フレミングの左手の法則に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
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解答正解 1
フレミングの左手の法則は、磁界中の導体に電流を流したときに働く力(電磁力)の向きを示す。親指=力、人差し指=磁界、中指=電流と対応づけ、電動機の原理に使う。導体を動かして起電力を得る発電機の原理はフレミングの右手の法則(親指=運動、人差し指=磁界、中指=起電力)なので、左右を取り違えないこと。
フレミングの左手の法則に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
フレミングの左手の法則は、磁界中の導体に電流を流したときに働く力(電磁力)の向きを示す。親指=力、人差し指=磁界、中指=電流と対応づけ、電動機の原理に使う。導体を動かして起電力を得る発電機の原理はフレミングの右手の法則(親指=運動、人差し指=磁界、中指=起電力)なので、左右を取り違えないこと。
誤り制御方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
ARQ(自動再送要求)は受信側が誤りを検出したら再送を求める方式で、検出が主で訂正は再送で行うため、送受信間の双方向のやり取りが必要である。FEC(前方誤り訂正)は誤り訂正符号を使って受信側だけで訂正する方式で、再送が難しい放送や衛星通信、遅延を避けたい通信に向く。再送の有無が両者の最大の違いである。
静電容量 3 μF と 6 μF のコンデンサを直列に接続し、その両端に 90 V の直流電圧を加えた。3 μF のコンデンサの端子電圧として、正しいものは次のうちどれか。ただし、各コンデンサの初期電荷は零とする。
解答正解 3
直列接続のコンデンサには同じ電荷 Q が蓄えられ、各コンデンサの電圧は V=Q/C に従って容量に反比例する。合成容量は 3×6/(3+6)=2 μF なので Q=2 μF×90 V=180 μC、3 μF 側の電圧は 180/3=60 V、6 μF 側は 30 V で、合計 90 V と一致する。抵抗の直列と違い、容量の小さいほうに大きな電圧がかかる点に注意する。
偶数パリティ方式で送信された 8 ビットの符号(データ 7 ビット+パリティ 1 ビット)を受信した。次の受信符号のうち、伝送中に誤りが生じたことを検出できるものはどれか。
解答正解 2
偶数パリティ方式は、パリティビットを含めた符号全体の「1」の個数が偶数になるようにパリティビットを付加する方式である。受信側で「1」の個数が奇数なら、伝送中に誤りが生じたと判定できる。ただし 2 ビット(偶数個)の誤りでは「1」の個数の偶奇が変わらず検出できない点が、パリティチェックの限界である。
音声信号を PCM 方式でディジタル化する。標本化周波数を 8 kHz、1 標本当たりの符号化を 8 ビットとしたとき、1 チャネル当たりの伝送速度として、正しいものは次のうちどれか。
解答正解 2
PCM の伝送速度は、標本化周波数(1 秒当たりの標本数)に 1 標本当たりの符号のビット数を掛けて求める。8 kHz×8 bit=64 kbit/s で、これが電話 1 チャネル分の標準的な速度である。8 ビットで表せる量子化段階数は 2⁸=256 であり、段階数とビット数を取り違えないこと。
静電容量 10 μF のコンデンサを 100 V の直流電圧で充電したとき、このコンデンサに蓄えられる静電エネルギーとして、正しいものは次のうちどれか。
解答正解 1
コンデンサに蓄えられる静電エネルギーは W=CV²/2=QV/2=Q²/(2C) で表される。C=10×10⁻⁶ F、V=100 V を代入すると W=10×10⁻⁶×10⁴/2=0.05 J となる。1/2 の係数と電圧の 2 乗を落とさないこと。
抵抗 R=30 Ω と誘導性リアクタンス XL=40 Ω を直列に接続した回路に、実効値 100 V の交流電圧を加えたとき、回路に流れる電流の実効値として、正しいものは次のうちどれか。
解答正解 1
RL 直列回路のインピーダンスは Z=√(R²+XL²)=√(900+1600)=50 Ω(3:4:5 の直角三角形)である。電流は I=V/Z=100/50=2 A となる。抵抗とリアクタンスを単純に加算してしまう誤りが多いので、位相が 90° ずれていることを意識して合成する。
通信方式に関する次の記述の(ア)~(ウ)に入る語句の組合せとして、正しいものは次のうちどれか。送信と受信を同時に行える方式を(ア)、送信と受信を交互に切り替えて行う方式を(イ)、常に一方向にしか送れない方式を(ウ)という。
解答正解 3
全二重は双方向で同時に送受信できる方式で、電話やイーサネット(スイッチ接続)が該当する。半二重は双方向だが同時には行えず交互に送受信する方式で、トランシーバや旧来のハブ接続のイーサネットが該当する。単方向(単信)は一方向のみで、テレビやラジオの放送が該当する。
多重化方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
多重化は、1 つの伝送路を複数のチャネルで共用する技術で、分割する対象によって方式が分かれる。周波数で分けるのが FDM、時間で分けるのが TDM、光の波長で分けるのが WDM、符号(拡散符号)で分けるのが CDM である。名称の頭文字(Frequency、Time、Wavelength、Code)が分割の軸を表している。
電波の伝わり方に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
電波には、反射(境界面ではね返る)、屈折(媒質の違いで進行方向が曲がる)、回折(障害物の背後に回り込む)、散乱などの伝搬現象がある。回折は波長が長い低周波ほど起こりやすいため、UHFやSHFのような高い周波数では、障害物の陰になると受信しにくくなり、見通しを確保する設計が必要になる。
架空通信線路に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
架空線路は、電柱間に吊線(メッセンジャワイヤ)を張り、ケーブルをハンガなどで吊線に取り付けて支持する構造が基本である。吊線とケーブルを一体にした自己支持型ケーブルは、吊線の別途布設が不要になる。吊線は風や氷雪、温度変化を考慮して適正な弛度で張る必要があり、地中線路に比べて自然現象の影響を受けやすい。
150MB(メガバイト)のファイルを、伝送速度1Gbit/sのLANで転送する。実効スループットが伝送速度の60%であるとき、転送に要する時間として最も近いものはどれか。ただし、1MB=10⁶バイト、1バイト=8ビット、1Gbit/s=10⁹ビット/秒とする。
解答正解 4
転送時間=データ量[ビット]÷実効スループット[ビット/秒]で求める。データ量はバイトで与えられることが多いので、まず8倍してビットに直す。実効スループットは伝送速度に実効効率を掛けた値で、効率が低いほど時間は長くなる。
OSI参照モデルの各層の機能に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
OSI参照モデルは通信機能を7層に分けたもので、層ごとに扱うアドレスや単位が異なる。第2層はMACアドレスとフレーム、第3層はIPアドレスとパケット、第4層はポート番号とTCP/UDPセグメントと整理すると取り違えにくい。ルータは第3層、L2スイッチは第2層で動作する機器である。
電波の周波数帯の名称と周波数範囲の組合せとして、正しいものはどれか。
解答正解 3
周波数帯の名称は、VHF=30〜300MHz、UHF=300MHz〜3GHz、SHF=3〜30GHz、EHF=30〜300GHzで、各帯域とも10倍ずつ上がる。携帯電話や地上デジタル放送はUHF帯、衛星放送や固定マイクロ波回線はSHF帯、5Gのミリ波はEHF帯の周波数を使うので、利用例と合わせて覚えるとよい。
BS放送の受信設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
BS放送は12GHz帯の電波を使い、衛星からの微弱な電波を、利得の大きいパラボラアンテナで集めて受信する。アンテナの焦点にあるコンバータ(LNB)が、信号を増幅し、同軸ケーブルでの減衰が小さい中間周波数に変換する。この中間周波数の信号をブースタ等で増幅し、同軸ケーブルを通して各戸の受信機に送る。
光ファイバの施工や測定時の安全に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
解答正解 1
通信用の光(1.31μm帯・1.55μm帯など)は赤外線で目に見えないが、光源からは強い光が出ており、のぞき込むと網膜を損傷するおそれがある。そのため、点灯中は端面を直視せず、観察時は光源の停止を確認し、不要な端面にはキャップを付ける。切りくずの処理も含め、光ファイバ作業の基本的な安全対策として押さえておく。
通信機械室の空調に関する次のア〜エの記述のうち、適当なものの数はどれか。 ア 機器の発熱が大きいため、外気温が低い時期でも冷房が必要となることが多い。 イ 湿度が低すぎると静電気が発生しやすく、高すぎると結露による故障や腐食の原因となるので、温度とともに湿度も管理する。 ウ 機器の吸込み側と排気側を分け、冷気と排熱が混ざらないように配置すると、冷却効率を高められる。 エ 空調機が故障しても機器がすぐに停止することはないので、空調機の冗長化は不要である。
解答正解 3
通信機械室は機器の発熱量が大きく、通年の冷房が必要になることが多い。温度の上昇は機器の誤動作や寿命の低下を招き、湿度は低いと静電気、高いと結露・腐食の原因になる。冷気と排熱を混ぜない配置(コールドアイル/ホットアイル)にすると効率がよい。エは誤りで、空調が止まると短時間で室温が上昇して機器が停止するおそれがあるため、空調機を冗長化して重要な設備を守る。
力率0.8の負荷機器の合計消費電力が12kWであるとき、この負荷にUPSで給電するために最低限必要な出力容量[kVA]として、適当なものはどれか。ただし、余裕や効率は考えないものとする。
解答正解 3
皮相電力[kVA]=有効電力[kW]÷力率。UPSや発電機は電圧と電流の積(皮相電力)で容量が決まるため、機器のkW表示を力率で割ってkVAに換算する。実際の設計では、さらに将来の増設や突入電流を見込んだ余裕を加えるが、ここでは考慮しない。なお、近年は出力力率1.0のUPSもあり、その場合はkVAとkWが等しくなる。
漏電遮断器に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
漏電遮断器は、行きと帰りの電流の差(零相電流)が定格感度電流以上になると動作する。感電保護用は、内線規程で定格感度電流30mA以下・動作時間0.1秒以下の高感度高速形とされ、水気のある場所のコンセント回路などに用いる。過電流は配線用遮断器、地絡は漏電遮断器と役割を分けて覚える。
労働基準法に関する次の記述の空欄(ア)〜(エ)に当てはまる数値の組合せとして、正しいものはどれか。 使用者は、労働者に、休憩時間を除き1週間について(ア)時間を超えて、また、1週間の各日については、休憩時間を除き1日について(イ)時間を超えて、労働させてはならない。 使用者は、労働時間が6時間を超える場合においては少なくとも(ウ)分、8時間を超える場合においては少なくとも(エ)時間の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならない。
解答正解 3
労働基準法第32条は、休憩時間を除き1週間40時間、1日8時間を法定労働時間とし、第34条は、労働時間が6時間を超えるときは少なくとも45分、8時間を超えるときは少なくとも1時間の休憩を労働時間の途中に与えることを定める。休憩は一斉付与が原則で、自由に利用させなければならない。法定時間を超える労働には第36条の協定と割増賃金が必要となる。
労働基準法に定める割増賃金に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
労働基準法第37条は、時間外労働や休日労働に割増賃金の支払を求め、1か月60時間を超える時間外労働は5割以上とする(第1項)。深夜労働(午後10時から午前5時)は2割5分以上(第4項)。家族手当・通勤手当等は算定基礎から除く(第5項)。60時間超の部分は、労使協定により有給休暇で代替できる(第3項)。令和8年10月時点で、この60時間超5割以上の規定は中小企業にも適用される。
建設業法に定める一括下請負の禁止に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
建設業法第22条は、建設業者が請け負った工事を一括して他人に請け負わせること(第1項)と、建設業を営む者が建設業者の請け負った工事を一括して請け負うこと(第2項)の両方を禁じている。発注者の信頼を損ない、中間搾取や施工責任の不明確化を招くためである。例外(第3項)は、重要な工事以外で、あらかじめ発注者の書面による承諾を得た場合に限られる。
建設業法に定める施工体制台帳及び施工体系図に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
建設業法第24条の8により、発注者から直接工事を請け負った特定建設業者は、下請契約の総額が政令で定める金額以上となる場合に、施工体制台帳を作成して工事現場ごとに備え置き、施工体系図を作成して見やすい場所に掲げる。下請負人は再下請をしたとき特定建設業者に通知する。発注者の請求があれば台帳を閲覧に供する。多重下請構造の把握と責任の明確化が目的である。
建設業の許可を受けなくても請け負うことができる「軽微な建設工事」に関する次の記述のうち、建設業法令上、適当なものはどれか。(建築一式工事以外の工事を請け負う場合とする。)
解答正解 2
建設業法第3条第1項ただし書と施行令第1条の2により、建築一式工事以外の工事は請負代金の額が500万円に満たなければ許可は不要である(建築一式工事は1,500万円未満、又は延べ面積150m2未満の木造住宅)。電気通信工事は建築一式工事ではないので500万円が基準となる。請負代金を分割して基準を下回らせる行為を防ぐため、分割契約は合計額で判断し、注文者提供材料も加算する。
電気通信事業法に定める端末設備の接続の検査に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
電気通信事業法第69条は、利用者が端末設備を接続(変更を含む)したとき、検査を受けて技術基準に適合と認められた後に使用することを求める(第1項)。事業者は異常時などに検査を求めることができ(第2項)、検査従事者は身分証明書を携帯・提示する(第4項)。端末設備の接続は、事前の検査と事後の検査要求の2段構えで技術基準適合を担保する。
電気通信事業法に基づき、電気通信回線設備を設置する電気通信事業者が維持すべき事業用電気通信設備の技術基準について、技術基準が確保されるように定められなければならない事項として、適当でないものはどれか。
解答正解 4
電気通信事業法第41条第1項は、電気通信回線設備を設置する電気通信事業者に、事業用電気通信設備を総務省令の技術基準に適合するよう維持することを義務付ける。技術基準は同条第6項により、設備の損壊・故障による役務提供への著しい支障の防止、役務の品質の適正、通信の秘密の確保、利用者や他事業者の接続設備の損傷・障害の防止、責任の分界の明確化が確保されるように定められる。経営面の事項は含まれない。
労働安全衛生規則に基づき、高さ2m以上の作業場所に設ける足場(つり足場及び一側足場を除く)の作業床の基準として、作業床の幅と床材間のすき間の組合せのうち、正しいものはどれか。
解答正解 2
足場の作業床は、高さ2m以上の作業場所に設け、つり足場の場合を除き、幅を40cm以上、床材間のすき間を3cm以下とし、床材と建地とのすき間は12cm未満とする。幅が狭いと作業者が転落しやすく、すき間が大きいと工具や足が落ちるため、これらの数値で墜落・落下の危険を抑えている。2026年10月時点の規定。
公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)における用語の定義として、適当なものはどれか。
解答正解 1
標準仕様書では、承諾、指示、協議、報告、提出などの用語を書面を前提として使い分けている。承諾は受注者等の申出に対する了解、指示は監督職員からの提示、協議は合議して結果を書面に残すこと、報告は状況や結果を知らせること、提出は書面等を説明して差し出すことである。申出側と了解側の向きを取り違えないことが要点である。
公共建築工事標準仕様書(電気設備工事編)の施工計画書に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 1
施工計画書は、設計図書に適合する目的物をどのように造るかを施工前に示す書類で、総合施工計画書は着手前に、工種別施工計画書は当該工種の施工前に作成する。品質をどう確保するかを示す品質計画は特に重要なため、監督職員の承諾を受ける。品質計画以外の内容を変更する場合は、監督職員に報告し、施工に支障がないよう措置する。
工事の工期と費用の関係に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 3
工期を標準より短縮すると、人員や機械の追加、残業、作業の錯綜による非効率などで直接費は増加する。一方、現場事務所の経費や管理職の人件費などの間接費は、工期が短いほど減少する。この二つの曲線を足した総費用が最小になる点が最も経済的な工期(最適工期)であり、直接費だけ、間接費だけで判断してはいけない。
公共工事標準請負契約約款における現場代理人に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 4
現場代理人は、受注者に代わって工事現場の運営・取締りを行う者で、請負代金額の変更、工期の変更、請負代金の請求・受領、契約の解除など契約の根幹に関わる権限は、あらかじめ除外されている。現場代理人は原則として現場に常駐するが、運営等に支障がなく連絡体制が確保される場合は発注者が常駐不要とすることができ、主任技術者等との兼任も認められる。除外される権限の範囲と、兼任・常駐の例外を押さえておく。
公共工事標準請負契約約款では、発注者は受注者から工事完成の通知を受けた日から(ア)日以内に完成検査を完了して結果を通知し、検査に合格して受注者から請負代金の支払請求を受けた日から(イ)日以内に請負代金を支払うこととされている。(ア)と(イ)の組合せとして、正しいものはどれか。
解答正解 4
標準約款では、発注者は完成の通知を受けた日から14日以内に受注者の立会いのもとで検査を完了し、合格後に受注者から請求を受けた日から40日以内に請負代金を支払う。令和7年12月2日改正の標準約款(2026年10月時点)の規定であり、個々の発注機関の約款では日数が異なる場合があるが、試験では標準約款の14日と40日が基本となる。
別の通信設備工事について、作業と所要日数、先行作業は次のとおりである。 作業P(2日、先行なし) 作業Q(5日、先行P) 作業R(3日、先行P) 作業S(4日、先行Q) 作業T(2日、先行R) 作業U(3日、先行SとT) 作業Rのトータルフロート(全体工期に影響を与えない範囲で、作業Rが遅れてよい日数)は何日か。
解答正解 2
クリティカルパスはP→Q→S→Uで、2+5+4+3=14日である。作業Rの最早完了時刻は5日、最遅完了時刻は、後続のTの最遅開始(Uの最遅開始11日−Tの2日=9日)に等しく9日となる。トータルフロート=最遅完了時刻−最早完了時刻=9−5=4日である。経路で見れば、R→Tを含む経路は10日で、14日との差の4日にあたる。この4日は、RとTが共有する余裕である。
公共工事標準請負契約約款における工事材料の品質及び検査に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
約款は、工事材料の品質について、設計図書にその品質が明示されていない場合は中等の品質を有するものとする。監督員の検査を受けることとされた材料は検査に合格したものを使用し、不合格の材料は期限内に現場外へ搬出する。最高品質を求めるのでも最低限で済ませるのでもなく、「中等」という中間水準が基準になる点を覚える。
ある通信設備工事の作業と所要日数、先行作業は次のとおりである。 作業A(3日、先行なし) 作業B(4日、先行A) 作業C(2日、先行A) 作業D(5日、先行B) 作業E(3日、先行BとC) 作業F(4日、先行DとE) すべての作業が完了するまでに、最短で何日を要するか。
解答正解 3
全体の最短工期は、始点から終点までの経路のうち最も長い経路(クリティカルパス)の日数で決まる。各経路を数えると、A→B→D→F=16日、A→B→E→F=14日、A→C→E→F=12日であるから、最長のA→B→D→Fの16日が最短工期となる。最早開始時刻で順に計算しても、Fの開始はDの完了(12日目)で決まり、16日となる。
品質管理に用いる管理図に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
解答正解 2
管理図は、工程が統計的に安定した状態(管理状態)にあるかどうかを、時系列の点と中心線・管理限界線で見る図である。管理限界は工程自体のばらつき(群内変動)から決まる線で、製品の規格値とは無関係である。点が管理限界を超えるほか、中心線の片側に続けて並ぶ、上昇や下降が続くといった並び方の癖がある場合も、偶然ではない原因(異常原因)を調べる。
新築ビルの通信設備工事で、天井内に通信ケーブルのラック及び配線を施工する。同じ天井内では空調ダクト、照明器具、天井ボードの工事も行われ、以前の工事では天井ボードを閉鎖した後に配線の追加が生じて手戻りが発生した。施工計画上の対応として、最も適当なものはどれか。
解答正解 5
複数の工種が同じ空間で作業する場合は、作業時期、作業範囲、設置位置の優先順位を工程会議などで事前に調整することが施工計画の基本である。天井内のように後で隠ぺいされる部分は、閉鎖前に施工状況を確認する工程(隠ぺい前の確認)を工程表に組み込み、手戻りを防ぐ。標準仕様書でも、実施工程表は関連工事等の関係者と調整のうえ十分に検討して作成するとされている。
屋内LAN配線工事で、天井内の既設配管との干渉が見つかり、配線作業が予定より1週間遅れる見込みとなった。配線の後には機器設置と総合試験が控えている。工程の遅れに対する対応として、最も適当なものはどれか。
解答正解 1
工程が遅れたときは、まず原因を把握し、その遅れが全体工期に影響するかを確認する。そのうえで、人員・機材の追加、作業順序の変更、並行作業化などの挽回策を検討し、関係者に周知して工程表を修正する(計画・実施・確認・是正の循環)。品質確認や安全確認を省略して時間を稼ぐ方法は、手戻りや災害を招くため採ってはならない。
データセンターの通信設備工事で、大型ラックと光伝送装置の納期が長く、メーカーから示された納期では機器据付の予定日に間に合わない恐れがある。対応として、最も適当なものはどれか。
解答正解 4
長納期の機器は、調達の遅れがそのまま据付工程の遅れとなりやすいため、早期に発注して納期を確認し、遅れが工程に及ぼす影響を把握して、納期調整や工程の組替えなどの対策を講じる。設計図書と仕様の異なる代替品を使用する場合は、疑義に対する協議等の規定(1.1.8)に基づき監督職員と協議し、承諾を受けなければならない。受入検査や試験の省略で遅れを吸収することは許されない。
屋上の屋外アンテナの据付工事で、降雨と強風が続いて工程が遅れた。遅れを回復するための対応として、最も不適当なものはどれか。
解答正解 5
強風、大雨、大雪などの悪天候のために、高さ2m以上の箇所での作業の実施に危険が予想されるときは、その作業に労働者を従事させてはならない。工程の遅れを取り戻すことを理由に、安全に関わる基準を超えて作業を強行してはならない。天候に左右されない屋内作業の前倒しや、予備日の設定、人員の集中投入などで挽回を図る。