他の地山では、掘削面の高さが2 m以上5 m未満のときのこう配を （ロ） 以下、5 m以上のときのこう配を （ハ） 以下としなければならない。また、砂からなる地山では、掘削面のこう配を （ニ） 以下とするか、又は掘削面の高さを5 m未満としなければならない。」
下記の条件で計画された工事において、施工中に作業Cの所要日数が当初の8日から13日に増加した。このとき、工事全体の工期として適当なものは、次のうちどれか。 【当初の各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A：先行作業なし、3日 ・作業B：先行作業なし、6日 ・作業C：先行作業はA、8日 ・作業D：先行作業はB、5日 ・作業E：先行作業はAおよびB、7日 ・作業F：先行作業はCおよびE、4日 ・作業G：先行作業はDおよびE、6日 （作業FおよびGが終わった時点を工事の完了とする。作業C以外の所要日数は変わらないものとする。）
建設副産物の取扱いに関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 ① 建設発生土は、建設工事に伴い副次的に得られた土砂であり、建設副産物のうち建設廃棄物とは区別して取り扱われる。 ② 建設工事に係る掘削工事から生じる泥状の掘削物及び泥水のうち、建設汚泥として取り扱われるものは、産業廃棄物である。 ③ 建設発生土の土質区分はコーン指数等を指標として第1種から第4種建設発生土及び泥土に区分され、コーン指数が小さいものほど適用できる利用用途が広い。 ④ 再生資源利用計画及び再生資源利用促進計画は、工事完成後に実施状況を記録し、5年間保存しなければならない。
下記の条件で計画された工事について、クリティカルパス上にある作業Bの所要日数を10日から7日に短縮することとした。このとき、工事全体の工期として適当なものは、次のうちどれか。 【各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A：先行作業なし、4日 ・作業B：先行作業はA、10日 ・作業C：先行作業はA、6日 ・作業D：先行作業はB、5日 ・作業E：先行作業はC、8日 ・作業F：先行作業はDおよびE、3日 （作業Fが終わった時点を工事の完了とする。作業B以外の所要日数は変わらないものとする。）