模擬試験 第2回

解答正解 2

M 値 QAM は 1 シンボルで log2 M bit を伝送する。16QAM は 4 bit なので、96 Mbit／s ならシンボルレートは 24 Mbaud である。ナイキストフィルタのロールオフ率 α のとき、変調後の帯域は Rs(1＋α)＝24×1.25＝30 MHz。同じ帯域で多値数を増やせば伝送速度は上がるが、所要 C／N が大きくなる（16QAM に比べ 64QAM は約 6 dB 増）。

解答正解 3

単一正弦波による AM 波は、搬送波と上下の側帯波からなり、各側帯波の電圧振幅は搬送波の m／2 倍で、電力は電圧の二乗に比例するので、各側帯波の電力は Pc・m²／4、上下合計で Pc・m²／2 となる。したがって全電力 P＝Pc(1＋m²／2)＝1.32 kW。変調度 100 % でも全電力は搬送波電力の 1.5 倍で、情報を運ぶ側帯波は全体の 1／3 にとどまる。

解答正解 2

符号語どうしのハミング距離の最小値が d なら、検出できる誤りは d－1 ビット以下、訂正できる誤りは (d－1)／2 ビット以下（小数点以下切り捨て）である。d＝5 なら検出 4 ビット、訂正 2 ビット。なお、訂正と同時に検出もする場合は、t ビット訂正かつ e ビット検出（e≧t）で d≧t＋e＋1 を満たす必要がある。

解答正解 1

熱雑音電力は N0＝kTB で、常温では －174 dBm／Hz に帯域幅 B〔Hz〕の dB 値を加える。B＝1 MHz は 60 dB なので －114 dBm。受信機の雑音指数 NF は SN 比の劣化量だから、等価雑音電力に NF を加えて －108 dBm とし、SN＝－80－(－108)＝28 dB となる。帯域幅が 10 倍になれば雑音が 10 dB 増えることも覚えておく。

解答正解 2

反射係数は Γ＝(ZL－Z0)／(ZL＋Z0)＝(150－50)／(150＋50)＝0.5。反射減衰量は入射波に対する反射波の大きさの比で表し、RL＝－20log10|Γ|＝20log10 2≒6 dB（電力反射率 Γ²＝25 %）。このときの電圧定在波比 VSWR は (1＋Γ)／(1－Γ)＝3。整合が良いほど Γ が小さく、反射減衰量は大きくなる。

解答正解 4

アーラン B 式は、すべての回線が塞がっているときに到着した呼が即座に失われる（待たされない）方式の呼損率を与える。A＝2 erl、c＝3 では分子 2³／3!＝4／3、分母 1＋2＋2＋4／3＝19／3 より B＝(4／3)／(19／3)＝4／19≒0.21。回線を 1 本増やすと 0.095 まで下がるように、呼損率は回線数の増加で急速に改善するが、同時に回線の使用効率は低下する。

解答正解 4

負帰還増幅回路の利得は Af＝A／(1＋Aβ)＝50／(1＋50×0.1)＝50／6≒8.3。利得は 1／(1＋Aβ) 倍に低下するが、その代わりに利得の安定度が向上し、周波数帯域の拡大、ひずみ・雑音の低減が得られる。Aβ≫1 なら Af≒1／β と近似できるが、ループ利得がそれほど大きくない場合は厳密な式で計算する。

解答正解 2

二電力計法では、有効電力 P＝W1＋W2、無効電力 Q＝√3(W1－W2) が得られる。したがって tanθ＝√3(W1－W2)／(W1＋W2)＝√3×2／4≒0.866、cosθ＝1／√(1＋tan²θ)＝1／√1.75≒0.76。W1＝W2 なら力率 1、W2＝0 なら力率 0.5 であることも検算に使える。

解答正解 4

接続の前後で電荷の総量は保存されるので、Q＝2μF×100 V＝200μC が合成容量 5μF に分配され、V＝Q／(C1＋C2)＝40 V となる。エネルギーは (1／2)CV² で、接続前 (1／2)×2μ×100²＝10 mJ、接続後 (1／2)×5μ×40²＝4 mJ であり、差の 6 mJ は導線の抵抗や火花放電などで熱や電磁波として失われる。電圧が同じになっても電荷でなくエネルギーは保存されない点が要点である。

解答正解 4

直列抵抗を流れる電流が負荷とツェナーダイオードに分流する。I＝(Vi－Vz)／R＝40 mA、IL＝Vz／RL＝10 mA、Iz＝I－IL＝30 mA、Pz＝Vz・Iz＝12×0.03＝0.36 W。負荷が軽くなる（開放）ほどツェナー電流が増えて発熱が大きくなるので、許容損失の選定では最悪条件の確認が必要となる。

解答正解 2

Δ結線では各相に線間電圧がそのまま加わるので、相電流 Ip＝200／√(8²＋6²)＝20 A、線電流 Il＝√3 Ip≒34.6 A である。有効電力は抵抗でのみ消費されるので P＝3Ip²R＝3×20²×8＝9 600 W、皮相電力は 12 kVA（力率 0.8）。結線ごとの電圧・電流の関係と、有効電力・皮相電力の区別を整理しておくことが要点である。

解答正解 2

電源が並列に接続された回路では、ミルマンの定理（節点電圧）V＝Σ(Ek／rk)／Σ(1／rk) が使える。負荷のコンダクタンス 1／2 S も分母に含めると V＝(6＋6)／(0.5＋1＋0.5)＝6 V となる。検算として、E1 側電流は (12－6)／2＝3 A、E2 側電流は (6－6)／1＝0 A、負荷電流は 6／2＝3 A で、キルヒホッフの電流則を満たす。

解答正解 3

線形量子化で 1 bit 増やすと量子化ステップ幅が 1／2 になり、量子化雑音電力は 1／4（－6 dB）となるため、SQNR は約 6 dB／bit 改善する。フルスケール正弦波では SQNR＝6.02n＋1.76 dB で、n＝12 なら 74.0 dB。実際の音声 PCM（8 bit）は圧伸（μ則・A則）で小信号の SQNR を確保する。

解答正解 3

電力のレベルは dBm（1 mW 基準）で表すと、損失は引き算、利得は足し算で扱える。10 mW は 10log10 10＝10 dBm。ケーブル損失は 0.25 dB／km×80 km＝20 dB、増幅器は＋12 dB なので、受信レベルは 10－20＋12＝＋2 dBm（約 1.6 mW）となる。増幅器の位置は雑音を考えなければレベル計算の結果に影響しない。

解答正解 3

PBXは、構内の内線電話相互の接続と、内線と局線（外線）との接続を行う設備である。IP-PBXでも、これらの機能はソフトウェアで提供される。機能名と動作を取り違えやすいため注意する。

解答正解 2

地球局から衛星までが約36,000kmなので、A→衛星→Bの伝搬距離は約72,000kmである。遅延は 72,000÷300,000＝0.24秒となる。応答を待つ往復では約0.48秒となるため、電話などでは遅延が会話の妨げになることがある。片道1区間（0.12秒）と、2区間（0.24秒）を取り違えないようにする。

解答正解 4

動画は、フレーム間の差分（動き補償予測）で冗長性を除くことで高い圧縮率を得る。I（Intra）は単独、P（Predictive）は過去からの予測、B（Bi-directional）は双方向予測である。リアルタイム性が必要な用途では、Bピクチャによる遅延に注意する。

解答正解 3

APCコネクタは端面を約8度斜めに研磨し、反射した光がコアに戻らずクラッドへ逃げるため、反射減衰量が大きい。映像信号を光で重畳伝送する方式など、反射に敏感な用途に用いられる。PC・UPCは端面を球面状に研磨してフェルール同士を物理的に接触させ、隙間をなくして反射を抑える。研磨形状が異なるコネクタ同士は接続できず、無理に接続すると端面の損傷や特性劣化を招く。

解答正解 4

クラウドのサービスモデルは、事業者が提供する範囲の違いで区別する。利用者の管理範囲は、IaaS（OS以上）、PaaS（アプリケーションとデータ）、SaaS（データ・設定のみ）の順に小さくなる。

解答正解 2

波長は λ＝3×10の8乗÷6×10の9乗＝0.05mである。d1＝d2＝10,000mなので、r＝√（0.05×10,000×10,000÷20,000）＝√250≒15.8mとなる。マイクロ波回線では、見通し線と障害物との間に第1フレネルゾーン半径の60%程度以上の余裕（クリアランス）を確保するよう伝搬路を設計することが多い。

解答正解 3

/20では第3オクテットの上位4ビットがネットワーク部。ブロックサイズは256－240＝16で、35÷16の商2から、32が先頭となる。ブロードキャストはブロックの最後（32＋16－1＝47）で、第4オクテットは全て1（255）となる。

解答正解 2

近端漏話（NEXT）は、妨害を与える信号の送信端と同じ側で測定する漏話で、減衰する前の強い信号が妨害源となるため、一般に遠端漏話よりも影響が大きい。遠端漏話（FEXT）は、送信端の反対側で測定する漏話である。漏話は対間の静電結合・電磁結合によって生じ、周波数が高いほど大きくなる。対ごとにより合わせピッチを変えるのは、結合を打ち消し合わせて漏話を減らすためである。

解答正解 1

IPv6の特殊アドレスは、::1（ループバック）、::（未指定）、fe80::／10（リンクローカル）、fc00::／7（ユニークローカル）、ff00::／8（マルチキャスト）を押さえる。IPv4のループバックが127.0.0.1であることから、::1との対応で覚えるとよい。

解答正解 3

PoEは、PoE非対応機器を保護するため、まず低電圧で受電装置の接続を検知し、クラス分類を経て給電を開始する。IPカメラやIP電話、無線LANアクセスポイントなどに電源配線なしで電力を供給できる。

解答正解 1

OTDRは、光パルスを入射して戻ってくる後方散乱光とフレネル反射光の時間変化から線路を評価する。入射パルス幅を広くすると送り込む光エネルギーが増えてダイナミックレンジが大きくなり遠方まで測定できる一方、反射点の影響が及ぶデッドゾーンが拡大し距離分解能が低下する。そのため、長距離測定は広いパルス幅、近接した接続点の分離は狭いパルス幅と、測定目的に応じて使い分ける。

解答正解 2

STM-NはSTM-1をN本分多重した伝送速度で、STM-Nの速度は155.52×N［Mbit/s］である。STM-16は155.52×16＝2,488.32Mbit/s（約2.5Gbit/s）となる。STM-4は622.08Mbit/s、STM-64は9,953.28Mbit/s（約10Gbit/s）であり、Nの数を取り違えないように注意する。

解答正解 4

短波（HF）帯の電波は電離層（おもにF層）で反射され、地表との間を繰り返し反射して見通し外の遠距離まで届く。中波帯は昼間にD層で吸収され、遠距離には届きにくく、夜間にD層が消えると電離層反射で遠方へ届く。VHF・UHF・マイクロ波帯は電離層を突き抜け、直進性が強く見通し内通信が基本で、周波数が高いほど回折しにくい。

解答正解 2

同じ映像を多数の端末に配信するとき、ユニキャストでは受信者の数だけストリームが必要になるが、マルチキャストなら送信元は1本でよい。ただし、L2スイッチがIGMPスヌーピングで転送先を制限しないと、全ポートに映像が流れてしまう。

解答正解 3

蓄電池容量は C＝(1/L)・K・I で求める。K・I＝1.3×50＝65 Ah が放電条件から決まる基本の容量で、これを保守率 L＝0.8 で割って、経年劣化等で容量が低下しても所要の放電を行えるように大きめに見込む。C＝65÷0.8＝81.25 Ah。保守率は「掛ける」のではなく「割る」点と、1回だけ適用する点に注意する。

解答正解 4

消防法施行規則第24条により、自動火災報知設備の非常電源である蓄電池設備は、自動火災報知設備を有効に10分間作動できる容量以上とされる。屋内消火栓設備の自家発電設備は、第12条第1項第4号により、屋内消火栓設備を有効に30分間以上作動できる容量とされる。警報設備は短時間の作動でよく、消火設備は消火活動に一定時間の電源が必要なため、時間が異なる。

解答正解 1

単相2線式では電流が往路と復路の2線を流れるので、電圧降下は電線2線分の抵抗による降下となる。1線の抵抗は 3.4 Ω/km×0.1 km＝0.34 Ω、したがって e＝2×I×R＝2×20×0.34＝13.6 V。往復の2を落とすと6.8 V、三相3線式の係数√3を用いると 11.8 V になる。

解答正解 1

静的スイッチはサイリスタ等の半導体で構成され、機械的な動作時間を要しないため、インバータ出力とバイパス電源の位相が同期していれば、負荷に影響を与えない短時間（数ms以下）で切り替えられる。これに対し機械式接触器や遮断器は動作に数十ms以上かかるのが一般的である。重要負荷では、静的スイッチによる自動バイパス、保守時の手動バイパス、並列冗長を組み合わせて可用性を高める。

解答正解 2

低圧電路の絶縁抵抗は、使用電圧が300 V以下で対地電圧が150 V以下の場合は0.1 MΩ以上、300 V以下でそれ以外（対地電圧が150 Vを超える場合）は0.2 MΩ以上、300 Vを超える場合は0.4 MΩ以上と定められている（省令第58条）。単相3線式100/200 Vは対地電圧100 Vなので0.1 MΩ、非接地の三相3線式200 Vは対地電圧が線間電圧の200 Vなので0.2 MΩ、使用電圧400 Vの三相4線式は0.4 MΩとなる。

解答正解 3

標準仕様書の用語は、行為の主体と方向で区別される。「承諾」は受注者等の申出に対する監督職員の了解、「指示」は監督職員が受注者等に必要事項を示すこと、「報告」は工事の状況・結果を知らせること、「提出」は書面等を説明して差し出すことである。「協議」は結論を得るために合議し、その結果を書面に残すことをいう。いずれも書面で行うのが原則である（電子メール等の情報共有システムによる取扱いも可能とされている）。

解答正解 2

条件変更等は、①図面・仕様書・現場説明書・質問回答書の不一致、②設計図書の誤謬・脱漏、③設計図書の表示の不明確、④設計図書に示された施工条件と実際の現場の不一致、⑤設計図書に明示されていない施工条件の予期できない特別な状態、の5つである。受注者の見積時の想定と実際の作業日数の差は受注者のリスクであり、発注者の追加指示は設計図書の変更の問題、市場価格の上昇は賃金又は物価の変動に基づく請負代金額の変更の問題として、それぞれ別の条文で扱われる。

解答正解 3

元請負人が注文者から支払を受けたときの下請代金の支払は「1か月以内」（法第24条の3第1項）、下請負人からの完成通知に対する検査は「20日以内」（法第24条の4第1項）、検査後に下請負人が申し出たときの引渡しは「直ちに」（同条第2項）である。1か月と20日の数字を入れ替えた誤りが典型的である。いずれも「できる限り短い期間内」が併記されている点も押さえる。

解答正解 2

建設工事が数次の請負で行われる場合、元請業者が排出事業者（事業者）とみなされる（法第21条の3第1項）。管理票は委託に係る産業廃棄物の引渡しと同時に運搬受託者（処分のみの委託では処分受託者）に交付し（法第12条の3第1項）、交付者は写しの送付を受けたら運搬・処分の終了を確認して保存する（同条第6項）。写しが期間内に届かない場合などは、状況を把握して適切な措置を講じる義務もある（同条第8項）。

解答正解 1

端末設備等規則第8条は、配線設備等の電線相互間及び電線と大地間の絶縁抵抗を、直流200ボルト以上の一の電圧で測定した値で1メガオーム以上と定める。直流100ボルトで1メガオーム以上という数字は、有線電気通信設備令第17条の屋内電線の基準であり、電圧が異なるので混同しやすい。

解答正解 2

有線電気通信設備令施行規則第7条は、架空電線の高さを、道路上は路面から5m以上（横断歩道橋の上を除く）、横断歩道橋の上は3m以上、鉄道・軌道の横断は軌条面から6m以上と定める。交通への支障が少なく工事上やむを得ない場合は、歩道と車道の区別がある道路の歩道上で2.5m以上、その他の道路上で4.5m以上とする特例がある。4.5mは特例の値であり、原則の値ではない。

解答正解 4

契約の締結時だけでなく変更時にも書面の作成・相互交付が必要である（法第19条第1項・第2項）。書面に代えて電子情報処理組織等を使う方法は、政令の定めに従い、相手方の承諾を得て、国土交通省令で定める方法に限り認められる（同条第3項）。一方的に電子化できるわけではない点が誤りの箇所である。

解答正解 3

道路で工事若しくは作業をしようとする者又はその請負人は、所轄警察署長の許可（道路使用許可）を受けなければならない（法第77条第1項第1号）。道路管理者の占用許可（道路法第32条）とは別の制度で、両方が必要な場合は申請書を警察署長経由で提出することもできる（道路法第32条第4項）。許可には必要に応じ条件を付すことができ、許可の期間が満了したときは速やかに原状回復の措置を講じる（道路交通法第77条第3項・第7項）。

解答正解 3

総括安全衛生管理者は、建設業では常時100人以上の事業場で選任する（令第2条）。統括安全衛生責任者は、原則常時50人以上、ずい道等の建設・圧気工法による作業などは常時30人以上の現場で選任する（令第7条第2項）。統括安全衛生責任者は元方安全衛生管理者を「指揮させる」立場であり、指揮される側ではない（法第15条第1項）。

解答正解 1

足場の組立て等作業主任者の選任対象は、つり足場（ゴンドラを除く）・張出し足場、及び高さ5m以上の足場である（令第6条第15号）。作業主任者は、免許を受けた者又は都道府県労働局長の登録を受けた者が行う技能講習の修了者から選任する（法第14条）。「2m」は地山の掘削面の高さや墜落防止の作業床設置の基準で、足場の基準と混同しやすい。

解答正解 3

光ファイバの接続には、融着接続(放電による永久接続)、メカニカルスプライス、光コネクタ接続がある。融着の前には、被覆除去、アルコールでの清掃、端面の切断、V溝への設置、融着、損失の推定、補強スリーブの加熱収縮の順で行う。接続損失の最大の要因は、端面の汚れ・傷、軸ずれ、切断角度である。

解答正解 3

直接費と間接費は工期に対して逆向きの傾向を示す。クラッシング(短縮)では勾配の小さい作業から順に短縮し、追加される直接費の増分が、減らせる間接費の減少を上回る手前までが合理的な短縮の範囲である。

解答正解 2

令和元年の改正(令和4年1月に完全施行)で、墜落制止用器具は原則としてフルハーネス型となった。ガイドラインでは、6.75mを超える箇所ではフルハーネス型を選定し、建設作業で胴ベルト型を使う場合の目安高さは5m以下とされており、5mを超える箇所ではフルハーネス型が望ましい(墜落制止用器具の安全な使用に関するガイドライン)。着用者が地面に到達するおそれのある6.75m以下では胴ベルト型を使える。

解答正解 4

熱中症を生ずるおそれのある作業は、WBGT28度以上または気温31度以上の環境で、連続1時間以上、または1日4時間を超えて行うことが見込まれる作業である。通信工事でも、屋上、鉄塔、屋外の配線作業、天井裏や機械室内での作業などが該当しうる。現場では、WBGT値の測定、休憩場所の確保、水分・塩分の補給、作業時間の調整を併せて行う。令和7年6月時点の規定である。

解答正解 1

OTDRは、光パルスをファイバに入射し、レイリー散乱による後方散乱光と、接続点・終端で生じるフレネル反射光の時間的な変化から、損失の分布、接続点の位置と損失、破断点までの距離を求める。片端からの測定が可能で、保守や故障探索に向く。一方、入射端付近や反射点直後のデッドゾーン、ゴースト像、双方向測定による接続損失の評価に留意する。

解答正解 2

LAN配線の試験は、結線(ワイヤマップ)、配線長、挿入損失、NEXT、リターンロス、伝搬遅延、遅延時間差などを、カテゴリごとの基準に照らして判定する。ワイヤマップは、結線が正しくても高速通信に必要な性能の保証にはならないため、性能試験(NEXT等)と併せて行う。

解答正解 3

施工計画は、事前調査(契約条件・設計図書・現場条件・関連法規・近隣状況)→基本方針→工程計画→資源の調達計画→仮設・管理計画の順で具体化し、施工計画書にまとめる。品質・原価・工程・安全・環境を同時に満たすように検討する。

解答正解 4

光ファイバケーブルは、ファイバに張力や側圧、過度な曲げが加わると損失の増加や破断の原因となる。布設作業では、許容張力と許容曲げ半径(布設中は固定後より大きい)の確保、けん引端の適切な処理、潤滑剤の使用、管路やマンホールの内部の点検、ケーブルのよじれの防止などに留意する。

解答正解 3

通信設備の接地は、感電防止だけでなく、雷サージ・ノイズ対策や機器の保護のために行う。接地工事の種類と目的(A種・B種・C種・D種)を整理し、それぞれの接地抵抗値を押さえる。測定は、接地極と補助接地極2本を一直線上に配置する電圧降下法(3極法)が基本。令和8年10月時点の電気設備技術基準の解釈による。

解答正解 2

クリティカルパスは作業A→D→Gの16日。結合点③の最早時刻は3日、最遅時刻は⑤の最遅9日−作業E4日＝5日なので、作業Bのトータルフロートは5−0−3＝2日。4日遅れると③の到達が7日となり、作業Eの完了が11日、作業Gの完了が18日となる。ダミー経由の作業Cは④の最早時刻10日に収まり影響しない。余裕を超えた分だけ工期に影響する、と整理する。

解答正解 2

X̄管理図の管理限界は、X̿±A2・R̄で求める。A2は群の大きさnに応じた係数で、R̄から標準偏差を推定(σ̂＝R̄/d2)して3σ/√nに換算したものに相当する。R管理図は、UCL＝D4・R̄(n≦6では下方限界は考えない)である。

解答正解 2

移動式クレーンの運転資格は、つり上げ荷重で区分される(1t未満は特別教育、1t以上5t未満は小型移動式クレーン運転技能講習または免許、5t以上は免許)。玉掛けは、つり上げ荷重1t以上は技能講習、1t未満は特別教育である。通信設備の機器据付けや鉄塔・ポールの建柱でクレーンを使う場面でも必須の知識。

解答正解 4

進捗管理曲線は、縦軸に累計出来高、横軸に工期を取り、予定曲線は一般にS字形になる。工事の初期と終期は出来高の伸びが緩やか、中盤は最盛期で傾きが急になる。許容限界は、全作業を最早開始時刻で進めた場合（上方）と最遅開始時刻で進めた場合（下方）の累計出来高で作られ、その間に実績が収まっていれば工期内の完成が見込める。下方を下回れば遅延、上方を上回れば進み過ぎであり、どちらも原因を確認して計画や体制を見直す。

解答正解 5

x̄-R管理図の管理限界は、係数表を用いて求める。x̄管理図の中心線はx̄̄＝50.0、上方管理限界はx̄̄＋A2×R̄＝50.0＋0.577×4.0＝52.31、下方管理限界は50.0－2.308＝47.69となる。R管理図の中心線はR̄＝4.0、上方管理限界はD4×R̄＝2.114×4.0＝8.46であり、n≦6ではD3が与えられないため下方管理限界は設けない。係数は群の大きさnによって異なるので、問題文で指定された値を用いる。

解答正解 1

最早日程は、A：0〜3、B：3〜9、C：3〜7、D：9〜16、E：9〜14、F：7〜10、G：16〜20、H：20〜23で、総所要日数は23日（クリティカルパスはA→B→D→G→H）。Cを含む経路A→C→F→G→Hは3＋4＋3＋4＝17日なので、トータルフロートは23－17＝6日。一方、Cの完了（7日）は後続Fの最早開始（7日）と一致するため、Cが遅れるとFの着手が遅れ、フリーフロートは0日となる。トータルフロートは経路全体で共有される余裕、フリーフロートは後続作業の最早開始に影響しない余裕である。

解答正解 4

労働安全衛生規則第339条は、電路を開路して作業を行う場合の措置として、開閉器の施錠・通電禁止表示・監視人の配置、残留電荷の放電、開路した電路が高圧または特別高圧のときの検電と短絡接地を定めている。また、作業中や作業終了後に通電するときは、作業者に感電のおそれがないことと短絡接地器具が取り外されていることを確認するまで通電してはならないとしている。誤通電や誘導による感電、他の電路との混触を防ぐための措置であり、手順ごとの目的を理解しておく（2026年10月時点）。

解答正解 1

OTDRは、光ファイバに光パルスを送り、後方散乱光と反射光を時間軸（距離）に対して観測する測定器で、接続点の損失、ファイバの損失分布、障害点の位置などを知ることができる。MFDが異なるファイバの接続点では、一方向からの測定値は実際の損失より大きく、または小さく（利得として）表示されることがあるため、両端からの測定結果の平均を接続損失とする。測定時は、不感帯を避ける補助ファイバの使用や、目的に応じたパルス幅の選択（広いと遠方まで測れるが分解能は低下）が必要になる。