起電力50Vの直流電源と抵抗10Ωとを直列にした枝路と、起電力30Vの直流電源と抵抗5Ωとを直列にした枝路とを並列に接続し、その両端に負荷抵抗4Ωを接続した。2つの電源の極性は同じ向きとする。このとき負荷抵抗4Ωに流れる電流の値として、適当なものはどれか。ただし、電源の内部抵抗は無視するものとする。
模擬試験 第1回
足切りあり。施工管理法（応用能力）が6問中3問以上（50%）
ある機器の端子電圧が、基本波の実効値100V、第3調波の実効値30V、第5調波の実効値40Vからなるひずみ波であった。この電圧の実効値とひずみ率の組合せとして、適当なものはどれか。
起電力100Vの直流電源、抵抗20Ω及びインダクタンス0.4Hのコイルを直列に接続した回路のスイッチを閉じた。この回路の時定数と、スイッチを閉じてから時定数に等しい時間が経過したときに流れる電流の組合せとして、適当なものはどれか。ただし、コイルの抵抗は無視し、e⁻¹＝0.37とする。
指示電気計器に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、適当なものの数はどれか。 （イ）可動コイル形計器は目盛が平等目盛となり、直流の電圧・電流の測定に用いられる。 （ロ）可動鉄片形計器は交流の実効値を指示し、商用周波数の電圧計・電流計として広く用いられる。 （ハ）整流形計器は正弦波の平均値に応答するが、目盛は正弦波の実効値で校正されているため、ひずみ波を測定すると誤差を生じる。 （ニ）静電形計器は消費電力が大きいため、低電圧・大電流回路の測定に適している。
自己インダクタンスが10mHのコイルAと40mHのコイルBとを、両者の磁束が互いに強め合う向き（和動接続）に直列接続したところ、合成インダクタンスが70mHとなった。このときの2つのコイルの結合係数として、適当なものはどれか。
起電力24V、内部抵抗3Ωの直流電源に、可変抵抗である負荷を接続する。負荷に供給される電力が最大となるときの、その最大電力と、電源が発生する全電力に対する負荷電力の割合（効率）の組合せとして、適当なものはどれか。
架空送電線に生じる振動現象とその抑制対策に関する次の記述の（ア）〜（ウ）に当てはまる語句の組合せとして、適当なものはどれか。 「電線に一様な微風が当たったときに発生するカルマン渦により生じる（ア）に対しては、ダンパやアーマロッドを取り付けて振動エネルギーを吸収する。電線への着氷雪により断面が非対称となった状態で風を受け、上下に大きく振動する（イ）に対しては、相間スペーサの取付けが有効である。また、着氷雪が脱落した際に電線が跳ね上がって上下相が接近する（ウ）に対しては、支持点における上下相のオフセットを大きくとる。」
三相ブリッジ形全波整流回路（ダイオード整流）に、線間電圧200Vの三相交流電源を接続した。直流側の平均出力電圧として適当なものはどれか。ただし、素子の電圧降下及び重なり角は無視し、直流側は平滑されていないものとする。
三相3線式の配電線路において、こう長2km、1km当たりの線路抵抗0.3Ω、1km当たりの線路リアクタンス0.4Ω、負荷電流100A、負荷の力率0.8(遅れ)であるとき、この線路の電圧降下の値として、適当なものはどれか。
公称電圧6.6kVの高圧系統において、受電点から電源側をみた合成百分率インピーダンスが、基準容量10MV·Aに換算して8％であった。この受電点における三相短絡電流として、適当なものはどれか。ただし、負荷電流は考慮しないものとする。
テレビ共同受信設備において、増幅器の出力レベルが102dBμVである。増幅器から最も近い受信機端子までの経路の損失が、幹線同軸ケーブル30m（減衰量0.20dB/m）、4分岐器の挿入損失2.0dBが2箇所、2分配器の分配損失4.0dB、端末側同軸ケーブル10m（減衰量0.20dB/m）であるとき、この受信機端子のレベルを望ましい性能の上限である81dBμV以下に収めるために挿入する減衰器の値として、最も適当なものはどれか。
自動火災報知設備の警戒区域に関する次の記述において、（ア）〜（エ）に当てはまる数値の組合せとして、適当なものはどれか。 「一の警戒区域の面積は（ア）m² 以下とし、その一辺の長さは（イ）m 以下（光電式分離型感知器を設置する場合にあっては、（ウ）m 以下）とすること。ただし、当該防火対象物の主要な出入口からその内部を見通すことができる場合にあっては、その面積を（エ）m² 以下とすることができる。」
交流電気鉄道のき電方式に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
構内情報通信網のPoE（Power over Ethernet）に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
送風機をインバータにより可変速制御し、風量を定格風量の80 %に低減して運転する場合の軸動力として、適当なものはどれか。ただし、風量は回転速度に比例し、軸動力は回転速度の3乗に比例するものとし、送風機の効率の変化及びインバータの損失は考慮しないものとする。
JIS A 4201「建築物等の雷保護」に基づく外部雷保護システムに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
直流電気鉄道における電食及びその対策に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
ガス漏れ火災警報設備の検知器の設置に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
構内無線LANの設計に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
次の条件の建築物に設置する変圧器の容量として、適当なものはどれか。 ・A群の設備容量 200 kW、需要率 60 % ・B群の設備容量 300 kW、需要率 50 % ・A群とB群の不等率 1.25 ・総合力率 0.9 ・変圧器容量は、算出した合成最大需要電力を下回らない最小の値とする。
非常警報設備のうち放送設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
低圧三相誘導電動機の分岐回路に用いる開閉器及び保護装置に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
拡声設備に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
光ファイバ伝送路において、送信端の光出力が＋2dBm、受信端の最小受光レベルが−28dBmである。システムマージンを3dB、両端のコネクタ接続損失を1箇所当たり0.5dB（2箇所）、光ファイバの損失係数を0.4dB/km、途中の融着接続による損失を1km当たり0.1dBとするとき、伝送可能な最大距離として、適当なものはどれか。
ある土工事において、土量の変化率がＬ＝1.20、Ｃ＝0.90 である。締め固めた後の盛土量として540 m³ を必要とするとき、掘削すべき地山の土量と、掘削した土を運搬する際の運搬土量（ほぐした土量）の組合せとして、適当なものはどれか。
鉄筋コンクリート造における鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さ及び躯体内配管に関する次の記述のうち、建築基準法令上又は施工上、適当でないものはどれか。
建築物の排水設備に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
空気調和設備に用いるポンプのキャビテーションに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
エレベーターの制御方式及び電源に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
工事関係者に関する措置請求に関する次の記述のうち、公共工事標準請負契約約款上、正しいものはどれか。
設計図書不適合の場合の改造義務及び工事の中止に関する次の記述のうち、公共工事標準請負契約約款上、誤っているものはどれか。
受変電設備等の重量機器の搬入計画及び揚重計画に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
建設業退職金共済制度（建退共）に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
ある電気工事のネットワーク工程表において、クリティカルパス上には作業P、Q、R、Sがあり、この経路以外の経路には5日を超える余裕がある。各作業の短縮可能日数と1日短縮するごとに増加する費用（費用勾配）は、作業Pが2日・3万円／日、作業Qが3日・2万円／日、作業Rが1日・5万円／日、作業Sが2日・4万円／日である。全体工期を4日短縮するときの増加費用の最小値として、正しいものはどれか。
電気工事に伴い、換気の不十分な地下ピット内で行う作業の安全管理に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
施工体制台帳を作成する特定建設業者（作成特定建設業者）が行う再下請負通知に関する事務の記述として、最も不適当なものはどれか。
接地抵抗の測定に関する記述として、最も不適当なものはどれか。
ある事業場における1年間の延実労働時間数が1,500,000時間、労働災害による死傷者数が9人、延労働損失日数が1,080日であった。この事業場の強度率及び死傷者1人当たりの平均労働損失日数の組合せとして、適当なものはどれか。
次の条件で表される工事がある。 ・作業A（所要日数3日）は最初の作業である。 ・作業B（5日）及び作業C（2日）は、作業Aが完了した後に着手できる。 ・作業D（4日）及び作業F（3日）は、作業Bが完了した後に着手できる。 ・作業E（6日）は、作業Cが完了した後に着手できる。 ・作業G（2日）は、作業D、作業E及び作業Fの全てが完了した後に着手できる最終の作業である。 次の（イ）〜（ニ）の作業のうち、フリーフロートが1日以上あるものの数として、適当なものはどれか。 （イ）作業B （ロ）作業C （ハ）作業E （ニ）作業F
ある品質特性の規格値が下限19.0mm、上限25.0mmと定められている工程において、測定結果の平均値が23.0mm、標準偏差が1.0mmであった。この工程の工程能力指数Cp及び偏りを考慮した工程能力指数Cpkの組合せとして、適当なものはどれか。
建設工事におけるリスクアセスメントに関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
次の条件で表される工事がある。 ・作業A（通常所要日数6日、短縮可能日数2日、費用勾配5万円/日）は最初の作業である。 ・作業B（4日、1日、3万円/日）及び作業C（5日、2日、8万円/日）は、作業Aが完了した後に着手できる。 ・作業D（3日、1日、4万円/日）は、作業B及び作業Cの両方が完了した後に着手できる最終の作業である。 この工事の全体工期を11日に短縮する場合、必要となる追加費用の最小値として、適当なものはどれか。
次の条件で表される工事がある。 ・作業A（所要日数4日）は最初の作業である。 ・作業B（5日）及び作業C（5日）は、作業Aが完了した後に着手できる。 ・作業D（6日）は、作業Bが完了した後に着手できる。 ・作業E（6日）は、作業Cが完了した後に着手できる。 ・作業F（3日）は、作業D及び作業Eの両方が完了した後に着手できる最終の作業である。 この工事の全体工期を1日短縮するための方法として、適当でないものはどれか。
品質管理に用いる手法に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
金属可とう電線管配線の施工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
高圧受電設備の絶縁耐力試験に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
ライティングダクト工事及びフロアダクト工事に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
需要場所に施設する高圧地中電線路の施工に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
建築物の屋上に施設する太陽光発電設備の施工に関する次の記述のうち、適当なものはどれか。
ケーブルラックの施工に関する次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、適当なものの数はどれか。 （イ）腐食のおそれがある屋外に施設するため、溶融亜鉛めっきを施した鋼製のケーブルラックを選定した。 （ロ）アルミニウム合金製のケーブルラックに鋼製のボルト・ナットを直接組み合わせて締め付け、異種金属の接触による腐食への配慮は不要とした。 （ハ）ケーブルラックが防火区画を貫通する部分は、ラックを切断せずにそのまま貫通させ、ラック上面のすき間だけを不燃材料で埋めた。 （ニ）ケーブルラックの垂直部では、ケーブルの自重が下部の支持部に集中しないよう、子げたに一定の間隔でケーブルを固定した。
下請代金の支払に関する次の記述のうち、『建設業法』上、正しいものはどれか。
注文者の講ずべき措置に関する次の記述のうち、『労働安全衛生法』上、正しいものはどれか。
建設業の許可に関する次の記述のうち、『建設業法』上、誤っているものはどれか。
建築確認に関する次の記述のうち、『建築基準法』上、正しいものはどれか。
工事現場に置く技術者に関する次の記述のうち、『建設業法』上、正しいものはどれか。
次の（イ）〜（ニ）の記述のうち、『建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律』上、正しいものの数はどれか。 （イ）特定建設資材には、コンクリート、コンクリート及び鉄から成る建設資材、木材並びにアスファルト・コンクリートが含まれる。 （ロ）建築物の解体工事であって、当該建築物の床面積の合計が80m2以上のものは、対象建設工事に該当する。 （ハ）対象建設工事の発注者又は自主施工者は、工事に着手する日の7日前までに、都道府県知事に分別解体等の計画等を届け出なければならない。 （ニ）建築物以外の工作物に係る解体工事は、請負代金の額が1億円以上のものが対象建設工事となる。
賃金及び解雇に関する次の記述のうち、『労働基準法』上、正しいものはどれか。
自家用電気工作物の工事計画及び検査に関する次の記述のうち、『電気事業法』上、正しいものはどれか。
計画の届出に関する次の記述のうち、『労働安全衛生法』上、正しいものはどれか。
避雷設備に関する次の記述のうち、『建築基準法』上、誤っているものはどれか。