施工管理ドリル施工管理技士 第一次検定の無料練習問題

模擬試験 第1回

2級土木施工管理技士(第一次検定)/45問/2時間10分/総合60%

01正誤判定ベルヌーイの定理●●●

ベルヌーイの定理に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

ベルヌーイの定理は、粘性のない理想流体において、位置水頭・圧力水頭・速度水頭の和(全水頭)が流線に沿って一定に保たれることを示す。実際の管路では摩擦などによる損失が生じるため、損失水頭を加えた形に拡張して用いる。

選択肢ごとの判定

1正しい。3つの水頭の和が全水頭として保存される。
2速度水頭は v² / 2g であり、流速の2乗に比例する。
3逆である。全水頭が一定である以上、速度水頭が大きい断面では圧力水頭は小さくなる。
4ベルヌーイの定理は損失のない理想流体を前提とする。損失を扱うには損失水頭の項を加える必要がある。
根拠区分 工学基礎出典 水理学(ベルヌーイの定理)更新 2026-09-11
02正誤判定コンシステンシー限界・塑性指数●●○

土のコンシステンシーに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

塑性指数 Ip は、液性限界 wL から塑性限界 wP を差し引いた値で、土が塑性状を保っていられる含水比の幅を表す。この幅が広い土ほど粘土分が多く、含水比の変化に対して体積変化や強度低下が大きい。砂質土は塑性を示さないため、塑性指数は小さいか測定できない。

選択肢ごとの判定

1正しい。Ip = wL − wP。
2収縮限界は関係しない。塑性指数は液性限界と塑性限界の差。
3逆である。塑性指数が大きいほど粘性土に近い性質を示す。
4それは液性限界の定義。塑性指数は含水比の「幅」であって、境界の含水比そのものではない。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 1205 土の液性限界・塑性限界試験方法参照版 JIS A 1205:2020更新 2026-09-11
03数値計算湿潤密度と乾燥密度の換算●●○

湿潤密度が 1.80 g/cm³、含水比が 20% の土がある。この土の乾燥密度として適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 2

乾燥密度 ρd は、湿潤密度 ρt を (1 + w/100) で除して求める。ρd = 1.80 ÷ (1 + 0.20) = 1.80 ÷ 1.20 = 1.50 g/cm³。含水比は土粒子の質量を基準にとるため、湿潤密度から水の分を取り除くには「掛ける」のではなく「割る」ことになる。

選択肢ごとの判定

11.80 × 0.8 とした場合の値。含水比を土全体に対する割合と誤解すると、この値になる。
2正しい。1.80 ÷ 1.20 = 1.50。
3端数処理の誤り。1.80 ÷ 1.20 は割り切れて 1.50 となる。
41.80 × 1.20 とした場合の値。乾燥密度は湿潤密度より必ず小さくなるため、湿潤密度を上回る時点で誤りと判断できる。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 1225 土の湿潤密度試験方法参照版 JIS A 1225:2020更新 2026-09-11
04正誤判定片持梁・自由端集中荷重●●○

長さ L の片持梁の自由端に集中荷重 P が作用するときの記述として、適当なものは次のうちどれか。

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解答正解 1

片持梁の自由端に集中荷重が作用する場合、曲げモーメントは自由端で 0、固定端で最大 PL となり、曲げモーメント図は三角形になる。一方せん断力は梁の全長にわたって P で一定であり、位置によって変化しない。「曲げモーメントは変化するがせん断力は一定」という組合せが問われる。

選択肢ごとの判定

1正しい。固定端で PL。
2自由端の曲げモーメントは 0 である。
3PL / 2 となる荷重条件ではない。
4せん断力は全長にわたり P で一定であり、自由端で 0 にはならない。
根拠区分 工学基礎出典 構造力学(片持ちばりの応力)更新 2026-09-11
05定義式選択土の基本量・土粒子の密度●○○

土粒子の密度を表す式として適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 4

土粒子の密度 ρs は、土粒子だけの質量を土粒子だけの体積で除した値で、土の鉱物組成によってほぼ決まる。一般的な土でおおむね 2.6〜2.8 g/cm³ の範囲に収まり、間隙の多い少ないに左右されない点が乾燥密度との決定的な違いである。

選択肢ごとの判定

1これは乾燥密度の定義。分母が土全体の体積なので、締固めの程度によって値が変わる。
2これは湿潤密度の定義。
3分子に水の質量が含まれており、いずれの密度の定義にも当たらない。
4正しい。分子・分母とも土粒子だけをとる。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 1202 土粒子の密度試験方法参照版 JIS A 1202:2020更新 2026-09-11
06正誤判定土留め支保工の形式(自立式・切ばり式・アンカー式・控え杭タイロッド式)の構造と適用●●○

土留め支保工の形式に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 1

自立式土留めは支保工を用いず根入れ部の地盤抵抗だけで土留め壁を支持する形式であるため、土圧・水圧が小さく掘削深さが浅い場合に限って適用される。土圧・水圧が大きく自立式で対応できない場合には切ばり式を、掘削幅が広く切ばりが長くなる場合や掘削内部に支保工を設けたくない場合にはグラウンドアンカー式を用いる。「自立式=浅い掘削」という適用範囲の向きを逆にした記述が典型的な誤りである。

選択肢ごとの判定

1適当でない。自立式は土圧・水圧が小さく掘削深さが浅い場合に適用される形式である。これが正解。
2適当。切ばりと腹起しで土留め壁を支える形式で、自立式では対応できない条件に用いる。
3適当。掘削面内に切ばりを設けないため、掘削幅が広い場合や掘削作業の支障を避けたい場合に有利である。
4適当。背面の控え杭とタイロッドで土留め壁を引き止める形式である。
根拠区分 指針出典 国土交通省 中部地方整備局 設計要領 仮設工、九州地方整備局 設計要領 第2章 仮設構造物更新 2026-09-12
07正誤判定オールケーシング工法の掘削方式と孔壁保護●○○

場所打ち杭のオールケーシング工法に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

オールケーシング工法は杭の全長にわたってケーシングチューブを圧入し、鋼製のチューブそのもので孔壁を物理的に保護する工法であり、孔壁の崩壊が生じにくいことが最大の特徴である。安定液の泥膜と静水圧によって孔壁を保護し、ケーシングを表層部にのみ用いるのはアースドリル工法である。工法名の「オールケーシング」が全長にケーシングを用いることを表している点で区別できる。

選択肢ごとの判定

1適当。ケーシングチューブの押込みとハンマグラブによる掘削・排土がこの工法の基本手順である。
2適当。全長をケーシングで保護することが、孔壁崩壊が生じにくい理由である。
3適当でない。表層ケーシングと安定液による孔壁保護はアースドリル工法の方式である。これが正解。
4適当。コンクリートの打上がりに合わせてケーシングチューブを引き抜いていく。
根拠区分 指針出典 一般社団法人 日本基礎建設協会 場所打ちコンクリート杭工法の解説更新 2026-09-12
08語句組合せ盛土一層の締固め後の仕上り厚さ(路体・路床)●●○

道路の盛土の敷均しと締固めに関する次の記述の (イ)〜(ハ) に当てはまる語句および数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「盛土は薄い層に敷き均して締め固めることが基本であり、一層の締固め後の仕上り厚さは、路体では (イ) cm 以下、路床では (ロ) cm 以下を標準とする。また、敷均し厚さは、締固め後に所定の仕上り厚さとなるよう、締固めによる (ハ) を見込んで定める。」

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解答正解 3

路体は一層の仕上り厚さ 30 cm 以下、路床は 20 cm 以下を標準として各層ごとに締め固める。舗装を直接支える路床の方が要求が厳しく、一層が薄いという関係で覚える。敷均し厚さは締固めによる沈下を見込んで仕上り厚さより厚く設定するため、「敷均し厚さ=仕上り厚さ」と考えると誤る。

選択肢ごとの判定

1路体と路床の数値が入れ替わっている。舗装を直接支える路床の方が薄く、20 cm 以下である。
2路体の値が誤り。路体の一層の仕上り厚さは 30 cm 以下である。
3正しい。路体は一層の仕上り厚さ 30 cm 以下、路床は 20 cm 以下を標準とし、敷均し厚さは締固めによる沈下量を見込んで定める。
4締固めは土の間隙を減らして体積を縮める作業であるから、見込むのは膨張量ではなく沈下量である。
根拠区分 技術基準出典 土木工事共通仕様書 第1編共通編 第2章土工(路体盛土工・路床盛土工)更新 2026-09-11
09正誤判定リバースサーキュレーション工法の水頭差による孔壁保護と排土方式●●○

場所打ち杭のリバースサーキュレーション工法に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

リバースサーキュレーション工法は、表層部をスタンドパイプで保護し、それ以深は孔内水位を地下水位より高く保持することで生じる水頭差の静水圧と、孔壁に形成される泥膜によって孔壁を保持する。掘削土砂はビットで切削した後、孔内水とともにサクションポンプやエアリフト方式で吸い上げて地上に排出する。バケットで土砂を収納して排出するアースドリル工法との排土方式の違いが問われやすい。

選択肢ごとの判定

1オールケーシング工法の説明である。リバース工法はケーシングを表層部のスタンドパイプに限る。
2正しい。水頭差による静水圧と泥膜で孔壁を保持することが、この工法の孔壁保護の原理である。
3アースドリル工法の排土方式である。リバース工法は孔内水とともに土砂を吸い上げて排出する。
4ライナープレートによる孔壁保護は深礎工法の方式であり、リバース工法は孔内水を用いる。
根拠区分 指針出典 一般社団法人 日本基礎建設協会 場所打ちコンクリート杭工法の解説更新 2026-09-12
10語句組合せ暑中コンクリートの適用気温と打込み時温度●●○

暑中コンクリートに関する次の記述の (イ)〜(ハ) に当てはまる語句や数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「日平均気温が (イ) を超えることが予想されるときは、暑中コンクリートとしての施工を行わなければならない。打設時のコンクリート温度の上限は、所定の品質を確保できる場合は38℃とし、それ以外の場合は (ロ) とする。また、減水剤、AE減水剤、流動化剤等を使用する場合は、 (ハ) のものを使用することが望ましい。」

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解答正解 1

共通仕様書は、日平均気温が25℃を超えることが予想されるときに暑中コンクリートとして施工し、打設時のコンクリート温度の上限を所定の品質を確保できる場合は38℃、それ以外の場合は35℃と定めている。高温では凝結が早まりコールドジョイントが生じやすいため、化学混和剤は遅延形のものを用いることが望ましい。促進形は初期強度の発現を促すもので寒中側の発想であり、暑中と寒中で逆に覚えやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。25℃超で暑中コンクリート、打設時温度の上限は原則35℃(所定の品質を確保できる場合は38℃)、混和剤は遅延形である。
2(ハ)が誤り。促進形はコンクリートの凝結及び初期強度の発現を促進させるもので、凝結が早まりがちな暑中には不向きである。
3(イ)(ロ)ともに誤り。適用気温は30℃ではなく日平均気温25℃を超える場合であり、温度上限も40℃ではない。
4(イ)が寒中コンクリートの適用気温(日平均気温4℃以下)との取り違え。(ハ)も誤りである。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省 土木工事共通仕様書 第1編第3章第9節 暑中コンクリート参照版 令和8年3月版更新 2026-09-11
11個数選択既製杭・場所打ち杭の施工法による騒音振動の大小関係●●○

杭の施工法と騒音・振動に関する次の(イ)〜(ニ)の記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 (イ)打撃工法は、ハンマで杭頭を直接打撃するため、他の施工法に比べて騒音・振動が大きい。 (ロ)圧入工法は、油圧により杭を静的に押し込むため、打撃工法に比べて騒音・振動が小さい。 (ハ)場所打ち杭工法は、一般に既製杭の打込み工法に比べて騒音・振動の問題が少ない。 (ニ)中掘り杭工法において先端処理を最終打撃方式とした場合は、打撃工法に比べて騒音が大幅に小さくなる。

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解答正解 3

(イ)(ロ)(ハ)が適当で、適当なものは3つである。中掘り杭工法は掘削しながら杭を沈設するため本来は低騒音だが、先端処理を最終打撃方式とすると打撃を伴うため、騒音の最大値は打込み工法と大差ない水準となる。「埋込み工法だから常に静か」と短絡すると(ニ)を適当と判断してしまう。

選択肢ごとの判定

1適当なものは(イ)だけではない。(ロ)(ハ)も適当である。
2適当なものは2つではない。(イ)(ロ)(ハ)の3つが適当である。
3正しい。(イ)(ロ)(ハ)が適当で、(ニ)は最終打撃方式による騒音を見落としているため適当でない。
4(ニ)が適当でないため4つとはならない。最終打撃方式では騒音の最大値が打込み工法と大差ない。
根拠区分 指針出典 土木学会 建設技術研究委員会 建設技術体系化小委員会 資料「杭工法」(施工に伴う騒音・振動)更新 2026-09-12
12正誤判定鉄筋の継手位置のずらし方と加工の原則●●●

鉄筋の加工及び組立てに関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 2

共通仕様書は、継手を同一断面に集めないために継手位置を軸方向に互いにずらす距離を「継手の長さに鉄筋直径の25倍を加えた長さ以上」と定めており、選択肢2は「加えた」を「差し引いた」としている点で誤りである。25倍という数値だけを覚えていると、加算か減算かで結論が逆転する記述に引っかかる。継手位置は引張応力の大きい断面を避けることもあわせて押さえる。

選択肢ごとの判定

1適当。鉄筋は常温で加工する。やむを得ず熱して加工する場合は、既往の実績調査と試験施工により悪影響がないことを確かめる必要がある。
2適当でない。正しくは継手の長さに鉄筋直径の25倍を「加えた」長さ以上ずらす。これが正解。
3適当。曲げ加工した鉄筋を曲げ戻してはならない。曲げ戻しは鉄筋の材質を害する。
4適当。緊結に使用した焼なまし鉄線やクリップ等は、腐食の起点となるためかぶり内に残してはならない。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省 土木工事共通仕様書 第1編第3章第7節 鉄筋工参照版 令和8年3月版更新 2026-09-11
13正誤判定打込み時の自由落下高さと横移動の禁止●●○

コンクリートの打込みに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

共通仕様書は、吐出口と打込み面までの自由落下高さを1.5m以下とし、型枠の高さが高い場合は投入口を設けるか吐出口を打込み面近くまで下げることを求めている。打ち込んだコンクリートを型枠内で横移動させることは材料分離を招くため禁止されており、ブリーディング水は取り除いてから打ち込む。上層は下層が固まり始める前に打ち込むのが正しく、「固まってから」と逆に覚えるとコールドジョイントを招く。

選択肢ごとの判定

1適当でない。打設したコンクリートを型枠内で横移動させてはならない。横移動は著しい材料分離の原因となる。
2正しい。自由落下高さは1.5m以下とする。
3適当でない。打込み中に表面にブリーディング水がある場合は、これを取り除いてからコンクリートを打つ。
4適当でない。上層の打込みは下層のコンクリートが固まり始める前に行い、上層と下層が一体になるように施工する。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省 土木工事共通仕様書 第1編第3章第6節 運搬・打設参照版 令和8年3月版更新 2026-09-11
14数値計算地山土量から締固め土量への換算●●○

土量の変化率が L=1.25、C=0.90 である土を、地山土量 500 m³ 掘削して盛土に使用する。この土を締め固めた後の盛土量として適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 2

締固め率 C は地山土量を 1 としたときの締固め後の土量の比であるから、締固め後の盛土量は「地山土量 × C」で求まり、500 × 0.90 = 450 m³ となる。ほぐし率 L は運搬土量(ほぐし土量)を求めるための係数であり、盛土量の計算には登場しない。この問題では L の値は使わないという点が引っかけになる。

選択肢ごとの判定

1地山土量に C を乗じたうえ、さらに L で除した値(500×0.90÷1.25)。盛土量の計算に L は不要である。
2正しい。締固め後の盛土量 = 地山土量 × C = 500 × 0.90 = 450 m³。
3C を乗じるべきところを C で除している(500÷0.90)。逆数の取り違え。
4C ではなく L を乗じた値(500×1.25)。これは運搬時のほぐし土量であって盛土量ではない。
根拠区分 工学基礎出典 土量変化率の定義(国土技術研究センター 河川土工マニュアル 第4章)参照版 平成21年4月版更新 2026-09-11
15正誤判定下水道管きょの据付け方向と埋戻しの施工●○○

下水道の管きょの布設に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

管きょは下流側から上流側へ向かって据え付け、受口を上流に向けて次の管の挿し口を差し込んでいく。こうすることで管内の流れが継手の段差に逆らわず、継手部からの浸入や漏水を生じにくくできる。埋戻しは管の両側から同時に行って管を横に押し動かさないようにし、管頂から30cm程度までは管を傷めないよう特に慎重に施工する。大型機械を用いて一度に締め固めるのは、管体や継手を損傷させるため誤りである。

選択肢ごとの判定

1正しい。下流から上流へ布設し、受口を上流に向けて既設管に密着させて据え付ける。
2据付けの方向と受口の向きがいずれも逆である。受口は上流側に向ける。
3埋戻しは管の両側から同時に行う。片側から先行させると管が横方向に移動するおそれがある。
4管頂から30cm程度までは特に注意して施工する区間であり、大型機械による一括締固めは管体の損傷を招く。
根拠区分 技術基準出典 埼玉県土木工事共通仕様書 第8編 下水道編 第1章 管路(管の据付け、埋戻し)更新 2026-09-12
16個数選択地すべり防止工の抑制工と抑止工の工種区分●●○

地すべり防止工のうち、抑制工に分類されるものの数は次のうちどれか。 (イ)横ボーリング工 (ロ)排土工 (ハ)シャフト工 (ニ)集水井工

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解答正解 3

抑制工は、地形や地下水の状態などの自然条件を変化させることによって地すべり運動を緩和または停止させる工法で、地表水排除工、地下水排除工(横ボーリング工・集水井工・排水トンネル工)、排土工、押え盛土工が該当する。抑止工は杭などの構造物のもつ抵抗力を利用する工法であり、杭工・シャフト工・アンカー工が該当する。「構造物の力に頼るものが抑止工」と押さえると区別できる。

選択肢ごとの判定

1誤り。抑制工に当たるものは(イ)(ロ)(ニ)の3つある。
2誤り。地下水排除工である横ボーリング工と集水井工、地形を変化させる排土工は、いずれも抑制工である。
3正しい。(イ)横ボーリング工、(ロ)排土工、(ニ)集水井工が抑制工で、(ハ)シャフト工のみが抑止工である。
4誤り。(ハ)シャフト工は、杭工やアンカー工と同じく構造物の抵抗力を利用する抑止工である。
根拠区分 指針出典 国土交通省砂防部・土木研究所「地すべり防止技術指針及び同解説」/国土交通省「砂防:地すべりとその対策」参照版 平成20年4月更新 2026-09-12
17正誤判定かご工(じゃかご・かごマット)の特徴と適用条件●●○

河川護岸に用いるかご工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

かご工は屈とう性と施工性に優れる一方、鉄線の腐食・摩耗と中詰め材の流出が弱点となる。かごマットは形態によって適用勾配が分かれ、平張りは1:2.0以上の緩勾配、多段積みは1:1.0以下の急勾配に適用される。

選択肢ごとの判定

1適当。屈とう性があることがかご工の最大の特徴で、不陸断面へのすり付けにも適する。
2適当。鉄線の腐食・摩耗が想定される河川や、中詰め材が動かされやすい転石の多い河川では適用を避ける。
3適当。かごマット(平張り)は法勾配1:2.0以上の緩勾配に適用する。
4適当でない。かごマット(多段積み)は法勾配1:1.0以下の急勾配に適用する。これが正解。
根拠区分 指針出典 国土交通省近畿地方整備局 設計便覧(河川編)第3章 護岸更新 2026-09-12
18正誤判定排水性舗装と透水性舗装の構造・雨水の処理経路の違い●●○

道路の排水性舗装及び透水性舗装に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

排水性舗装は表層を透水層とし直下の不透水層で水を止めて路側へ排水する構造、透水性舗装は舗装全体を透水層として雨水を地中へ浸透させる構造であり、雨水の行き先で区別する。透水性舗装は雨水を路床まで浸透させるため路床の支持力向上には寄与せず、歩道や駐車場など交通荷重の小さい箇所に用いるのが一般的である。「排水性=路側へ流す、透水性=地中へ浸み込ませる」と経路で覚えると混同しない。

選択肢ごとの判定

1適当。排水性舗装は透水層の直下に不透水層を設け、雨水を路側の排水施設へ導く。
2適当。水膜の抑制による走行安全性の向上と、空隙による走行騒音の低減効果がある。
3適当。透水性舗装は舗装全体を透水層とし、雨水を地中に還元して流出を抑制する。
4適当でない。透水性舗装は雨水を路床まで浸透させるため路床の支持力向上には寄与せず、歩道や駐車場など交通荷重の小さい箇所に用いる。これが正解。
根拠区分 指針出典 国土交通省中部地方整備局 設計要領 第6章 舗装/国土交通省道路局 道の相談室更新 2026-09-12
19正誤判定わだち掘れの発生形態(流動・摩耗・沈下)と原因の区別●●○

道路のアスファルト舗装に生じるわだち掘れに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

わだち掘れは発生機構により流動・摩耗・沈下に分けられ、沈下によるものは路床・路盤の沈下が主な原因である。流動によるものは混合物の品質不良(塑性変形しやすい配合)、摩耗によるものはタイヤチェーンの走行が主な原因であり、機構ごとに原因が異なる点を区別する。いずれも大型車の走行軌跡部に集中して現れる。

選択肢ごとの判定

1正しい。沈下によるわだち掘れの主原因は路床・路盤の沈下である。
2流動によるわだち掘れの主原因は混合物の品質不良による塑性変形であり、凍上ではない。凍上は路床が凍結膨張して路面を持ち上げる別の破損である。
3摩耗によるわだち掘れはタイヤチェーンの走行による表面の摩滅が主な原因である。締固め不足と取り違えている。
4わだち掘れは大型車の輪荷重が繰り返し作用する走行軌跡部に生じるもので、路肩部ではない。
根拠区分 指針出典 新潟市 舗装維持管理マニュアル(舗装の破損の種類と原因)更新 2026-09-12
20正誤判定抑制工・抑止工の定義と工種の配置・施工順序の原則●●●

地すべり防止工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

抑制工は地形や地下水などの自然条件を変化させて滑動力と抵抗力のバランスを改善する工法、抑止工は構造物のもつ抵抗力を付加して運動を停止させる工法である。選択肢4は抑制工の定義であり、名称と定義が入れ替わっている。排土工は頭部、押え盛土工は末端部という施工位置の対応も併せて押さえる。

選択肢ごとの判定

1適当。排土工は地すべり頭部域を中心に土塊を排除し、斜面の安定を図る抑制工である。
2適当。押え盛土工は地すべり斜面の末端部に盛土を行って抵抗力を増加させる抑制工である。
3適当。運動が活発なうちに抑止工を先行させると構造物が破壊されるおそれがあるため、抑制工を先行させる。
4適当でない。これは抑制工の定義である。抑止工は杭等の構造物がもつ抵抗力を利用して地すべり運動を停止させる工法をいう。これが正解。
根拠区分 指針出典 国土交通省砂防部・土木研究所「地すべり防止技術指針及び同解説」/国土交通省「砂防:地すべりとその対策」参照版 平成20年4月更新 2026-09-12
21正誤判定業務上の負傷・疾病に対する災害補償の種類と内容●●○

労働基準法上の災害補償に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

補償を受ける権利は労働者の退職によつて変更されることはなく、譲渡し、又は差し押えることも禁止されている(第83条)。療養補償(第75条)、休業補償(第76条、平均賃金の100分の60)、障害補償(第77条)、遺族補償(第79条、平均賃金の1,000日分)、葬祭料(第80条、平均賃金の60日分)、打切補償(第81条、療養開始後3年で平均賃金の1,200日分)という日数をセットで整理しておくと取り違えを防げる。

選択肢ごとの判定

1適当。第75条第1項(療養補償)のとおり。
2適当。第76条第1項(休業補償)のとおりで、率は平均賃金の100分の60である。休業手当(第26条)の100分の60以上とは別の制度である点に注意。
3適当。第81条(打切補償)のとおり。
4適当でない。補償を受ける権利は労働者の退職によつて変更されることはない(第83条第1項)。これが正解。
根拠区分 法令出典 労働基準法 第75条〜第83条更新 2026-09-12
22個数選択河川区域内において河川管理者の許可を要する行為●○○

河川法上、河川区域内において河川管理者の許可を受けなければならない行為として定められているものの数は次のうちどれか。 (イ)河川区域内の土地を占用すること (ロ)河川区域内の土地において土石(砂を含む。)を採取すること (ハ)河川区域内の土地において工作物を新築し、改築し、又は除却すること (ニ)河川区域内の土地において土地の掘削、盛土若しくは切土その他土地の形状を変更する行為をすること

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解答正解 4

河川法は、第24条で土地の占用、第25条で土石等の採取、第26条で工作物の新築・改築・除却、第27条で土地の掘削・盛土・切土等の形状変更を、いずれも河川管理者の許可にかからしめている。工作物については新築や改築だけでなく「除却」も許可の対象である点、土石には「砂を含む」と明記されている点が見落とされやすい。

選択肢ごとの判定

1「1つ」は誤り。列挙した4件はいずれも条文上の許可対象である。
2「2つ」は、土地の占用と土石の採取だけを許可対象と考えた場合の誤答。
3「3つ」は、工作物の「除却」は許可不要と考えた場合などに生じる誤答。除却も法第26条第1項の許可対象である。
4正しい。(イ)は法第24条、(ロ)は第25条、(ハ)は第26条、(ニ)は第27条により、いずれも河川管理者の許可を要する。
根拠区分 法令出典 河川法第24条、第25条、第26条、第27条更新 2026-09-12
23正誤判定就業制限に係る業務と必要な資格の区分●●●

労働安全衛生法上、一定の資格を有する者でなければ就かせてはならない業務(就業制限に係る業務)に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

就業制限に係る業務は、都道府県労働局長の免許を受けた者又は技能講習を修了した者等でなければ就かせてはならない(法第61条第1項、同法施行令第20条)。移動式クレーンはつり上げ荷重1t以上が就業制限業務であり、5t以上は移動式クレーン運転士免許、1t以上5t未満は小型移動式クレーン運転技能講習の修了で足りる(クレーン等安全規則第68条)。フォークリフトは最大荷重1t未満、車両系建設機械は機体重量3t未満になると就業制限ではなく特別教育の対象に切り替わる(労働安全衛生規則第36条第5号・第9号)。規模の境目で資格区分が変わる点が要注意である。

選択肢ごとの判定

1正しい。クレーン等安全規則第68条ただし書のとおり、つり上げ荷重1t以上5t未満の移動式クレーンの運転は小型移動式クレーン運転技能講習修了者を就かせることができる。
2誤り。就業制限に係る業務は最大荷重1t以上のフォークリフトの運転であり(施行令第20条第11号)、1t未満は特別教育の対象である(労働安全衛生規則第36条第5号)。
3誤り。就業制限に係る業務は機体重量3t以上のものであり(施行令第20条第12号)、3t未満は特別教育の対象である(労働安全衛生規則第36条第9号)。
4誤り。つり上げ荷重1t以上のクレーン等の玉掛けの業務は就業制限に係る業務であり(施行令第20条第16号)、特別の教育では足りず、技能講習の修了等の資格が必要である。
根拠区分 法令出典 労働安全衛生法 第61条、労働安全衛生法施行令 第20条、クレーン等安全規則 第68条、労働安全衛生規則 第36条更新 2026-09-12
24正誤判定建築基準法の用語の定義(建築物・建築設備・居室・主要構造部)●●○

建築基準法上の用語に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 4

主要構造部は壁・柱・床・はり・屋根・階段をいうが、構造上重要でない間仕切壁、間柱、付け柱、揚げ床、最下階の床、回り舞台の床、小ばり、ひさし、局部的な小階段、屋外階段などは除かれる(法第2条第5号)。主要構造部は防火・避難の観点から定めた概念であり、構造耐力上主要な部分とは範囲が異なる点も混同しやすい。

選択肢ごとの判定

1適当。法第2条第1号のとおりで、建築設備も建築物に含まれる。
2適当。法第2条第3号に列挙されたとおりである。
3適当。法第2条第4号のとおりで、「継続的に使用する」ことが要件であるため、廊下や便所は通常これに当たらない。
4適当でない。最下階の床や構造上重要でない間仕切壁は主要構造部から除かれる(法第2条第5号)。これが正解。
根拠区分 法令出典 建築基準法第2条更新 2026-09-12
25正誤判定休業手当・非常時払・出来高払制の保障給●●○

労働基準法上の賃金に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 2

出来高払制の保障給は、仕事量の変動によって賃金が著しく低下することを防ぐため、労働時間に応じた一定額の保障を使用者に義務づけるものである(第27条)。ここで問われる数値は、休業手当が平均賃金の100分の60以上(第26条)、平均賃金の算定期間が3箇月(第12条第1項)であり、これらの取り違えが誤答の中心となる。

選択肢ごとの判定

1誤り。休業手当は平均賃金の100分の60以上である(第26条)。100分の40ではない。
2正しい。第27条(出来高払制の保障給)のとおり。保障の基準は出来高ではなく労働時間である。
3誤り。非常時払として、支払期日前であつても既往の労働に対する賃金を支払わなければならない(第25条)。
4誤り。平均賃金の算定期間は、算定すべき事由の発生した日以前3箇月間である(第12条第1項)。
根拠区分 法令出典 労働基準法 第12条・第25条・第26条・第27条更新 2026-09-12
26個数選択主任技術者及び監理技術者の職務の範囲●●○

建設業法上、工事現場に置かれた主任技術者及び監理技術者の職務として定められているものの数は次のうちどれか。 (イ)当該建設工事の施工計画の作成 (ロ)当該建設工事の工程管理及び品質管理 (ハ)当該建設工事に係る下請契約の締結及び下請代金の支払 (ニ)当該建設工事の施工に従事する者の技術上の指導監督

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解答正解 3

法第26条の4第1項は、主任技術者及び監理技術者の職務を、施工計画の作成・工程管理・品質管理その他の技術上の管理と、施工に従事する者の技術上の指導監督に限定している。下請契約の締結や下請代金の支払は建設業者(企業)としての契約行為であり、技術者個人の法定職務ではない。技術者の職務は現場の技術上の管理と指導監督に尽き、契約や金銭に関する事項は含まれないと整理すると迷わない。

選択肢ごとの判定

1「1つ」では少なすぎる。(イ)(ロ)(ニ)の3つが法定の職務に当たる。
2「2つ」は、工程管理・品質管理を技術上の管理から外して考えた場合の誤答。いずれも条文に明記されている。
3正しい。(イ)(ロ)(ニ)の3つが法第26条の4第1項の職務に該当し、(ハ)は契約行為であって技術者の職務ではない。
4「4つ」は(ハ)まで職務に含めた誤答。下請契約の締結や下請代金の支払は建設業者が行う行為である。
根拠区分 法令出典 建設業法第26条の4更新 2026-09-12
27正誤判定線の太さの区分と尺度・寸法の単位の表示●●○

土木製図における線の太さ、寸法及び尺度の表示に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

土木の図面では線の太さを細線・太線・極太線の3種類とし、その比を 1:2:4 とすることが定められている。寸法の単位は長さについては mm、角度については度分秒を用いることが望ましく、これと異なる単位を用いる必要がある場合にその単位記号を図面内に明記する。尺度は表題欄に記入し、1枚の図面に複数の尺度を用いる場合は代表的な尺度を表題欄に記入する。線の太さの比を機械製図の 1:2 と混同しやすい。

選択肢ごとの判定

1誤り。細線と太線の2種類・比 1:2 は機械製図などの一般的な扱いであり、土木の図面では極太線を加えた3種類とする。
2誤り。長さの単位は mm を用いることが望ましく、mm 以外を用いる必要がある場合にその単位記号を図面内に明記する。すべての数値に単位記号を付けるのではない。
3誤り。表題欄の尺度欄を空欄とするのではなく、代表的な尺度を記入する。
4正しい。線の太さは細線・太線・極太線の3種類とし、太さの比は 1:2:4 とする。
根拠区分 技術基準出典 土木学会 土木CAD製図基準(案)通則編(線の太さ、寸法の単位)、国土交通省 CAD製図基準(案)(尺度の記入)参照版 土木CAD製図基準(案)通則編 2011年6月改訂版更新 2026-09-12
28語句組合せ図面に用いる線の種類と用途の対応●○○

土木製図に用いる線に関する下記の文章中の(イ)〜(ハ)に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「対象物の見える部分の形を表す線には(イ)を用い、見えない部分の形を表す線には(ロ)を用いる。中心線、切断線、基準線には一点鎖線を用い、想像線などで一点鎖線と区別する必要があるときは(ハ)を用いる。」

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解答正解 1

実線は可視部分を示す線のほか、寸法線・寸法補助線、引出線、破断線、輪郭線などに用いる。破線は見えない部分の形を示す線(かくれ線)に用いる。一点鎖線は中心線、切断線、基準線、境界線、参考線に用い、想像線など一点鎖線と区別する必要があるものには二点鎖線を用いる。実線と破線の対応は覚えやすいが、一点鎖線と二点鎖線の使い分けで迷いやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。可視部分は実線、かくれ線は破線、一点鎖線と区別する必要のある想像線は二点鎖線である。
2誤り。(ロ)と(ハ)が逆。見えない部分を表すのは破線である。
3誤り。(イ)と(ロ)が逆。見える部分を表すのが実線である。
4誤り。(イ)と(ハ)が逆。二点鎖線は想像線などに用いる線であり、可視部分の外形線には用いない。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省 CAD製図基準(案)(線種と用法)更新 2026-09-12
29正誤判定仮設工事の分類(直接仮設・間接仮設/指定仮設・任意仮設)●●○

仮設工事に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

指定仮設は発注者が構造・工法を設計図書で指定するものであり、その指定内容や施工条件に変更が生じれば設計変更・契約変更の対象となる。逆に任意仮設は受注者の裁量に委ねられるため原則として設計変更の対象外で、「設計図書に明示される=変更できない」と短絡すると取り違える。

選択肢ごとの判定

1適当。直接仮設は本工事の施工に直接寄与する仮設備で、工事用道路、支保工足場、電力設備などが該当する。
2適当。間接仮設(共通仮設)は現場事務所、宿舎、倉庫など工事全体を支える仮設備である。
3適当でない。任意仮設の性質と取り違えている。設計変更の対象となるのは指定仮設のほうである。これが正解。
4適当。任意仮設は目的物を完成させるための手段として受注者に委ねられ、規模・構造は受注者の責任で決定する。
根拠区分 指針出典 国土交通省 土木工事共通仕様書/公共工事標準請負契約約款に基づく指定仮設・任意仮設の運用更新 2026-09-11
30正誤判定レディーミクストコンクリートの受入れ検査の許容差と合格判定●●○

レディーミクストコンクリート(JIS A 5308)の受入れ検査に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 2

空気量の許容差はコンクリートの種類にかかわらず±1.5%である。スランプの許容差は値ごとに異なり、8cm以上18cm以下では±2.5cm、5cm及び6.5cmでは±1.5cm、2.5cmでは±1cmとなる。圧縮強度は1回の試験結果が呼び強度の強度値の85%以上、かつ3回の試験結果の平均値が呼び強度の強度値以上という二つの条件を同時に満たす必要がある。

選択肢ごとの判定

1適当。スランプ8cm以上18cm以下の範囲の許容差は±2.5cmである。
2適当でない。スランプの許容差の値と取り違えている。空気量の許容差は±1.5%である。これが正解。
3適当。塩化物含有量は塩化物イオン量として0.30kg/m3以下と規定されている。
4適当。3回の試験結果の平均値は呼び強度の強度値以上でなければならない。あわせて1回の試験結果は強度値の85%以上が必要である。
根拠区分 技術基準出典 JIS A 5308 レディーミクストコンクリート参照版 JIS A 5308:2019更新 2026-09-11
31正誤判定トータルステーションの構成と観測できる量●○○

トータルステーション(TS)に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

TSは電子式セオドライト(測角部)と光波測距儀(測距部)を一体化した測量機器で、目標に据えた反射プリズム等を1回視準するだけで水平角・鉛直角・斜距離を同時に測定できる。測定値から水平距離、高低差、座標を内部で算出し、電子的に記録できる点が大きな特徴である。視通を必要とする点でGNSS測量と対照的であり、両者の特徴を取り違えやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。測角部と光波測距部を一体化しており、1回の視準で角と距離を同時に得られる。
2誤り。GNSS測量と取り違えている。TSは目標を視準して観測するため、観測点間の視通が必要である。
3誤り。TSが直接測るのは斜距離であり、鉛直角を用いて水平距離と高低差に換算する。
4誤り。TSは観測値を内部メモリやデータコレクタに電子的に記録でき、そのまま計算処理に用いることができる。
根拠区分 工学基礎出典 トータルステーションの構成(電子式セオドライトと光波測距儀の一体化)と観測機能更新 2026-09-12
32語句組合せ横線式工程表におけるガントチャートとバーチャートの使い分け●●○

横線式工程表に関する次の記述の (イ)〜(ハ) に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「横線式工程表のうち、(イ)は縦軸に作業名、横軸に達成度をとるため各作業の進捗状況は分かりやすいが、各作業に必要な(ロ)は把握できない。一方、(ハ)は縦軸に作業名、横軸に工期をとるため、各作業の着手時期と完了時期が読み取れる。」

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解答正解 4

横線式工程表はガントチャートとバーチャートの二つで、両者は横軸が達成度か工期かで区別される。ガントチャートは進捗率専用で所要日数が読めず、バーチャートは所要日数と時期が読める。名称だけで覚えると入れ替わりやすいので、横軸の意味とセットで押さえる。

選択肢ごとの判定

1誤り。ガントチャートとバーチャートを入れ替えている。横軸に達成度をとるのはガントチャートである。
2誤り。(イ)を取り違え、(ロ)で読み取れないのは出来高ではなく所要日数である点も外している。
3誤り。(イ)は正しいが、ガントチャートで読めないのは所要日数であり、(ハ)の斜線式工程表は縦軸に距離をとる別種の工程表である。
4正しい。ガントチャートは進捗率、バーチャートは時期と所要日数を示す横線式工程表である。
根拠区分 工学基礎出典 工程管理における横線式工程表(ガントチャート・バーチャート)の特徴更新 2026-09-11
33正誤判定各種工程表の軸のとり方と読み取れる情報の比較●○○

各種工程表の特徴に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

ガントチャートは横軸が達成度なので各作業の進み具合は一目で分かるが、所要日数や工期への影響度は読めない。バーチャートは横軸が日時なので所要日数と着手・完了時期が分かり、作業間の関連性とクリティカルな作業まで示せるのはネットワーク式である。どの工程表も「横軸が何か」で性格が決まる。

選択肢ごとの判定

1正しい。ガントチャートは縦軸に作業名、横軸に達成度をとるため進捗率の把握に適する。
2誤り。ガントチャートの軸と取り違えている。バーチャートの横軸は日時(工期)であり、工期に影響する作業が明確になるわけでもない。
3誤り。ネットワーク式の長所と短所を逆にしている。作業間の関連性を矢線と結合点で表現でき、大規模・複雑な工事に適する。
4誤り。出来高累計曲線は工事全体の出来高の進み具合を見る図であり、個々の作業の日数や順序は読み取れない。
根拠区分 工学基礎出典 工程管理における工程表の分類(横線式・曲線式・ネットワーク式)更新 2026-09-11
34正誤判定条件変更等における受注者の通知義務と発注者の調査●●○

公共工事標準請負契約約款に定める条件変更等に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 3

約款第18条は、受注者が①図面・仕様書・現場説明書・質問回答書が一致しないこと、②設計図書に誤謬又は脱漏があること、③設計図書の表示が明確でないこと、④設計図書に示された自然的又は人為的な施工条件と実際の工事現場が一致しないこと、⑤設計図書に明示されていない施工条件について予期することのできない特別な状態が生じたこと、のいずれかを発見したときは直ちに監督員に通知し、確認を請求しなければならないと定める。監督員は受注者の立会いの上で直ちに調査を行い、発注者は必要があれば設計図書を訂正・変更し、あわせて工期や請負代金額を変更する。受注者が独断で設計図書を変更できないことが要点である。

選択肢ごとの判定

1誤り。受注者の権限を発注者の権限と取り違えている。設計図書の訂正・変更を行うのは発注者であり、受注者は通知と確認の請求を行う。
2誤り。調査は受注者の立会いの上、直ちに行うと定められている。書面のみで行うという規定はない。
3正しい。第18条第1項により、受注者は直ちに監督員に通知してその確認を請求する義務を負う。
4誤り。調査の結果により設計図書を訂正・変更した場合、必要があると認められるときは工期又は請負代金額を変更し、受注者に損害を及ぼしたときは必要な費用を負担する。
根拠区分 指針出典 公共工事標準請負契約約款(中央建設業審議会決定)第18条、第19条更新 2026-09-12
35正誤判定騒音規制法の特定建設作業の届出と規制基準の測定位置●○○

騒音規制法に定める特定建設作業に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 1

特定建設作業の実施届出は、災害その他非常の事態により緊急に行う必要がある場合を除き、作業開始の日の7日前までに市町村長へ提出する。規制基準は敷地の境界線において85デシベルを超えないこととされており、測定位置は作業場所の中央ではない。なお政令別表の各号には「当該作業がその作業を開始した日に終わるものを除く」とされ、1日で終わる作業は特定建設作業に当たらない。

選択肢ごとの判定

1正しい。原則として作業開始の日の7日前までに市町村長への届出が必要である。
2誤り。届出先を取り違えている。騒音規制法・振動規制法の特定建設作業の届出先は市町村長である。
3誤り。測定位置を取り違えている。規制基準は敷地の境界線における値(85デシベル)で判断する。
4誤り。除外規定を見落としている。作業を開始した日に終わるものは特定建設作業から除かれる。
根拠区分 法令出典 騒音規制法第14条、騒音規制法施行令第2条及び別表第2更新 2026-09-11
36正誤判定安全衛生教育の区分(雇入れ時教育・特別教育・職長等の教育)●●○

労働安全衛生法令に基づく安全衛生教育に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。

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解答正解 3

車両系建設機械の運転は、機体重量3t未満であれば特別教育で足りるが、3t以上では車両系建設機械運転技能講習の修了が必要となる。特別教育は危険有害業務のうち比較的軽易なものを、技能講習はより危険度の高いものを対象とする区分であり、つり上げ荷重1t未満の移動式クレーンや玉掛けが特別教育、1t以上が技能講習という対応関係も同じ考え方である。

選択肢ごとの判定

1適当。雇入れ時の安全衛生教育は業種を問わず義務づけられている。
2適当。作業内容を変更したときも雇入れ時と同じ教育を行う必要がある。
3適当でない。特別教育と技能講習の境界を取り違えている。特別教育で足りるのは機体重量3t未満であり、3t以上は技能講習の修了が必要である。これが正解。
4適当。職長等の教育は建設業が対象業種であり、作業方法の決定及び労働者の配置、労働者に対する指導又は監督の方法などを教育する。
根拠区分 法令出典 労働安全衛生法第59条(安全衛生教育)、第60条(職長等の教育)、労働安全衛生規則第36条第9号更新 2026-09-11
37数値計算閉合トラバース測量の閉合誤差の算定●●○

閉合トラバース測量を行った結果、緯距の閉合差が +0.030 m、経距の閉合差が -0.040 m であった。この閉合トラバースの閉合誤差として適当なものは、次のうちどれか。

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解答正解 3

閉合トラバースでは、緯距の総和と経距の総和は理論上いずれも 0 になる。実際に生じるずれが緯距の閉合差と経距の閉合差であり、閉合誤差はこの2つを直交する成分とするベクトルの大きさとして、√(緯距の閉合差² + 経距の閉合差²) で求める。√(0.030²+0.040²)=√0.0025=0.050 m となる。なお閉合比は閉合誤差を測線長の総和で除した値で、分子を 1 とする分数で表し、分母が大きいほど精度が高い。

選択肢ごとの判定

1誤り。2つの閉合差の差をとった値。閉合誤差は差ではなく直交2成分の合成である。
2誤り。2つの閉合差の平均値。平均をとる処理は閉合誤差の定義にはない。
3正しい。√(0.030²+0.040²)=0.050 m。3:4:5の直角三角形の関係になっている。
4誤り。2つの閉合差を単純に加えた値。直角三角形の斜辺は他の2辺の和より必ず短くなる。
根拠区分 工学基礎出典 閉合トラバース測量における閉合誤差と閉合比の定義更新 2026-09-12
38語句組合せ盛土締固めの品質規定方式と工法規定方式の区別●●○

盛土の締固め管理に関する次の記述の (イ)〜(ニ) に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「締固め度や空気間隙率など、盛土に要求される品質を仕様書に明示し、締固めの方法は施工者に委ねる管理方法を (イ) という。これに対し、使用する締固め機械の機種、まき出し厚、締固め回数など工法そのものを仕様書に規定する管理方法を (ロ) という。国土交通省のTS(トータルステーション)・GNSSを用いた盛土の締固め管理は、(ハ) によってまき出し厚と締固め回数を決定したうえで、締固め回数分布図により施工範囲を (ニ) に管理するもので、(ロ) に分類される。」

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解答正解 1

品質規定方式は要求される品質を規定して工法を施工者に委ねる方法、工法規定方式は締固め機械・まき出し厚・締固め回数といった工法を規定する方法である。国土交通省「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」は、施工に先立つ試験施工で所定の締固め度が得られるまき出し厚と締固め回数を決定し、締固め回数分布図によって施工範囲の全面を面的に管理するもので、工法規定方式に位置づけられる。現場密度試験による従来の管理は点的な品質規定方式であり、この「点的か面的か」の対比が問われやすい。

選択肢ごとの判定

1正しい。品質規定方式と工法規定方式の定義が逆でなく、試験施工による面的管理という説明も要領どおり。
2(イ)(ロ)が入れ替わっており、(ニ)も誤り。TS・GNSSによる管理は面的管理が特徴である。
3(ハ)(ニ)が誤り。まき出し厚と締固め回数は現地での試験施工により決定する。
4(イ)(ロ)が入れ替わっており、(ハ)も誤り。
根拠区分 指針出典 国土交通省「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」参照版 令和2年3月更新 2026-09-11
39語句組合せ足場に設ける作業床の寸法規定●○○

高さ2 m以上の足場(つり足場を除く。)に設ける作業床に関する次の記述の (イ)〜(ニ) に当てはまる数値の組合せとして、労働安全衛生法上、正しいものはどれか。 「作業床の幅は (イ) 以上とし、床材間のすき間は (ロ) 以下、床材と建地とのすき間は (ハ) 未満としなければならない。また、作業のため物体が落下することにより労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、高さ (ニ) 以上の幅木、メッシュシート若しくは防網又はこれらと同等以上の機能を有する設備を設けなければならない。」

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解答正解 1

労働安全衛生規則第563条は、作業床の幅40 cm以上、床材間のすき間3 cm以下、床材と建地とのすき間12 cm未満と定め、落下物防止の幅木等は高さ10 cm以上と定めている。同条が定めるもう一つの幅木、すなわちわく組足場の墜落防止設備として交さ筋かいと併用する幅木は高さ15 cm以上であり、落下物防止用の10 cmと数値が異なる。どちらの目的の幅木かを読み分けることが要点。

選択肢ごとの判定

1正しい。幅40 cm以上・すき間3 cm以下・建地とのすき間12 cm未満・幅木10 cm以上。
2作業床の幅と幅木の高さが誤り。幅は40 cm以上、落下物防止の幅木は10 cm以上である。
3床材間のすき間と床材・建地間のすき間が誤り。3 cm以下、12 cm未満である。
44つの数値のうち3つが誤り。
根拠区分 法令出典 労働安全衛生規則 第563条(作業床)更新 2026-09-11
40正誤判定アスファルト混合物の締固め度の管理値と求め方●●○

アスファルト舗装の施工管理に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。

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解答正解 4

締固め度は現場密度を基準密度で除した百分率であり、国土交通省の品質管理基準では個々の測定値は基準密度の94 %以上、測定値の平均値は96 %以上(測定数が3個の場合は96.5 %以上)が規格値とされている。温度管理は運搬・敷均し・初転圧・二次転圧の各段階で行うものであり、締固め終了後だけでは意味がない。アスファルト量及び粒度はアスファルト量抽出粒度分析試験で確認するもので、平板載荷試験は地盤や路盤の支持力を調べる試験である。

選択肢ごとの判定

1誤り。温度管理は運搬時・敷均し時・初転圧時など施工の各段階で行う必要がある。
2誤り。アスファルト量及び粒度はアスファルト量抽出粒度分析試験で確認する。平板載荷試験は支持力の試験。
3誤り。個々の測定値の規格値は基準密度の94 %以上であり、80 %では合格とならない。
4正しい。締固め度は現場密度を基準密度で除した百分率で表す。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省 品質管理基準及び規格値(アスファルト舗装・締固め度)更新 2026-09-11
41語句組合せネットワーク式工程表のクリティカルパスと全体工期●●○

下記の条件で計画された工事のネットワーク式工程表に関する次の記述の (イ)〜(ニ) に当てはまる語句および数値の組合せとして、正しいものはどれか。 【各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A:先行作業なし、5日 ・作業B:先行作業なし、4日 ・作業C:先行作業はA、6日 ・作業D:先行作業はB、9日 ・作業E:先行作業はCおよびD、3日 ・作業F:先行作業はC、7日 (作業EおよびFが終わった時点を工事の完了とする。) ・(イ) 及び (ロ) は、クリティカルパス上の作業である。 ・作業Eの最早開始時刻は、工事開始後 (ハ) である。 ・この工程全体の工期は、(ニ) である。

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解答正解 1

経路は A→C→F=18日、B→D→E=16日、A→C→E=14日 の3本で、最長の A→C→F がクリティカルパス、工期は18日間となる。作業Eは先行作業CとDの両方が完了しないと開始できないため、最早開始時刻は作業Cの最早終了11日と作業Dの最早終了13日のうち大きい方の13日である。先行作業が複数ある合流点で、小さい方の値を採って11日としてしまうのが典型的な誤り。

選択肢ごとの判定

1正しい。最長経路 A→C→F が18日間で、作業Eの最早開始時刻は作業Dの完了を待って13日となる。
2最早開始時刻が誤り。作業Eは作業D(13日で完了)も待つ必要があり、11日では開始できない。
3クリティカルパスと工期が誤り。B→D→E は16日間で、18日間の A→C→F より短い。
4クリティカルパス・最早開始時刻・工期のいずれも誤り。
根拠区分 工学基礎出典 ネットワーク式工程表の日程計算(最早開始時刻・クリティカルパス)更新 2026-09-11
42個数選択締固め度の算定方法と現場密度試験の実務●●○

盛土の締固めにおける品質管理に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 ① 締固め度は、室内締固め試験で求めた最大乾燥密度に対する現場の乾燥密度の比を百分率で表したものである。 ② 現場における土の密度を求める試験方法には、砂置換法(JIS A 1214)やRI計器を用いる方法がある。 ③ 盛土材料の含水比が所定の締固め度を得られる範囲から外れている場合であっても、散水やばっ気乾燥による含水比の調節を行う必要はない。 ④ TS・GNSSを用いた締固め管理では、試験施工を行わずに、室内試験の結果のみからまき出し厚と締固め回数を決定してよい。

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解答正解 2

①の締固め度の定義と、②の現場密度試験の方法(砂置換法、RI計器)はいずれも適当である。③は誤りで、含水比が所定の範囲から外れているときは散水やばっ気乾燥により調節しなければ所定の締固め度は得られない。④も誤りで、TS・GNSSを用いた締固め管理では現地で試験施工を行い、所定の仕上り厚が得られるまき出し厚と所定の締固め度が得られる締固め回数を決定する。よって適当なものは①②の2つ。

選択肢ごとの判定

1少なすぎる。①②の2つが適当である。
2正しい。①②が適当で、③(含水比調節の要否)と④(試験施工の省略)が誤り。
3③または④を適当と数えた誤り。含水比調節も試験施工も省略できない。
4③④とも誤りであり、4つにはならない。
根拠区分 指針出典 国土交通省「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」、JIS A 1214 砂置換法による土の密度試験方法参照版 要領:令和2年3月/JIS A 1214:2013更新 2026-09-11
43語句組合せネットワーク式工程表のトータルフロートの算定●●○

下記の条件で計画された工事のネットワーク式工程表に関する次の記述の (イ)〜(ニ) に当てはまる語句および数値の組合せとして、正しいものはどれか。 【各作業の先行作業と所要日数】 ・作業A:先行作業なし、6日 ・作業B:先行作業なし、8日 ・作業C:先行作業はA、7日 ・作業D:先行作業はB、4日 ・作業E:先行作業はAおよびB、4日 ・作業F:先行作業はC、DおよびE、6日 (作業Fが終わった時点を工事の完了とする。) ・クリティカルパスは、(イ) である。 ・作業Fの最早開始時刻は、工事開始後 (ロ) である。 ・作業Dのトータルフロート(全余裕日数)は、(ハ) である。 ・この工程全体の工期は、(ニ) である。

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解答正解 4

経路は A→C→F=19日、B→D→F=18日、B→E→F=18日、A→E→F=16日で、最長の A→C→F がクリティカルパス、工期は19日間である。作業Fは先行3作業の最早終了時刻(C=13日、D=12日、E=12日)の最大値である13日から開始できる。作業Dのトータルフロートは経路長の差 19−18=1日で、クリティカルパス上にない作業には必ず余裕が生じる。

選択肢ごとの判定

1クリティカルパス・最早開始時刻・工期がいずれも誤り。B→D→F は18日間で最長ではない。
2最早開始時刻とトータルフロートが誤り。作業Fは最も遅く終わる先行作業C(13日)を待つため12日には開始できない。
3クリティカルパスと工期が誤り。工期は最長経路である A→C→F の19日間である。
4正しい。A→C→F が19日間で最長、作業Fは13日から開始でき、作業Dには1日の余裕がある。
根拠区分 工学基礎出典 ネットワーク式工程表の日程計算(トータルフロート)更新 2026-09-11
44語句組合せ再生資源利用計画・再生資源利用促進計画の作成対象規模●●●

資源の有効な利用の促進に関する法律(資源有効利用促進法)に基づく計画の作成に関する次の記述の (イ)〜(ニ) に当てはまる語句および数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「建設資材を工事現場に搬入する建設工事のうち、土砂 (イ) 以上、砕石500 t以上、加熱アスファルト混合物200 t以上のいずれかに該当するものでは、(ロ) を作成しなければならない。一方、建設副産物を工事現場から搬出する建設工事のうち、建設発生土 (イ) 以上、又はコンクリート塊・アスファルト・コンクリート塊・建設発生木材の合計 (ハ) 以上に該当するものでは、(ニ) を作成しなければならない。」

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解答正解 4

資源有効利用促進法では、搬入側について土砂1,000 m³以上・砕石500 t以上・加熱アスファルト混合物200 t以上のいずれかに該当する工事で再生資源利用計画を、搬出側について建設発生土1,000 m³以上又はコンクリート塊等の合計200 t以上に該当する工事で再生資源利用促進計画を作成することとされている。計画は工事完成後に実施状況を記録し、1年間保存しなければならない。「利用」が搬入側、「利用促進」が搬出側という向きの取り違えが最も多い誤りである。

選択肢ごとの判定

1(イ)の数量が誤りで、(ロ)(ニ)の計画名も搬入側・搬出側が入れ替わっている。
2(ロ)(ニ)の計画名が入れ替わっており、(ハ)の数量も誤り。
3(イ)(ハ)の数量が誤り。土砂は1,000 m³以上、副産物の合計は200 t以上が基準。
4正しい。1,000 m³・再生資源利用計画(搬入)・200 t・再生資源利用促進計画(搬出)の組合せ。
根拠区分 法令出典 資源の有効な利用の促進に関する法律(再生資源利用計画・再生資源利用促進計画の作成対象工事)更新 2026-09-11
45個数選択アスファルト舗装の品質特性と試験方法の対応●●○

アスファルト舗装の品質管理における品質特性と試験方法の組合せに関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なものの数は次のうちどれか。 ① 加熱アスファルト混合物のアスファルト量及び粒度は、アスファルト量抽出粒度分析試験により確認する。 ② 舗装路面の平坦性は、3 mプロフィルメータを用いて測定する。 ③ アスファルト混合物層の締固め度は、切取りコア等から求めた現場密度を基準密度で除した百分率で表す。 ④ 路床の支持力は、マーシャル安定度試験により確認する。

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解答正解 3

①②③はいずれも適当である。④は誤りで、路床の支持力はCBR試験や平板載荷試験により確認するものであり、マーシャル安定度試験は加熱アスファルト混合物の配合設計や安定度の確認に用いる試験である。よって適当なものは①②③の3つ。品質特性と試験方法の対応問題では、「どの層・どの材料の性質か」を先に見極めてから試験方法を当てはめると取り違えを防げる。

選択肢ごとの判定

1少なすぎる。①②③の3つが適当である。
2少なすぎる。誤っているのは④のみである。
3正しい。①②③が適当で、④のみが誤り(路床の支持力はCBR試験・平板載荷試験による)。
4④が誤りであるため4つにはならない。マーシャル安定度試験の対象はアスファルト混合物である。
根拠区分 技術基準出典 国土交通省 品質管理基準及び規格値(アスファルト舗装)、舗装調査・試験法便覧更新 2026-09-11